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日本老年医学会は、高齢になって筋力や活力が衰えた段階を「フレイル」と名付けています。フレイルは「虚弱」を意味する英語「ｆｒａｉｌｔｙ」から来ていて、サルコペニアから、さらに生活機能が全般的に低くなるとフレイルとなるそうです。

サルコペニアとは、ギリシャ語の「サルコ＝筋肉」と「ペニア＝減少・不足」を合わせた造語で、筋肉が減少することで、ロコモの入口と指摘されています。
筋肉量は、３０歳を過ぎると１０年ごとに５％前後の割合で減少していき、６０歳を越えると減少率は加速し、２０歳の筋肉量・筋力と比べると７０歳では５０％に、８０歳では３０％まで落ち込む人もいるそうで、ロコモとなり、要介護・寝たきりになって寿命まで短くなるなるわけです。

サルコペニア　→　フレイル　→　ロコモ


要介護認定者は年々増え続け、２０１５年３月時点で要支援・要介護の認定を受けた人は６０６万人だそうです。
介護施設や職員の不足が一段と深刻になり、家族の介護離職が増え、経済全体を下押しする恐れがあるようです。

介護に関する意識調査によれば、
・家族の介護について約９割が不安を感じる。
・自身の介護について約９割が不安を感じながらも具体的な準備をせず。理由はまだまだ先だと思うから。
・老老介護について約９割が不安。
と不安と思っている人がほとんどですが、不安に感じているだけで的を射た対策を打たないと介護の現実は突然やってきますので、自分自身の健康管理と同様に親の健康管理にも意識・配慮が必要だと思います。

・約９割が自身の介護に不安だが具体的な準備なし





ロコモティブシンドローム（ロコモ、運動器症候群）は、高齢者に多く見られる運動機能の低下のことですが、早い人では小学生の頃から始まっていることが分かっているそうです。
日本人は筋肉が少ない体質の人が多く、積極的に運動をしないとロコモになりやすいので運動する習慣をつけたいですね。

開眼片足立ちで１５秒未満の場合はロコモの疑いが大きいそうです。
厚生労働省の第２次・健康日本２１によれば、７５歳以上で片足立ちが２０秒以上できる人は、男性３８．９％、女性２１．２％しかいませんが、３０秒しかできないようであれば、体が７０歳以上に高齢化していると言われています。

片足立ちが長くできる人ほど転倒や骨折をしにくく、片足立ちを継続して訓練すれば、骨粗鬆症の予防にもなるそうです。
また骨だけでなく、股関節や腰、背中周辺の筋肉も鍛えられるため、股関節痛、背中や腰の痛みが改善したとの声も聞かれます。

運動不足はわかっているが、なかなか運動する時間もとれない人は、せめて足腰だけでも弱らせないよう、片足立ちを習慣にしたいですね。
実際に、１分１日３回の片足立ちを継続した人の骨密度を測定したところ、３カ月で６割以上の人で太ももの付け根の骨密度が上昇し、転倒率も３分の１になったそうです。

・片足立ちは両足立ちに比して　２．７５倍の負荷がかかる
・１分間片足立ち訓練＝約５３分間歩行に相当する負荷


２０１３年度から始まった第２次・健康日本２１の主目的は、健康寿命の延伸なので寝たきり介護の最大要因の「ロコモティブシンドローム（ロコモ、運動器症候群）」関連記事が増え、取り組みも活発になっているそうです。

５０代以上の半数がロコモ予備軍といわれていますので、自分や家族のことにプラスして親のことも心配になりますね。


日本整形外科学会が作った「ロコモ度テスト」は簡単にできますのでやりましたが、私は６７歳の時、脚力は２０代、歩幅は３０代、日常生活２５はゼロ、７つのロコチェックもゼロでした。



テストは、脚力や歩幅の測定と日常生活について２５項目の質問に答える「ロコモ２５」でできます。


また、転倒が原因で亡くなる人は年間７千人を超え、交通事故死を上回っています。高齢者の転倒は介護が必要になったり、認知症の進行につながったりと健康に重大な影響を及ぼします。

この転倒は足の膝伸展筋力の低下より「足の指で握る力」の足趾把持筋力の低下が強く影響していることもわかったそうです。
私の知人が発明して製造・販売している足ゆび筋トレ草履は私や家族、友人も愛用していますが、履いて歩いているだけで「足の指で握る力」が鍛えられます。

今年４月には医師らが日本転倒予防学会を立ち上げ、「転倒を社会全体の問題ととらえ、予防に取り組む必要がある」と訴えています。


心身の健康状態をよくし、ロコモを予防して体力をつけることは簡単ですので、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。

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年を重ねるごとに筋肉が減り歩く速さが遅くなる。次第に身体の活動水準も低下する。高齢者の衰弱はそのまま介護に向かう状態と考えられてきたが、運動や食事など積極的な対策によって予防や回復が可能と受け止められるようになってきた。日本老年医学会が２０１４年に「フレイル」という考え方を提唱し、従来の衰弱に対する見方が変化し始めた影響が大きい。

