バリュー＆カウンター投機

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徒然：
幸福は毎月やって来る。
だがこれを迎える準備ができていなければ、 ほとんど見過ごしてしまう。
今月こそ幸福を見逃すな。
デール・カーネギー

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本題：
住宅価格の下落がおさまらない
サブプライム関連損失の最大のルーツ、アメリカの住宅価格の下落が全く止まる気配がない。
既に９１年のＳ＋Ｌ倒産による経済危機の水準すら下回ってきた住宅指数が多数ある。
シーズ・ケラー主要１０都市で前年同月比マイナス１６．９％と過去最大の値下がりをこの期に及んで記録しているという状況。

ＣＤＯに流動性が戻らない
シティー、メリルと更に追加損失を発表、新たな資本政策まで発表しております。
前回、資本注入した折に、「これで十分」と言ってからわずか半年、再び資本増強を余儀なくされていると言うのはなぜでしょうか？
つまり評価は順調に下げてきている。
それに応じて損失を計上し、なんとか踏ん張っているのですが、いくら評価を下げても、それらがバランスシートから消えてくれない。
ＣＤＯの流動性が無く、売れない、というとても単純な理由があるからです。バランスシートから消えないうちは被害総額が定まらないのですよ。

遂に中国など新興国経済に影響が出始めた。
日本、アメリカそして中国などの新興国の実需の貿易の連関は想像以上に強いものがある。
既に中国は「世界の工場」と言うレベルから「世界最大の消費市場」に転換しており、アメリカの消費低下を補って余りある、と考えてきました。
しかし、現実にはアメリカの消費低下は中国経済を直撃しています。
悪いことに原材料価格が上がる為に、日本と違って成長率の高い彼らは同時に利上げを余儀なくされ、
これも更に経済活動を弱めてしまうという可能性をも過小評価しました。

『コモディティーの価格が上がるために、通貨の価値が下がってしまう。新興国は成長率が高い。よって通貨の価値を保つには利上げをしなければならない。
利上げをしなければインフレが深刻になり通貨の価値がいっそう下がる。』
場合によってはこれがトドメ、になるのかもしれないと思っております。

ドル安の進展
想像よりはるかに早い。
中国を筆頭に産油国も自国通貨をドルに連動させており、この事が及ぼす影響は考えておく必要がある。
円はそのドルに対してさえ弱く、至急対策が必要なのですが、円買い介入などというアクロバティックなことができる市場環境に無いことは一目瞭然ですね。

１００兆円程度の損害ならばＧ１０で１０兆円ずつ負担して消してしまう・・・
というのが現実的なような気がします。
なんでおれが・・・という気持ちはあるでしょうが、
世界金融恐慌になるよりましでしょう。

サラ・リー(NYSE:SLE) 、ケロッグ(NYSE:K)、コナグラ・フーズ(NYSE:CAG)、タイソン・フーズ(NYSE:TSN)