がんは感謝すべき細胞です。

「戦争は犯罪である」という法律・国際法は、古今東西、地球上、どこにもありません。

複数の主権国家が存在する限り、その国際間の「もめごと」「紛争」が発生するのは必然であり、その解決策としての「話し合い」が不調に終われば、最終的解決策としての「武力行使」すなわち「戦争」となるのは当然です。

もし、百歩譲って、それが犯罪とするのであれば、被告として裁判にかけられたり、責任をとるのは、その当事者である「国家」です。
残念ながら、人間は「国家」を裁くことはできません。

さて、極東国際軍事裁判（東京裁判）なるものが、日本の指導者・軍人を「戦犯」と裁きました。

その罪状は、次の３点です。

1.平和に対する罪
　共同謀議して、侵略戦争を計画・準備・開始・遂行して、世界の平和を撹乱した。

2.殺人の罪
　宣戦布告なしの敵対行為は戦争ではなく、従って、その行為による殺傷は殺人行為である。

3.通例の戦争犯罪および人道に対する罪
　非戦闘員に対する対する攻撃、捕虜に対する虐待・酷遇
　人道に対する罪は「ドイツの大量殺戮」を裁くためのもの。

これに対し、日本が受諾した「ポツダム宣言」にあるのは、
「3.通例の戦争犯罪」だけです。
これだけが、国際法上、認められた「戦争犯罪」です。

「1.平和に対する罪」は、戦後、占領軍が勝手に作り上げた「極東軍事裁判所条例」にあり、「2.殺人の罪」は、この条例にもありません。

つまり「平和に対する罪」は、「事後法」による罪であり、このような「違法行為」は「野蛮」そのものであり、法治社会では許されるものではありません。

戦争では、国家はもとより、個人を裁くことができないのに加え、戦争が終わってから作られた「条例」で捏造された「平和に対する罪」で裁かれたのが「Ａ級戦犯」です。

国際法上、「違反の裁判」で、「違反の罪」を問われたのですから、被告人は「無罪」です。
よって「日本にはＡ級戦犯は存在しません」。

一方、アメリカ合衆国（ＵＳＡ）には「3.通例の戦争犯罪」を犯した者がいます。

戦争は、それ自体、国際法上、合法ですが、それだけに「一定のルール」に基づいて実行されなければなりません。

まず「戦争」は、国を代表する軍隊（戦闘員）と軍隊との武力行為であり、非戦闘員の殺戮を目的とした攻撃は「違法」となります。

連合国（ＵＳＡ）は、日本の主要都市に対して、非戦闘員の殺戮を目的とした無差別攻撃を、少なくとも東京・広島・長崎に行いました。

百歩譲って、「広島」「長崎」への攻撃は、国際法違反であり、この作戦を最終的に決断した当時の最高司令官であるトルーマン大統領は、「超Ａ級」戦争犯罪人に２百％、間違いありません。

もう一つは「捕虜に対する処遇」ですが、日本軍ほど、国際法を遵守した軍隊は、世界中、何処を探してもありません。

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開戦してまもなく、ＵＳＡでは「真珠湾事件審査委員会」が設けられ、戦後には、上下両院議員による「ロバーツ委員会」が設置され、戦争の真相が明らかにされました。

結論は「1.平和に対する罪」すなわち「共同謀議して、侵略戦争を計画・準備・開始・遂行して、世界の平和を撹乱した」のは、当時のＵＳＡ大統領であるルーズベルトでした。

一方、占領軍最高司令官であったマッカーサーは、昭和和２５年１０月にトルーマン大統領と会見して「東京裁判は間違いだった」と告白しました。

更に、翌年２６年、ＵＳＡ上院で「日本が行った戦争は、自国の正当防衛のためであり、侵略戦争ではなかった」と証言しました。

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東京裁判で「日本無罪」を主張したのが、同裁判の判事に一人であったラビ・ビノード・パール博士です。
パール博士の意見は、この記事の前段で書き込んだものと一致しています。
パール博士の主張を一つだけ（「パール博士の日本無罪論」著者田中正明から引用）紹介します。

「ルーズベルト大統領とハル国務長官とは、右の覚書に含まれた提案（ハル・ノートのことを指す）を、日本側が受諾しないものと思い込んでいたので、日本側の回答をまつことなく、右の文書が日本側に手交された翌日、アメリカの前哨地帯の諸司令官にたいして、戦争の警告を発し、戦争体制に入ることを命令したのであった。

