関東以外の地域ではどうなのか知らないが、私の行動範囲ではあちこちでコーヒー・ショップ「スターバックス」を見かける。そのスターバックスとイスラエルの関係について、文筆家の師岡カリーマ氏は３月２３日の東京新聞コラムに、次のように書いている；

　世界的に人気のコーヒーチェーン、スターバックス。中東・北アフリカでも店舗数は１９００に上るが、ここ数力月で売り上げは激減、今月２千人の解雇が発表された。実は以前からスタバはイスラエルとの関係が指摘され、占領と人権侵害に加担しているとして、不買運動の対象になってきた。スタバは再三イスラエルとの関係を否定するも汚名払拭ならず、ガザが飢餓寸前と報じられる中、イスラム世界でスタバ離れが進んで企業価値は一時、１００億ドル以上、下落した。

　ＢＤＳ（イスラエルと関連がある企業を対象とする不買運動）を、国際人権団体アムネスティは平和的な人権運動と認めている（なおスタバは、ＢＤＳのウェブサイトに掲載されている不買リストに含まれていない）。その一方で、ＢＤＳに対する反発は欧米を中心に根強い。米国政府は不買運動を「ユダヤ人差別」と呼んで制裁の可能性も示唆、イスラエル本国や支援団体も、純粋な「反イスラエル」感情の拡大よりＢＤＳの方をはるかに警戒している印象さえある。それは「買わない」という消費者の決断が、利益優先の世界において、いかに大きな力を持つかを物語る。かつては南アフリカのアパルトヘイト廃止にも貢献した。社会に変化をもたらす上では、選挙で投じる一票に勝るとも劣らないのかもしれない。正しく使いたい。
（文筆家）

２０２４年３月２３日　東京新聞朝刊　１１版　２３ページ　「本音のコラム－買わない力」から引用

　スターバックスはいつも若者で満杯で、コーヒーの上に真っ白な生クリームや、真っ白ではない赤と白のシマシマとか、緑色とか、何やらうまそうで、私もいつかは入ってみたいと思いながら素通りしているのだが、こういう記事を読んでしまうと、やっぱり敬遠したほうが良さそうだという気分になってしまう。アメリカは例によって政府がユダヤ人ロビイストに支配されている国だから、イスラエル政府がパレスチナ人に対してホロコーストを実行しているのに、「ホロコーストをやめろ」と言うと「それはユダヤ人差別だ」と、変な反論をしてくる。ドイツでも、ユダヤ人自身が「イスラエル政府のパレスチナ人ホロコーストを許すな」と叫んでデモをすると、ドイツの警察は「ユダヤ人差別は許されない」と、当のユダヤ人を逮捕する始末である。ドイツ政府はナチスのユダヤ人迫害を反省したはずなのに、イスラエル政府のパレスチナ人迫害は批判しないというのは、どういう理屈なのか、まったく理解できません。