株式投資の世界(～目指せ自由人)

◆世界半導体30カ月ぶり減　データ「特需」失速



デジタル経済の成長をけん引してきた半導体市場が急減速している。1月の世界市場は30カ月ぶりに前年水準を割り込んだ。米ネット大手のデータセンター投資や中国の自動化投資ラッシュなど、近年の需要急拡大を支えた立役者がそろって足踏みしているのが理由だ。市場規模が年50兆円に達する半導体産業は、技術革新や経済波及の要を担うだけに、下向き始めた市場の先行きに注目が集まる。




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◆日経平均株価



14日 21,139.71円　 　 －4.77　－0.02%
15日 20,900.63円　 －239.08　－1.13%
－243.85(－1.15%)
18日 21,281.85円　 ＋381.22　＋1.82%
19日 21,302.65円　　 ＋20.8　＋0.1%
20日 21,431.49円　 ＋128.84　＋0.6%
21日 21,464.23円　　＋32.74　＋0.15%
563.6(＋2.70%) 　
22日 21,425.51円　　－38.72　－0.18%
－38.72(－0.18%)
25日 21,528.23円　 ＋102.72　＋0.48%
102.72(＋0.48%) 　
26日 21,449.39円　　－78.84　－0.37%
－78.84(－0.37%)
27日 21,556.51円　 ＋107.12　＋0.5%
107.12(＋0.5%) 　
28日 21,385.16円　 －171.35　－0.79%
－171.35(－0.79%)
1日 21,602.69円　 ＋217.53　＋1.02%
4日 21,822.04円　 ＋219.35　＋1.02%
436.88(＋2.04%) 　
5日 21,726.28円　　－95.76　－0.44%
6日 21,596.81円　 －129.47　－0.6%
7日 21,456.01円　 －140.80　－0.65%
8日 21,025.56円　 －430.45　－2.01%







3月8日(金)本日の取引

【日経平均株価と相場解説】

日経平均 21,025.56 -430.45 -2.01%

日経平均は、4日大幅続落した。7日の米国市場でNYダウは200ドル安と4日続落し、3週間ぶりの安値となった。欧州中央銀行（ECB）によるユーロ圏経済成長見通しの下方修正を受けて欧米株が全面安となり、本日の日経平均はこうした流れを引き継いで116円安からスタートすると、寄り付き後も下げ幅を拡大。中国の2月貿易統計で輸出入が落ち込み、上海総合指数が軟調となったことも嫌気され、日経平均は後場に20993.07円（前日比462.94円安）まで下落する場面があった。取引時間中としては3週間ぶりの21000円割れとなる。
東証1部の売買高は16億7283万株、売買代金は2兆9252億円だった。先物・オプション特別清算指数（SQ）算出に絡んだ売買が膨らんだ。SQ値は概算で21348.40円。
値上がり銘柄数は107、対して値下がり銘柄数は2003、変わらずは23銘柄だった。

現物株保有▼175,600
・AMBITION<3300>マ 1,000株(@1,165) 時価989▼19
・ソースネクスト<4344>東1 1,000株(@631) 時価491▼13
・Gunosy<6047>東1 1,000株(@2,900) 時価2,397▼139

NISA
・すかいらーく<3197>東1 100株(@1,606) 時価1,731▼25
・楽天<4755>東1 100株(@1,189) 時価928▼21

信用株保有△278,144
・(空)ベネフィット・ワン<2412>東1 2,000株(@1672.5) 時価1,948▼77
・(空)インフォコム<4348>東1 1,000株(@1,974) 時価1,785▼62
・(空)オプトラン<6235>東1 1,000株(@2,110) 時価2,093▼141
・(空)ジェイテクト<6473>東1 1,000株(@1,307) 時価1,294▼46

ICO
・Angelium 1.5BTC
・Kings 46,751
・RBC 21

東証1部の業種別では、全33業種がマイナスとなり、海運業、保険業、証券、非鉄金属、機械が下落率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の94％、対して値上がり銘柄は5％となった。
きょうの東京市場は、日経平均の下げが加速した。今週は週初から米国株が下値模索の動きに移行したが、東京市場はこれに追随する動きに終始した。きょうは、世界景気の減速が改めて意識されるなか、３月決算末を控えていることもあり、主力株を中心に機関投資家が持ち高を減らす動きを強めた。また、海外ファンドの先物を絡めた売り圧力も顕在化し、現物株もこれに引きずられる格好に。前日行われたECB理事会では今年のユーロ圏の経済成長率見通しを下方修正、年内の利上げを断念したほか、中国の2月の貿易収支で輸出額が大幅に減少したことも市場心理を悪化させた。取引時間中に外国為替市場で1ドル＝111円近辺まで円高に振れたことも嫌気された。値下がり銘柄数は2000を超え、東証1部全体の94％の銘柄が下げる全面安商状となった。