シュタイナーから読み解く神秘学入門

　日本の奴隷政権が変わろうが、残念ながら、偽ユダヤの人類支配の目的が変わるわけではありません。それを示す内容を、あるサイトに発見したので、転載して紹介します。

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　アメジスト紫峰の輝き
　http://ameblo.jp/amezisto0214/　

　zeraniumuのブログより転載

　アメリカは何とかして日本を戦争へ引きずり込みたい

　日本と中国の間では尖閣諸島を巡る紛争が一気に沸騰していますが、これもアメリカの策略であることは確定的です。問題は「なぜ起きたのか」を考えればすぐ解けます。
これまでも中国は尖閣諸島の領有権を主張してきましたが、日本の世論を過度に刺激するようなことは決してしなかったのです。
　領有を主張しながらも同時に、周辺海域の共同開発を日本に持ちかけていたことを覚えている人も多いと思います。

　要するに中国も、尖閣諸島の領有権が日本にあることを知っていたので、無理やり略奪しようとすれば日本との前面戦争になりかねず、実は中国は海軍力では日本に劣っており、そのバックにはアメリカもいる状況での戦争は得策ではなく、そこで中国は領有権を主張しつつ、チャンスを待つことにしたのです。
　日本政府もそんな中国の思惑を知っており、中国がさまざまなところで領有権を主張したり、潜水艦を航行させたり、漁船を向かわせたりしても挑発に乗らず、穏便にやり過ごしていました。

　このままであれば中国は強行手段にも出ず、このままずっとこの問題は決着がつかずに、ずるずると時間が経っていくはずでした。日本にとって、外交的にはそれで良かったのです。しかし、その均衡を破ったのが、石原慎太郎氏（前東京都知事・日本維新の会）でした。それは石原氏がワシントンを訪問した際、「尖閣諸島を東京都が購入する」とぶち上げたことですべてが変わってしまったのです。

　石原氏はなぜ、わざわざ尖閣諸島に触れたのでしょうか？

　彼がこの発言を行なったのは、ワシントンDCで開催されていたヘリテージ財団主催のシンポジウムでした。しかもヘリテージ財団と言えば、軍産複合体がバックについている政策研究所であり、アメリカの闇の支配の一部を成している組織です。
　おそらく彼らは、日中の緊張を高める目的で石原氏を焚きつけたものと考えられます。

　もし本当に尖閣諸島を購入する気があるのなら、わざわざワシントンで宣言などせず、こっそりと買ってしまえばよかったのです。
　それをわざわざ世界中のメディアが注視する中で、わざと中国を刺激するようなことを言えば、中国にすれば実力行使に訴えるしかなくなるのです。
　中国にしてみれば、尖閣諸島は中国の領土だと公言している以上、「東京都の所有地にする」という発言に反応しないのは弱腰と非難され、国民から中国政府批判が高まることは必至です。

　つまり中国としては日本と「こと」を構えるのは次期尚早と考えていたのに、石原氏の発言によって予定が早まってしまったのです。こうなると、残るは尖閣諸島を無理やり奪うしかありません。
　もう走り出してしまった以上、中国はとことん突っ走らざるを得ないからです。
中国は尖閣諸島近海に軍艦を送り、人民軍の駐留を始めるかもしれません。
そうなれば明らかな領土侵略ですから、侵略戦争を禁止している日本に、「自衛のための戦争」という口実を与えてしまうことになります。

　しかし現状の海軍力で正面衝突した場合、実は中国は日本に勝てません。
意外に思うかもしれませんが、軍事の専門家であれば、どこの国でもそういう評価を出すはずです。そうなると中国としては虎の子の軍艦を失う上に、結局尖閣諸島もとれずに大恥をかき、中国国内全土で共産党政府の批判が噴出するでしょう。
　中国政府は「尖閣諸島を強行的に占領しても日本は何もできない」と踏んでいます。
しかしながら万が一、日本が戦争を辞さずという、国としての大きな覚悟を決めた時のリスクがあまりにも大きいことから、現状では様子見という段階にいるのです。

