健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

今日は倶知安のえぞふじさんのところで健康セミナーでした。
とても清々しい季節ですので最高の一日でした。

がんは日本人の死因の１位で圧倒的に多く、死因の３０％を占め、相変わらずうなぎのぼりです。
医療再先進国米国では９４年をピークに下がっているそうです。
そして、こんなところにも大きく遅れた部分がありました。
基礎的なベースデータが揃っていなかったとは驚き、がっかりしました。
私は１２０歳まで健康で豊かに暮らすと決めていて、病気予防を徹底して実践していますのでがんにはならないと信じています。

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がんの発生・生存・死亡の実態を知る上で「がん登録」は基礎中の基礎。日本では“放置”に近かったが、世界より３０年遅れで国立がんセンターが本腰を入れ始めた。これ以上の停滞は許されない。

「がん登録は、がん対策を行う上での、中枢神経（眼や耳）である。われわれは眼や耳をふさいだまま、がん対策という道を歩んでいる」。
東京・築地の国立がんセンターにある、がん予防・検診研究センターの情報研究部の扉には、こんなポスターが張り付けてある。
国立がんセンターは「院内がん登録」（表１参照）を行ってきたが、それは“本物”ではなかった。「がんの統計'０３」（がん研究振興財団発行）には、国立がんセンター中央病院の主な種類のがんに関する５年生存率が出ている。しかし、これは入院患者だけを対象にしており、病期についての情報などは含んでいない。胃がん、肺がん、結腸がん、乳がんに関しては病期別の１～５年生存率も示されているが、各診療グループから提出されたもので網羅性はない。
すなわち、がん治療の“総本山”である国立がんセンターにさえ、疾病、病期別に網羅的に同じ条件で継続的にフォローしたデータがないのである。２００４年４月から“本物”の院内がん登録に着手した同センターの情報研究部は、冒頭のポスターによって意欲と決意を示しているわけだ。

今年４月以降、国立がんセンター中央病院を新たに受診した患者は外来、入院を問わず院内がん登録データベースに入ることになる（入力作業は８月から開始）。また、生存率も病期別にまとめて一元的に集計されるようになる。予想される年間登録患者数は約６,０００人。同センターは院内がん登録整備のため、新たに２人の登録作業担当者を配置した。
がん登録の責任者である、同センター情報研究部長の祖父江友孝氏は、「国立がんセンターの治療成績を、合理的総合的に示せるようにしたい」と意気込んでいる。

▼登録標準化にようやく着手
４月２１日、国立がんセンターに全国のがんセンターのがん登録担当者２２人が集まった。「地域がん登録の標準化ワーキンググループ」の第1回会議に参加するためだ。院内がん登録と地域がん登録を連携して整備するための、データ取り扱いルールに関して内容を確認、合意した。
日本では精度の高い院内がん登録を実施している施設は極めて少ない。したがって、施設間の生存率一つとっても、そもそものデータの定義や精度が異なり厳密な比較はできなかった。
また、全国３３道府県市で実施されている地域がん登録でも、データの定義や精度が大きく違った。そのため、現時点では各地のデータを単純に合計することはできない。
本来、院内がん登録（このほど８７の入力項目が決まった）が整備されていれば、各施設はそこから地域がん登録に必要なデータ（２５項目。当面は１２項目）だけ切り出して提出すれば済む。しかし、これまでは項目が標準化されておらず、地域がん登録のために臨床現場の医師などが、わざわざデータを作成しており、提出率低迷の一因になっていた。

▼米に離され、韓国に抜かれ
今後は
１.標準ルールを国立がんセンターが率先して実践する
２.国立がんセンターが自らの経験を踏まえ、各地の主要病院を教育・指導する
３.主要病院が地域内の病院を教育・指導する
という連鎖での、がん登録普及を目指すことになる。

ただ、これでは全国への普及に数年はかかる。データ入力を開始してから５年生存率を集計するには、さらに数年を要する。わが国で施設別・地域別のがんの治療成績が明確になるのに、今後１０年以上もかかることになる。
わが国のがん登録は先進国の３０年遅れといわれる。「がん登録に関しては発展途上国」（大阪府立成人病センター・大島明氏）、「全体方針を率先して決める主体がなかった」（愛知県がんセンター・田島和雄氏）という状況（表２参照）に、なぜ日本は陥ったのか。
多数の専門家の意見を総合すると、
１.厚生労働省が、がん登録の重要性に理解が薄かった
２.国立がんセンターは基礎研究重視で、がん登録のような地道なインフラ作りに力を入れてこなかった
３.“大物”学者などの発言で対がん戦略が決まるカルチャーが色濃く、がん登録による罹患率、治癒率の捕捉へのニーズが低かった
といった要因が挙がる。

ここ２～３年で隣国の韓国のがん登録は長足の進歩を遂げ、日本より地域カバー率も追跡率も上回るようになった。
第３次対がん総合戦略にある「均てん化」（高度ながん診療を全国に浸透させる）によって、生存率が高い施設の成績を他の施設が実現できれば、５年生存者が年に数万人程度は増えると考えられる。一刻も早くがん登録を整備して施設間、地域間の成績格差をモニターすることが不可欠だ。宮城県立がんセンター前総長の久道茂氏は、「登録なくして評価なし、評価なくして対策なし」とがん登録の重要性を強調する。
日本の対がん総合戦略が前近代的なまま止まるのか、そこから脱せるのか。国立がんセンターの院内がん登録の成否が、わが国のがん治療の行く末を示す。
（出展：日経メディカル）