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喫煙関連の最新情報です。
喫煙者の男性で平均13.2年、女性で平均14.5年、寿命が短くなるそうです。 最新の日本人平均寿命は、男性78.32歳、女性85.23歳とのことですので、喫煙者は平均として男性は65.1歳、女性は70.7歳でこの世を去ることになります。 年金問題がクローズアップされていますが、支給開始が65歳の喫煙者は、男性は年金を1回くらいもらったら、女性は6年弱もらったら、この世にいないことになります。 かなり年金を納めているでしょうから、すごく気前がよい立派な人だと、年金財政的には歓迎されることでしょう。 そして、公共施設の室内を全面禁煙にした都市では、空気が劇的に浄化されているそうですので、公共施設の室内を早く全面禁煙にしていただきたいものです。 ここまで、はっきりとした数値がでてきて、喫煙し続ける方の勇気はすばらしいと思います。 いずれ何らかの理由でタバコをやめるかも知れませんので、どうせやめるのなら早い方が絶対に得をします。 上手に禁煙するコツ と私の卒煙経験を参考にして、禁煙に成功してください。 **************************************************************** ◆喫煙は体のほぼ全ての臓器に悪影響、米国厚生省が報告書 喫煙者の男性で平均13.2年、女性で平均14.5年、寿命が短縮 米国厚生省(HHS)は5月27日、喫煙は体のほぼ全ての臓器に対して悪影響があることを明らかにする報告書、「The Health Consequences of Smoking」を公表した。 報告書では、これまでの研究結果のエビデンスに基づき、喫煙が原因と考えられる多数の疾患を特定している。 HHSでは1964年に、初めて喫煙の健康に与える悪影響について報告書をまとめて以来、27回に渡り同様の報告書を公表している。 今回、これまでの報告書で特定できなかった疾患で、新たに因果関係があると認めたものの例としては、胃癌、子宮頚癌、膵臓癌、腎臓癌、急性骨髄性白血病、肺炎、腹部大動脈瘤、白内障、歯周炎などがある。 同報告書ではまた、喫煙者の男性で平均13.2年、女性で平均14.5年、早死にするとしている。 米国では毎年、喫煙が原因で死亡する人は約44万人だという。さらに喫煙が原因となる疾患の治療にかかる医療費は年間750億ドルで、生産性が失われることによる損失は年間820億ドルに上るとしている。 ◆室内禁煙で、都市の空気まできれいになる レストランやバーでの喫煙を許している都市よりも、こうした公共施設の室内を全面禁煙にした都市では、空気が劇的に浄化されていることがわかった。 ロスウエル・パーク・センター研究所(ニューヨーク州バファロー)から、発表された。 同研究所は、室内全面禁煙を実施している都市として、ニューヨーク、バッファロ-、ロサンゼルスを選び、レストラン、バーなどで部分的に喫煙を認めている都市として、ワシントンDC、ボルチモア、フィラデルフィア、ホボケンを選んで、室内82カ所の空気の汚染状況を調べた。 その結果、空気汚染の程度が全面禁煙の都市では、部分喫煙の都市よりも、何と82%もきれいだった、という。一番室内空気がきれいだった都市はニューヨークで、汚染物質の濃度が、1立方メートル当たり平均25マイクログラムだった。ついで、バッファロー、ロサンゼルスの順だった。 逆に、室内空気が最も汚染されていたのはワシントンDCで、1立方メ-トル当たり汚染物質の濃度は392マイクログラムあった。次いで、ボルチモア、フィラデルフィア、ホボケンの順だったが、その違いはレストランなどで吸っている喫煙者の数、換気扇の設置状況などによることがわかったという。 ◆職場のスモーク・ハラスメント調査 受動喫煙はまさにスモハラなのだ 上司の「たばこを吸っていいか」に、「断りたくても断れない」が6割 上司に「たばこを吸っていいか」と聞かれた時に、「断りたくても断れない」と回答した人は6割--。 このような「職場のスモーク・ハラスメント」が少なくない実態が明らかになった。禁煙広報センターが5月26日、調査結果を発表した。 5月31日の世界禁煙デーを前に、全国の20歳以上の男性会社員で喫煙者・非喫煙者のそれぞれ300人、合計600人を対象に「職場における喫煙意識」の調査を実施したもの。 調査によると、たばこが嫌いと答えた非喫煙者は7割以上に上った。また、社内で喫煙してほしくないと回答した非喫煙者は9割に達した。 しかし、実際に、上司に対して「吸わないでください」と言ったことがある人は12%、部下に対しては17%しかいなかった。 「上司に吸わないでほしいと言いたいが言えない」と回答した非喫煙者は41%。その一方で、「部下に吸わないでほしい」と言えなかったのはたったの6%に過ぎなかった。 喫煙者でも、他人の煙は「非常にいや」(12%)、「いや」(30%)と回答した。しかし、自分のデスクや会議室で喫煙すると答えた喫煙者は、それぞれ17%と18%あった。管理職に限ってみると、デスクで喫煙は24%、会議室で喫煙は22%で、全体より増えていた。 上司と部下との関係で分析したところ、喫煙者の67%が非喫煙者の上司に対しては遠慮して喫煙を我慢していた。しかし、喫煙者が非喫煙者の部下に対しては「遠慮して喫煙を我慢する」との回答は31%で、ここでも上司と部下の意識の違いが際立っていた。 調査では職場の環境面も明らかにしている。 たとえば、労働基準局のガイドラインにある「たばこの煙が拡散する前に吸引して屋外に排出する装置付きの喫煙室」を完備した上での空間分煙対策を実施しているのは18%で、全面禁煙と合わせても36%に過ぎなかった。 なお、職場が禁煙の場合、宴会などの酒の席やランチでも喫煙を控える人が増え、空間分煙でもランチのときには喫煙を控える人が増えるという結果も得られている。 この調査結果に対して、職場での喫煙対策を研究している産業医科大学労働衛生工学助教授の大和浩氏は、以下のコメントを発表している。 「たばこを吸っても良いですかと声を掛けて、了解を得られれば喫煙しても良いと考えるのは大間違いである。上司の喫煙にノーとは言いにくい日本人の習性に根ざした、スモハラ(スモーク・ハラスメント)と言われても仕方がない。職場を全面禁煙にすることは、喫煙者にとって厳しい対策のように思うかも知れない。しかし、たばこをやめようとする人の割合が、分煙よりも高くなることも知られている。職場のたばこ対策が厳しくなれば、職場外でも自分の吐き出す煙に気を遣うようになる。これからは、喫煙者が煙を吐かない方が良いですかと聞けば、非喫煙者はイエスと答えられるようになって欲しい。受動喫煙はまさにスモハラなのだから」。 調査を実施した禁煙広報センターは、「職場では、人間関係の調和が重視され、特に上司に対する遠慮は大きい。喫煙者の上司は非喫煙者の部下への配慮が望まれる。経営者にも、積極的な喫煙対策の取り組みを期待する」と結んでいる。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
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