長峰ブログ

日経によると、発売から10年以上経った云わば「長寿投資信託」の

販売が低迷しているという。データの出所は、投信評価会社の

モーニングスター社で、日米の7月末時点の追加型株式投信を対象に

調査した結果のようだ。それによると、全体の純資産残高に占める

比率は、米国の65％に対して、日本は5％にとどまる。一方、日本で

最も資金を集めているのは、運用期間1―3年のもので、34％だった。


コメントによると、「金融機関は販売しやすい新商品の取り扱いを

強化する一方、運用成績を吟味せずに購入する個人投資家の姿も

浮き彫りになった」と伝えている。これは確かそういう傾向はある

と思う。特に新規設定のファンドを、キャンペーンのようにして

大々的に宣伝して販売するということは多い。定期預金とのセット

販売なども、どんな投信との組み合わせか吟味しないまま、定期

預金の、しかもわずか3ヶ月などの短期の金利優遇に乗せられる

ケースも多い。


私は、もうひとつの側面を考えることも必要だと思う。投資信託は

「ナマモノ」だという側面である。「いいファンド」はずっと運用

成果が良いわけではない。自他共に認める優良ファンドが、純資産

総額の増加によって、いつしか運用が難しくなり、悪化するケース

もある。やはり一定間隔でモニタリングして、運用成果をチェック

する必要がある。放ったらかしはマズイ。お眼鏡に適う長寿投信が

少ないことも一因ではないだろうか。


モニタリングの上で、やはり良いファンドなら持ち続けるべきであり、

キャンペーンに乗せられて、ただ新しいというだけで乗り換えたり

せず、長期保有することも必要だ。新しいファンドは、どんな運用

成果を挙げるのか、全く分からない。そんなものを買う気がしれない。

「女房と畳は新しい方が良い」などと言わず、「女房と味噌は古い方が

良い」が如く、ファンドも相性のいいものを、長く持ちたいものだ。