　2012年9月には、漁船に偽装した工作船1000隻で尖閣諸島に向かい、巡視艇も付けて接続水域の辺りを出たり入ったりしただけで、結局は引き揚げました。
翌10月に入ってもたびたび艦艇を向かわせていますが、やはり接続水域の辺りをうろうろしているだけの状態です。
　「釣魚島（尖閣諸島の中国名）は中国のものだ、日本は立ち去れ」などと勇ましいことを叫ぶわりには、公海上をうろうろしているだけで、実はおっかなびっくりでこちらの出方を探っているのが本当のところです。

　アメリカはどうしても、尖閣諸島の問題を広げたい意図のようです。
石原氏が「尖閣諸島は東京都で購入する」とぶち上げてから、中国政府は反発を強めたものの、強硬に突入するまでには至りませんでした。
　そこでアメリカが次に画策したのが、活動家による尖閣諸島の上陸でした。
それは尖閣諸島の領有権を主張する活動家を自称する「台湾と香港のグループ」が、2012年8月15日、尖閣諸島に強硬上陸して中国国旗を立てるなどのパフォーマンスを行ない、会場保安庁に逮捕されるというものでした。

　その後、釈放されて上陸した香港の活動家とされた人物が、実は数年前に香港内のデモで、中国の国旗である「五星紅旗」を焼くパフォーマンスを行なっていたことが判明しています。つまりこの人物は何のことはない、CIAのエージェント（外部協力者）であり、すべてはアメリカの差し金であったのです。

　あまりにもお粗末な作戦が曝露されてしまったアメリカは、今度は野田首相に尖閣諸島の国有化を命令しました。
　しかし野田首相が渋ると、「国が買わないならもう一度石原に『東京都で買う』と騒いでもらう。その代わり国有化したら、日本の領土として日米安保の適用範囲内とする」と迫ったようです。政府としてはこれ以上この問題を大きくしたくはありません。
　そこでアメリカの指示通り、国有化を決定し、尖閣の地権者と話し合った末、2012年9月11日、所有権の移転手続きを終えて正式に国有化しました。

　これに中国が反発し、中国各地で日本企業の施設などが襲われる、大規模なデモが勃発したことは周知の通りです。
　このとき国家主席であった胡錦濤（こきんとう）氏は、尖閣諸島の問題を大きくするつもりはなかったのでした。
　なぜなら彼は、2012年11月に任期を終えて引退する身であったし、よけいな失策をして晩節を汚したくはなかったのです。
　それに胡主席は、「胡」という名字からもわかるように、本来は胡人系の家柄です。
中国で「胡人」といえばペルシャ人を指します。彼は漢人特有の中華思想に固執することもなく、どちらかと言えば日本びいきの人で、この問題で日本とは絶対に揉めたくないと考えていました。

　そこで2012年9月、ロシアのウラジオストクで開催されたAPEC（アジア太平洋経済協力会議）首脳フォーラムに参加した際、会場ですれ違った野田首相を呼びとめ、「尖閣諸島の国有化を検討しているようだが、柳条湖事件の記念日にそれを発表するのはやめて欲しい」とお願いしたのでした。
「柳条湖事件」というのは、満州の奉天市（現在の瀋陽市）近郊の柳条湖付近で南満州鉄道の線路が爆破された事件で、満州事変のきっかけとなった事件です。

　この事件が起きたのが1931年9月18日でした。
　そのために毎年この時期には中国国内では反日の機運が高まり、そうでなくても暴動が起きやすいことから、胡主席としてはことを荒立てたくなかったようです。
　胡主席が「柳条湖事件の記念日の前に発表するのはやめて欲しい」と言ったということは、「18日以降ならばいいが、18日以前に尖閣諸島国有化発表をすればその後の成り行きには責任が持てない」とボールを投げてくれたのです。

　それなのに野田首相はあえて、「やめて欲しい」と言われた9月18日の前に国有化に踏み切りました。強行すれば激しい反日デモが起こることがわかっていながら、さらには胡主席の投げてくれたボールまで無視して、それでも強行するような政治家としての図太さは野田首相にはありません。
　つまり野田首相のこの行動は、中国が反発するのをわかっていながら、アメリカ政府からそれならなおのこと「今やれ」と言われて、仕方なく従った結果だったのです。


　　　　　　　　　　　　「大宇宙連合からの啓示」　田村珠芳著　徳間書店

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　抜粋
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　魑魅魍魎の年になりそうです。