シュタイナーから読み解く神秘学入門

　嘘か本当か、判断が困難な情報を、前回紹介したサイトから知りましたので、以下に抜粋して紹介します。

　北朝鮮が、ネオ満州国を建国しようとしていることと、オバマが米国人ではないことが判明し、米国大統領の資格がないことから、米国が新体制に移行しつつあることです。

　あまりに奇想天外な話なので、判断が困難です。

　ドリールのいうところの白色霊団が最後の審判に向けて動きだしたとしたら、考えられなくもないです。

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　「ネオ満州国」の建設はすでに始まっている
　http://blogs.yahoo.co.jp/takamusuhinokami/8279412.html

　アメリカの次に世界の盟主になるのはネオ満州国のようです。
　その主導権を握るのは誰なのか、当然ながらこれは世界共通の関心事です。北朝鮮、アメリカ、ロシア、ユダヤ、そして現在満州の地を握っている中国も手放したくはないはずです。北朝鮮やアメリカとしては、満州を中国共産党の支配下から独立した特別行政区にしたいはずです。そこで中国の瀋陽軍はこうした勢力と結びつき、新しい国家の再建を画策しているはずです。中国共産党としては侵略した土地とはいえ、まがりなりにも中国の一部である満州地域で勝手なことをさせるわけにはいかず、満州の権益を逃さないために必死です。

　ロシアは太平洋側に出られる港で、冬凍らない港を喉から手が出るほどずっと欲しがっており、以前からこの地を狙っていました。それが日露戦争が起きた理由なのです。満州の「北鮮三港」と呼ばれる清津（せいしん）、羅津（らしん）、雄基（ゆうき）といった港をロシアは使いたがっており、これらは戦時中に日本が造った港であり、大型の軍艦が十分停泊することのできる良い港です。

　日清戦争後に、満州の権益を争って日露戦争が起こり、その結果、日本が勝って満州地域を配下に収めました。その後ソ連となったときに第二次世界大戦が勃発すると、終戦後のどさくさに紛れてソ連軍が満州エリアへと攻め込み、日本人を追い出すことに成功しました。ソ連はそのままそこへ居座るつもりでしたが、その地に残ってインフラを重視した共産党の毛沢東軍によって、ロシア軍の進出は阻止されたのでした。

　そんな旧ソ連時代の経験から、権益入り乱れる満州地域を力ずくで奪うことには無理があると考えたロシアは、今度は北朝鮮や日本と友好関係を結ぶことで、満州、北朝鮮の港を自由に使えるようにしたいと考えています。そのためにも日本とは仲良くしたいと考えているのに、しかしながら日本にはアメリカを怖れて、それに応えることのできる政治家がいないことが残念でなりません。

　さらにアメリカに巣食っていた闇の権力者であるイルミナティも、満州国に陰から支配を及ぼそうと狙っています。このようなせめぎ合いの中で、満州の実権をどの勢力が握り、どのように落ちつくのかまだ予断は許しませんが、マカオやかつての香港のような、特別行政区といった形にはすぐにはならないと思われます。朝鮮半島統一が成ったら、大陸の半島のいわば「フタ」に位置する瀋陽軍区が南北朝鮮を保護領とするのが自然でしょう。そこで瀋陽軍と北朝鮮で結びつきを強めながら、しばらくは大人しく中国共産党の指示・命令を遂行するふりをするはずです。いずれ世界大戦が勃発してしまえば、その時、一気に満州国建国へと邁進（まいしん）しようと考えているはずです。

　そのネオ満州国の建設はすでに始まっています。
　そこは北朝鮮と国境を接する遼寧（りょうねい）省の省都であり、満州国時代は奉天（ほうてん）であった瀋陽では、現在2つの地下鉄路線を24もの路線へと拡大・整備しており、急ピッチで都市開発が進んでいます。日本のODA（政府開発援助）で立ち上げた21世紀産業経済発展促進会という団体が中心になって、マカオやラスベガスのようなリゾート開発事業を行なっているそうです。

　日本側の責任者だという人物の話によると、中国政府が10万坪もの土地を用意し、そこに巨大なホテルを2つと、パチンコ店を3000店、ゲームセンターを1000店、飲食店を5000店ほど集積し、周囲をお濠（ほり）と城壁でぐるりと囲み、中はアミューズメントパークのような施設が誕生するそうです。そして東西南北のゲートからしか入れないようにした上、入り口ですべての現金を電子マネーへと交換し、中ではそのお金しか使えないという仕組みです。その工事はすでに始まっており、現在、各国の投資を募っているところです。