ロバーツ報告書は、アメリカの前哨指揮官たちが１１月２７日に、すでに開戦の日が迫っているという警告を入手したと明言している」　　　引用終わり。

事実、ＵＳＡは、日米開戦を１２月１日と想定し、１１月２８日に「戦闘命令」を、１１月３０日には「日本攻撃命令」を出しています。

日本が開戦を決定したのは１２月１日の御前会議です。

さて、日本の真珠湾攻撃の１時間２０分前、ＵＳＡの駆逐艦ウォード号は、公海上で日本の潜水艦を攻撃して、撃沈させています。

つまり、
「2.殺人の罪
　宣戦布告なしの敵対行為は戦争ではなく、従って、その行為による殺傷は殺人行為である」を犯したのもＵＳＡです。

ところで、終戦からサンフランシスコ講和条約までの約６年間、日本は、占領軍による「徹底した言論統制」を強いられたわけですが、残念ながら、この状況は、今日まで継続していると言えます。

しかし、現在、勇気ある「言論」が少しずつ公開されています。
結果「原爆投下という戦争犯罪」は、私ごときまでが知るところとなっています。

更に勇気があるのであれば、
ＵＳＡに「原爆投下」を謝罪させるべきです。

ＵＳＡを追求する勇気がないのであれば、国会で「ＵＳＡに謝罪を求める」提言案を決議すれば良いのです。

これを実行するだけで、世界各国から「日本は独立国」として認定され、賞賛を受けることでしょう。

現実は情けない。
今日は被爆から６４年、広島「原爆の日」。
広島市長は、その平和宣言で次のように述べています。

今年４月には米国のオバマ大統領がプラハで「核兵器を使った唯一の国として」、「核兵器のない世界」実現のため努力する「道義的責任」があることを明言しました。（中略）
それに応えて私たちは、オバマ大統領を支持し、核兵器廃絶のために活動する責任があります。
この点を強調するため、世界の多数派である私たち自身を「オバママジョリティ」と呼び…。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　北海道新聞８月６日夕刊から引用終了

どこまで「奴隷根性」が抜けないのか。
情けない。

口先では何とでも言えます。
オバマが何を言おうと、ＵＳＡ議会が「核兵器廃絶」を議決しなければ実行はされません。

原爆を投下した国を忘れたのか。
戦争犯罪を犯した国は、どこなのか。
その国は、日本に対して謝罪したのか。

日本国に軍隊を駐留させているＵＳＡは、日本の「最大の仮想敵国」ではあります。
覚醒せよ！日本人。

補足

実際の戦争は「国際間のもめごと」の種蒔きをして、発芽させる「死の商人」によって画策されています。
彼らは、世界各地に「紛争の種蒔き」をして、次から次へと、発芽させ、育成し、憎悪を煽り立て、紛争当事国の双方に、資金を融資し、武器を購入させています。

やがて、戦争となりますが、「終戦」も彼らが「納得行くまでボロ儲け」するのを待つしかありません。
彼らは、勝者・敗者の双方から莫大な利益を貪っています。
今や、戦争は、地球上、最大のビジネスです。

勿論、国内の内乱・暴動も、彼らの「販売促進策」の賜物ではあります。

最近は、これらの「営業品目」に「テロ」が加わり、彼らの独占による「荒稼ぎ」は「絶好調」で止まることを知りません。

ＵＳＡの大統領であったアイゼンハワーは、その退任に当たり、
「ＵＳＡが産軍共同体の影響を大きく受けている」と警鐘を鳴らしました。

これは大変、控え目な表現で、実際のところ、ＵＳＡは彼らに実効支配されています。

「ベトナム」や「イラク」で証明されているように、ＵＳＡは「国益に反した攻撃」を強いられています。
何故か、ＵＳＡの指導者は「ＵＳＡ・ＵＳＡ国民に」ではなく、「彼ら（の利益）に」忠誠を誓っているからではあります。

蛇足

今のところ、世界で唯一の被爆国である日本の国民は「原爆の真相」を知ることによって、「日本と世界の真相」を知ることができる機会に恵まれています。
下記の書籍を、ご紹介いたします。

鬼塚英昭著　成甲書房刊
「原爆の秘密・国内編　昭和天皇は知っていた」
「原爆の秘密・国外編　殺人兵器と狂気の錬金術」

高橋五郎著　学習研究社刊
「スパイ・べラスコが見た　広島原爆の正体」

これらの書籍が述べるところによりますと、裕仁（昭和天皇）は「死の商人」と共犯であり、
「二度と過ちを犯しませんから」（広島にある原爆記念碑）と言うべきは裕仁であり、今は、その子供である明仁（今上天皇）ではあります。