がんは感謝すべき細胞です。

食べるときに、生命力のある食材を料理して、感謝して良く噛んでいただく。
これが「食べ物」であり、食事の原則です。
このような食生活をしていますと、病気になりませんし、介護の世話になることもありません。

本来、日本国政府は、このような食生活を啓蒙し、推奨して、政策として推し進めなければなりません。

1.食材は、化学肥料や無農薬を使用しない農産物でなければなりません。
2.国民が摂取するものには「食品添加物」などの化学物質を含めてはいけません。
3.生命全体をいただくためには、精白などの「加工」を施してはいけません。

これらの「食べ物」が日常茶飯事のごとく手軽に入手できる態勢でなければなりません。
つまり、国民が購入するときに「賞味期限」や「内容物」を気にする必要のないものだけを店頭に陳列するようにするのです。

これで国民の健康が維持され、国民は「税金支払い」の「対価」を得ることができます。

さて本日（６月２３日）の北海道新聞の第一面見出し。
「セブンイレブンに排除命令」

これを見て私は、
「セブンイレブンに食品の販売を止めるよう排除命令が出た」のか？
と思いました。

しかし、残念ながら、実際には、
「弁当安売りを制限したセブンイレブン本部が排除措置命令を受けた」だけでした。

記事の中に「弁当安売り」を実行し、「公取委」に行動を起こした加盟店オーナーの言葉として、次のような台詞がありました。
「まだ食べられる商品を捨てる罪悪感から始めた」。

更には、賞味期限の数時間前に撤去され、廃棄される「食品」はセブンイレブンの全店舗で、年間約５９０億円にも及ぶから「もったいない」と記事は続きます。

本部・加盟店そして弁当製造会社には「食べてはいけない化学製品（略して食品）」を販売しているという罪悪感はないようです。

私は「死の商人」という言葉をよく使用しますが、まさに彼らも「死の商人」ではあります。
彼らには「それぞれ、自分では正しいことをしている」という思い込みがあります。

その根拠になっているのが「食品衛生法」ではあります。
その第６条は
「人の健康を害う虞がない場合として厚生大臣が食品衛生調査会の意見をきいて定める場合を除いては、食品の添加物として用いることを目的とする化学的合成品並びにこれを含む製剤及び食品は、これを販売し、又は販売の用に供するために、製造し、輸入し、加工し、使用し、貯蔵し、若しくは陳列してはならない」とあります。

つまり「食品衛生調査会」に合格さえすれば、どんな材料を使い、添加物を入れ、加工しようが構わない、とのことです。
端的に言えば「腐敗して食中毒を起こさない食品」を推奨しているだけです。

具体的に言いますと、弁当製造会社で製造されたときから弁当の賞味期限まで、少なくとも「２４時間」保存が利くために添加物を添加しなさいということです。

「食べ物」は本来、放っておきますと腐敗します。
ですから、料理をしましたら「暖かいうちに食べる」のが食事です。
少なくとも、その日に購入した食料は、その日のうちに食べるのが食事です。
まあ、「人生いろいろ」ですから、たまには「作り置き」しておくのは止むを得ません。

この「作り置き」を「資本の論理」に沿って商売にすると「コンビニ弁当」になります。
確かに手間が省けて「便利」ではあります。
しかし、この「便利」の代償が余りにも大き過ぎます。

食事は一番重要なお仕事であり、手間隙かけて料理するのも最重要のお仕事です。
何せ、他ならない自分の命を作る作業です。
この職務を「外注」することは許されません。

自分の命を他人に預けてはいけません。

本来、国が政策を転換すべきではありますが、今は可及的速やかに消費者が変わる必要があります。
「食品」自体が「カス」「ゴミ」であり、生活習慣病の主たる原因になっているから購入しないという判断です。
「食品」は、すべからく廃棄せよ！との合唱です。