　この施設の建設には、2006年に設立したばかりの渤海（ぼっかい）銀行という新興の銀行が積極的に関与しています。渤海というのは、朝鮮から満州にかけた広大な土地に栄えた古代都市の名で、満州族や朝鮮族の祖であり、日本人の遠い祖先とも関わりがあります。ちなみに渤海銀行は現地の人々の銀行ではなく、イギリスのスタンフォード・チャーター銀行が親会社です。この銀行は、イギリスの植民地支配に一役買った2つの銀行を母胎としており、それがアフリカ大陸で活動したスタンダード銀行と、インドや中国などアジアで活動したチャータード銀行が合併したものです。

　つまり、すでに中国の渤海銀行には、ユダヤ金融資本が入り込んでいるということです。それは当然ながら中国政府も了解済みで、ある程度はユダヤ金融資本にも権益を分け与える代わりに、ユダヤの持つ資本力で開発を早めたいという考えのようです。ユダヤ金融資本はかつて、満州の地にユダヤ国家を建設しようとしたことがあります。ヨーロッパで迫害を受けていたユダヤ人は安住の地を求めており、関東軍がこれに応えて、満州の地にユダヤ自治州を作ろうとしたのです。これを「フグ化計画」と呼びます。

　「フグ化計画」とは、食べるとおいしいが毒を含んでいることを言います。

　つまりユダヤ人を引き込むことで、ユダヤ資本が持つ資金を呼び込むことができる反面、彼等の中には闇を支配者であるイルミナティが入り込んでいることから、影の支配者層に乗っ取られるリスクがあるのです。

　日本の敗戦によって、満州の地に計画されていたユダヤ人のフグ化計画は頓挫した結果、ユダヤはパレスチナの地にイスラエルを建国する方針へと切り替えました。しかし結局、アラブの地にも受け入れられなかったイスラエルは、次に起こることが計画されている世界戦争で滅亡する運命にあります。そこで再び、自分たちの住む国を求めて「第二次フグ化計画」を画策しているというわけなのです。

　さまざまな思惑が入り乱れるネオ満州国ですが、カギを握るのは北朝鮮、そして日本です。このエリアは日本が満州を統治していた時代に、日本の先端技術を導入して近代的な施設を数多く建設しました。そして現在も、中国東北部を含めた全土で稼働中の国家的なインフラは、それらすべてが大日本帝国時代に国策会社によって作られたインフラなのです。それは南満州鉄道（満鉄）や朝鮮銀行、東洋拓殖などの巨大企業が、最先端のインフラを整備したのです。

　日本が満州エリアに残した各種インフラは、敗戦国となった日本がこの地域から撤退した後も大いに活躍しました。満鉄は、1980年代に中国全土で改革解放政策が始まるまで、物資や人々の移動や東北部の経済発展を支え続けました。(満州国当時の首都であり当時は新京と呼ばれた）長春や大連、瀋陽といった主要な大都市では、現在でも日本統治時代の建築物が現役で使われており、満鉄大連本社も大連鉄道有限責任公司の事務所として、当時の建物がそのまま利用されています。

　満鉄の出資で建設された昭和鉄工所は戦後に廃止されましたが、その施設は継承され、鞍山鋼鉄公司として戦後の中国国内の鉄鋼需要を支えました。つい最近、上海宝鋼集団が登場するまでは、永い間中国国内では最大手の製鉄業者であったのです。また、満州と朝鮮の国境近くの吉林省にある豊満ダムは、建設されたその当時では東洋一と言われる規模を誇ったダムであり、あれから70年以上経った今でも水力発電を行ない、農業用水や飲料水の取水地として現役で使われており、地域の人々の暮らしに貢献しています。

　しかしながら、こうした巨大インフラは現地の人々の技術では維持することができなかったので、終戦後、中国の要請で日本の技術者の多くが帰国せずに現地に留まったのでした。それはソ連軍によって強制的にシベリアへ抑留された人々とは違い、中国政府に雇われて給料をもらって働く立場でした。そうした日本人技術者の存在によって、メンテナンスしながら使われてきた施設群でしたが、さすがに建設から70年以上が経って全面的な改装が必要になっています。しかも当時の日本人技術者はすでに亡くなっているので、補修・改装するためには日本の技術がどうしても必要です。

　実は尖閣諸島問題で日中の対立が先鋭化し始めていた2012年8月21日から24日の間、瀋陽軍の大佐が極秘裏に来日していたという情報があります。おそらく当然満州国の再建に先立ち、日本からの投資を呼び込みに来たはずです。これはすでに瀋陽軍が中国共産党管理下を離れ、独自に行動しているということになります。

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　文字数制限を超えたので、次回に続く。