​歓喜に沸く日本 これからのWBCと日米野球交流の未来　=後節=​
= WEDGE REPORT　《冷泉彰彦の「ニッポンよ、大志を抱け」》　2023年3月24日　冷泉彰彦 （作家・ジャーナリスト）/


今後に引きずる３つの懸念
　２つ目は、メジャーの先発投手の問題だ。各球団は主戦級の先発投手の参加を渋り、結果的に主戦級の先発投手でWBCに出たのは、大谷選手とダルビッシュ有選手の２人だけとなった。ドジャースのフリオ・ウリアス投手もメキシコチームに参加していたが、公式戦が近づく中で球団が圧力をかけて準決勝以降での投球を禁止されている。

　大谷選手とダルビッシュ選手の２人は、とりあえずWBCでの負傷ということはなかったが、仮にこの２人の４月の成績が不振になると、やはり地元ファンからの批判は避けられない。栗山監督もそうした事情はよく知った上での、球数を含めたマネジメントをしていたと思われるが、この２人には開幕とともに大きなプレッシャーがかかるというのは、いかにも酷な感じがする。

　３つ目は、開催時期である。負傷の問題や、先発投手の疲労の問題を考えると、３月開催ではなく、シーズンもポストシーズンも終わった11月の開催ということが考えられる。
　確かに、その方が参加しやすいという選手の声もある一方で、11月のワールドシリーズ終了後は、徹底的に休養して身体のメンテナンスをしつつ、家族との時間を大切にするというのは、米国の野球選手の重要な「権利」と考えられている。この問題も容易に解答は出ないと思われる。

　もしかしたら、USAが野手中心のほぼドリームチームを組み、日本と中南米諸国のチームにも、主戦級のメジャーリーガーが参加する大会というのは、今回がギリギリの線であって、この線を守れれば上々であり、もしかしたら次回大会は一歩後退ということもあり得る。そうならないためにも広範な議論が必要だろう。

世界で活躍する人材育成と日本への寄与
　大会の今後とは別に、日米の野球交流の問題については、大きな希望を感じたのも事実だ。まず、大谷選手、ダルビッシュ選手の活躍については、プレーだけでなく、リーダーシップのあり方ということで、日本全国に大きな影響を与えた。つまり、先輩後輩カルチャーの中で、暴力や暴言が飛び交っていた「悪しき昭和の野球」ではなく、「リーダーの責任とは、メンバーのモチベーションを向上させること」という近代的なリーダーシップの重要性を身をもって示したのである。

　もしかしたら、これは衰退の傾向が危惧されていた日本の野球文化が大きなカムバックを果たす契機になるかもしれない。サッカーやバスケットボールの台頭の中で、少子化による裾野の縮小も厳然とした状況がある中で、日本野球の反転攻勢があるとしたら、この２人が今大会で見せた「態度」の功績は大きいということになろう。

　さらに言えば、この２人が他でもない日本プロ野球の出身者ということも大きい。職業野球人としての基礎を日本で作り、その上で世界で活躍しながら、日本の若手を正しい方法論で牽引する姿というのは、日米の野球交流だけでなく、文化の交流、ビジネスの交流にも応用可能な素晴らしいサクセスストーリーであると思う。

　確かに金銭面では、日米野球の給与格差、ビジネスとしての格差は歴然としてある。また放映権の高騰により地上波での中継について危ぶむ声もある。そうではあるのだが、日本にはプロ野球があり、そこで育った人材はメジャーに送り出すが、WBCという国別選手権の場では、メジャーに出ていった人材も日本に戻って、若手に刺激を与えるというこの好循環は、これからも大事にしていくのが良いのではないか。



​金融のドミノ倒し、次はドイツ銀行か​
= NewsWeek＿Column＿2023年3月27日（月）　キャサリン・ファン/
今月初めのシリコンバレー銀行の破綻に端を発し、スイスの大手銀行クレディ・スイスに飛び火するなど世界に広がった金融不安で、またも大手が危険領域に足を踏み入れてしまった。今度はドイツ最大のドイツ銀行だ。

ドイツ銀行の株価は先週末の24日、11％下落し、経営危機の恐れに直面している。今回の金融不安が始まった8日以降で考えると、下落幅は29％に達する。
「（金融界は）さらなるドミノ倒しが起きる瀬戸際にいる。次のドミノと目されているのは明らかに（それが正当な見方かどうかはとにかく）ドイツ銀行だ」と、IGグループの主任市場アナリストのクリス・ボーシャンはロイター通信に述べた。「金融危機は完全に一段落したわけではなさそうだ」

シリコンバレー銀行の破綻に続き、ヨーロッパでも大手金融機関が経営危機に陥った。
3月半ば、スイスの金融大手クレディ・スイスの株価は急落。経営破綻に直面したが、その一歩手前でスイスの同業最大手、UBSによる救済買収の交渉がまとまった。

ドイツ銀行の今回の株価下落は、クレディ・スイスの買収交渉の余波を受けたという側面がある一方で、金融システムへの信頼感がいまだに回復していないことを示している。欧州の金融機関の株価下落は3週目に入り、金融不安が始まって以降の下落幅は4.2％となっている。

債券投資家に損失
スイス政府の仲介によりクレディ・スイスが救済され、これで欧州市場は安定するだろうと当初は考えられていた。ところが影響の拡大を抑えるのは難しかったようだ。買収合意により、170億ドル分のクレディ・スイスの社債の価値がゼロとされてしまったことが、ドイツ銀行への懸念を深める要因となってしまった。

2019年からの大規模リストラで持ち直していたドイツ銀行の株価は、再び下落してしまった。ストックス欧州６００種指数の銘柄中、最も値を下げたのもドイツ銀行だった。
次に倒れるのはドイツ銀行ではと懸念する人は多いが、一方でクレディ・スイスと同じ運命はたどらないだろうと楽観視するアナリストもいる。

「ドイツ銀行の存続の可能性やその資産価値に関し、われわれは全く不安視していない。はっきり言うが、ドイツ銀行は次のクレディ・スイスにはならない」と、調査会社オートノマスは24日のレポートで述べた。
ドイツのオーラフ・ショルツ首相は24日の記者会見でパニックに陥る必要はないとの見方を示し、ドイツ銀行は「ビジネスモデルを時代に合わせて徹底的に再編しており、非常に収益性の高い銀行だ」と述べた。