大学教員からのMessage

O2O　新・消費革命-【電子ブック版】 価格：1,143円（税込、送料込）

ローソンはなぜ、30万枚のからあげクン半額券をたった17時間で配布できたのか長引く不況のなかで、苦境を脱する糸口となるような新しいビジネスがいま、誕生している。それがO2O（オーツーオー）だ。O2Oとは、ネット（オンライン）の力を駆使して、現実社会（オフライン）のリアル店舗へ消費者を呼び込み、商品・サービスの購買・利用を促進しようというものだ。スマホの普及やソーシャルメディアの発展を受けて、消費者は、質量ともにかつてないほどの情報を入手・発信できるようになっている。そうした消費者といい関係を築き、発展を遂げるためのヒントと具体例を提供する。経営者・マーケッター必読の書。

なぜ，世界的に不況が続く中，スタートアップ企業による新しいO2Oサービスが次々と生まれるのか。
まず，IT革新による参入コストの提言が背景にある。クラウドの利用，ソーシャルメディアの外部APIの公開，スマートフォンアプリの開発環境の充実などによって，システムの初期開発に必要とされる投資額が大幅に減少している。
小規模でスタートし，市場の声を聞き，フィードバックを受けながらビジネスを修正していく「リーン・スタートアップ」という方法論が，注目されている。
予測不能な世の中において，走りながら考えることが，企業生き残りの有効な手段となっている。

O2Oとマス広告の違いは、まず，コストが全然違う。ただ，マス広告はやはり強い。
テレビCMによる広告到達率は大きいので，費用対効果は大きい。
使い分けとしては，テレビを見ないいわゆるデジタルネイティブの若い層やテレビを見る時間がないサラリーマン層には，ソーシャルメディア施策が有効。
主婦層向けならテレビCMがいい。
F3層（50歳以上の女性）がみる視聴時間に流すなど考える。

利用者は，O2Oのような便利でお得なサービスを無料で利用する代わりに，何に興味を持ち，どこに行き，どのような商品を購入し，誰と交友関係を持っているかといった，個人情報，ライフログを提供していることになる。
利用者からライフログを受け取る以上の価値のあるサービスを提供し，アピールできるかが，企業がビッグデータを活用するうえでの重大なカギとなる。

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O2O（Online to Offline）とは，自分の購買履歴データ提供と引き換えにオンラインからリアル店舗に誘導するインセンティブ（クーポンや限定品）が仕掛けられてしていく仕組みだと理解しました。

O2O現状の俯瞰図が以下のサイトにあったので引用します。
『O2O』『ウェアラブル』そして『アンビエント・インテリジェンス』 - 風観羽　情報空間を羽のように舞い本質を観る



(1)　リアルメディア→リアル店舗：

いわゆる旧来型の広告・販促手法（テレビCM、新聞広告、チラシ等）。効果測定できないのが大きな欠点。


(2)　ネットメディア→ネット通販：

インターネット導入とともに確立されてきた手法。Yahoo! JAPAN等のポータルが提供するサイトに貼るバナー広告、Googleの検索連動型広告等が典型例。効果測定が可能で、成果に応じた報酬を得ることができる。


(3)　リアルメディア→ネット通販：

テレビや雑誌に、楽天市場やZOZOTOWN等の総合通販サイトの集客を促す広告を出すようなケース。ネット通販の拡大に伴って出て来た。


(4)　ネットメディア→　リアル店舗：　O2O(オンライン・トゥ・オフライン）

これが、ネットメディアからリアル店舗へ消費者を促す、O2Oと言われる手法。食べログで、レストランを探し、共同購入クーポンのグルーポンで格安ホテルを予約するような消費行動が2011年頃からスマートフォンとソーシャルメディアの拡大を背景に加速。


Yahoo!JAPAN、Google、Facebook、LINE等の大手ネット企業や、位置ゲー（位置情報を利用したソーシャルゲーム）を軸として集客をしかけるコロプラ、マピオン等のネット企業等、続々とO2O市場に参入し、サービスを強化し始めた。


(5)　顧客循環型O2O:

ネットメディア、リアルメディア、ネット通販、リアル店舗の４つの要素を使い分け、効果的に循環させてO2Oを組み立てる手法。ローソン、良品計画、ユナイテッドアローズ等が展開。20種類以上のソーシャルメディアを使い分けて消費者を店舗に送客するローソン、無印ブランドのコンセプトや考え方に『共感』してもらい顧客との長期にわたる良好な関係を築こうとする良品計画等、広義のO2Oというべき拡張された手法。

家電量販店をはじめ、リアル店舗の中にはショールーミング化しているものが多くなっています。
展示品としての実際の商品を試しに使ってみて、実際に購入する窓口はインターネット
こうした目的による消費者の使い分けにいかに対応していくかが問われるところです。
その際には、もともとリアル店舗をもっていた小売業者と、ネット専業企業と出自の違いによる収益モデルの差異があるのだろうと思います。
業界ごとの競争環境を踏まえて、いかにオンライン媒体を組み合わせて最適なビジネスモデルをつくるかが問われています。

そこでカギになるのは、心理的な快適さだといいます。成功例はLINEです。
ショッピングモール、特にそのなかで子どもや高齢者、ベビーカーを引く母親などもバリアフリーで来店できるような空間が求められています。
消費者の信頼が得られる場所は、いつ行っても混んでいて行き来しにくいような空間ではなく、押しつけがましくなくいつ行っても自分が望む買い物ができる環境なのではないかと思います。