「いったん始まったらもう戻れない。そんな悪い印象を拭い去れたと思う」

老年医学会のワーキンググループでフレイルの導入を唱えてきた国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）の荒井秀典副院長は、提案後１年間の変化をこう解説する。

フレイルは、英語で虚弱を意味する「Ｆｒａｉｌｔｙ」をもとにした造語。高血圧や糖尿病など生活習慣病の危険が高まるメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）を「メタボ」、筋力の低下によって引き起こされるロコモティブシンドローム（運動器症候群）を「ロコモ」と省略して呼び、社会に浸透しやすくなった事例を参考に言葉を決めた経緯がある。



動作が遅くなったり転倒しやすくなったりするなど身体的な問題だけではない。フレイルには認知機能の障害やうつ病などの精神や心理的な問題、独り住まいや経済的な困窮などの社会的な問題も含む。放置すれば介護が必要な状態に陥るし場合によっては生命にかかわる。荒井副院長は「医療関係者だけでなく社会の関心も高め、適切な対策を取る必要がある」と強調する。

正式な診断方法はまだなく、学会で検討中だ。ただ介護予防事業で用いられている基本チェックリストには似た考え方の項目があり参考になりそうだという。米老年医学会など海外でもいろいろな基準が検討されているが、福祉や医療の現場で使いにくい課題がある。

桜美林大学加齢・発達研究所（東京都町田市）の鈴木隆雄所長は「分かりやすい判断基準が２つある。歩行速度と握力だ」と話す。

高齢者の歩行速度の研究から、１秒間に０．８メートル以下になると介護が必要になるリスクが高くなることが分かってきた。筋肉の量ではなく筋力が重要で、足を蹴り出す力やももを持ち上げる力の衰えが歩幅を小さくして歩行速度を遅くする。横断歩道の青信号は毎秒１メートルの速度で渡れるように設計されており、横断歩道を渡れなくなると要注意だ。

握力も５０歳を超えたころから徐々に低下する。過度に低下すれば自分を支えるために手すりにつかまりにくくなるし、荷物の持ち運びができなくなる。男性では２６キログラム、女性では１８キログラム未満になると支障が出る目安になっている。

高齢者で介護が必要になる要因を年齢別にみると、７０代までは「脳卒中」が圧倒的に多い。８０歳以上になると「衰弱（フレイル）」が増え、９０歳以上では３割を超す。「フレイル対策は後期高齢者で特に重要になる」（荒井副院長）といえる。

フレイルを防ぎ健康を回復するにはどうすればよいのだろうか。基本はやはり運動と食事だ。

運動ではウオーキングが一番取り入れやすい。最低でも１日５０００～６０００歩を継続すると筋力の低下を防げる。長寿医療研究センターは、ロボット技術を生かした歩行補助装置を使ったウオーキングでも、自立の歩行とほぼ同様の効果があることを確かめており、人によっては活用も考えられる。

また荒井副院長らは高齢者向けに、ゴムバンドを使う筋肉トレーニングのプログラムを作った。屋内でできるし、ゴムの強さを調節して関節を痛めないように配慮した。

食事面では、筋肉のもととなるたんぱく質の摂取が大切だ。性別を問わず体重１キログラム当たり１グラムのたんぱく質を毎日食事から取ることが望ましい。体重５０キログラムの人の場合は５０グラムだ。肉や魚、大豆、牛乳などがたんぱく質を多く含む。平均すると日本人は必要なたんぱく質を取っているが、好き嫌いの差があり人によってまちまちで、注意が必要だ。

同時にビタミンＤも必要だ。体内のビタミンＤは太陽光を受けて活性化し、たんぱく質の合成を促す。最近注目されている作用だ。鈴木所長は「１日に５分でいいから日光に当たろう」と付け加える。

日本人の平均寿命は長いが、自立して生活できる健康寿命との差は男性で約９年、女性で約１３年もある。フレイルの回避で健康寿命を延ばせる。関係者はこの期間を半分にしようと目標を立てている。


■名前変えただけと批判も…　対策、分野超えた連携を

「フレイル」の考え方は介護や福祉の関係者に理解され始め、他の医療分野でも取り入れるケースが出てきた。例えば日本歯科医師会では「オーラル・フレイル」と呼び、滑舌が低下する現象や食べ残し、むせかえり、かめない食品の増加などを指標に、食欲の低下や食材の種類の減少などに注意を払う運動を始めた。８０歳になっても自分の歯を２０本以上持っていようという「８０２０運動」と並ぶ主要な活動に位置づけている。

厚生労働省もフレイル対策を政策に取り入れ始めた。しかし、社会全般で広く理解されている言葉ではない。呼び方を変えただけで実態は何も変わっていないとの指摘もある。

的確な対策にはスポーツ医学や栄養学、ロボットなどの工学、脳科学など幅広い分野が結集する必要がある。新しい制度の整備や投資と効果を評価する視点も大事だ。関係者の密接な連携が重要といえる。

（出典：日本経済新聞）