健康増進　病気予防　抗加齢（アンチエイジング）　長寿　統合医療　ダイエット　競技力　豊かさ　幸せ探求

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。


健康診断が寿命を延ばすか、医療費を減らすかについては、明確なエビデンスが存在しないそうですが、効果がないとはいえないので継続しているのでしょう。
私は数年に一度程度しか受けないですが、全項目が常にＡで、担当医はいつも驚愕しています。
健康状態をよくするのは簡単だったので、健康増進支援も得意です。


世界１８８カ国を対象に、１９９０年以降の健康状態の変化を分析する「世界の疾病負荷研究」によると、２０１３年の日本人の健康寿命が男性７１．１１歳、女性７５．５６歳で世界一だったそうです。
平均寿命から健康寿命を差し引いた疾病を抱えて生きる年数は、男性８．９４年、女性１０．８３年と日本の分析とは異なりますが、疾病を抱えて生きる年数が伸びているので、健康寿命を伸ばすことが大きな課題です。


健康状態をよくして健康寿命を延ばし、医療費を激減するのは簡単でしたが、国民皆保険に甘えて健康管理を怠り、世界一医療に過剰期待している健康意識、ヘルス・リテラシー、自己責任意識が低く、依存体質の国民と既得権益を確保したい業界の２つの壁に阻まれて実現できていません。



厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）



・国を挙げて健康に取り組む韓国　韓国人は健康維持に出費惜しまず

日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうです。そんなことから日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、驚くほど低率です。
健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。







・人生で今日が一番若い。
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・日本健康会議、指針８項目　民間主導で健康寿命延伸を
・「健康」と｢幸せ｣の好い関係　伸ばそう"主観的健康寿命"
・ブルーゾーン　世界の百寿者に学ぶ長寿と健康の秘訣
・健康寿命のばすカギは「家族以外の３つのコミュニティー」
・健康寿命延ばせるか　くらし工夫で転倒防げ　地域ぐるみで体操、充実感も欠かせず
・座りっぱなしでいると「健康寿命が7年短くなる可能性がある」
・「健康寿命」延ばせば最大５兆円節減　１０年間で推計
・「自分は若い」と感じる人は健康に生きられる 「病は気から」は本当
・口の健康を意識して健康寿命長くしよう
・男のアンチエイジングと「食」
・健康的な食事と運動習慣　以外にも長寿の秘訣があった
・これが健康長寿のカギ「６３歳」を元気に
・米国医学会が出した「衝撃のリスト」　全米８割の医師が示した無駄な医療
・長野の長寿　秘密は明治の教育
・運動で４０歳以降医療費１５３万円減　阪大試算
・筋トレでメタボ脱出、データも裏付け　「予防医療」「医療費削減」にも
・生活習慣改善　企業ぐるみ　健保の医療費削減

個人的には超健康マニアになって３０年間で、歯科、怪我、検診以外には医療機関にかかった記憶がありません。
また、私のクライアントもＱＯＬ（生活の質）が上がり、医療費は減っています。

・病院がないほうが死亡率が下がる！　著効がある劇薬！
　国民の健康状態をよくして医療費を減らす著効を見せるこんな最善・劇薬があります。
　市民の病気予防意識が目覚めて、生活習慣を改善したことで実現したわけです。
　市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。
　高齢化率４５％のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった。
　死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がった。

・１９７２年、コロンビアの首都ボゴタで、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、５２日間の医療ストライキをしたら、死亡率が３５％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻ってしまった。
　
・１９７３年、イスラエル全土で、全ての病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、全国の死亡率が半減した。しかし、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻った。 （エルサレム埋葬協会）
　
・１９７６年、アメリカのロスアンゼルスで、１７の病院が、救急救命以外の全ての科で、医療ストライキをしたら、手術が６０％減り、死亡率が１８％減った。が、ストライキが終わったら、死亡率が元に戻りました。

・現代医療の神は、死に神である。病院は、死の教会である。救急救命以外、９割の医療が、地上から消えれば、人類は健康に生きられる。病院はストを行えば良い。それも永遠に続けば、更に良い。
　これは、アメリカで、良心の医師と、未だに称えられる、故・ロバート・メンデルソン医師の言葉です。


終末期医療専門医の著書「死ぬときに後悔すること２５」によれば、後悔の１位は「健康を大切にしなかったこと 」で、死ぬ時に気がついても後の祭りで間に合いません。
また、５５～７４歳の男女１０６０人に聞いた「リタイア前にやるべきだった後悔」の健康部分の第２位が「スポーツなどで体を鍛えればよかった」なので、後悔しているなら今からやっても十分間に合います。


一方では、長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医学は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。
１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１４年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．６％という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック
　 体力つくり国民運動
◆１９７０年
　 保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　 第一次国民健康づくり政策
　 成人病予防のための１次予防の推進
　 健康診査の充実
◆１９８８年
　 第二次国民健康づくり政策
　 アクティブ８０ヘルスプラン
　 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　 第三次国民健康づくり政策
　 ２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１　
　 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
　 健康増進法施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　 特定健康診査・特定保健指導
　 ５年間の改善成果はわずか０．２％
　・２０１１年４月
　 スマートライフプロジェクト
　 健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　 第四次国民健康づくり政策
　 第２次　健康日本２１
　 健康寿命延伸・健康格差の縮小
　
この４０年で、
・心筋梗塞
　米国は３５％減少
　日本は１．６倍
・ガン
　米国は１９９４年から減少
　日本は３倍
　

ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。

彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて
以下のように鋭く指摘しています。

●医療産業と健康増進産業は別産業

☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。
☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。

▼病気を生み続ける医療業界
　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
　・医者は製薬会社の標的
　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる

▼メディアは情報不足で無力
　・しかも主たる広告主は食品・医療産業
　・政府も同様に情報不足で無力

このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人で、普通の国民と変らない残念な現実があります。

・医師の半数が「常用薬あり」の病人（２０１４年日経メディカル調査）
・医師の８割が“不養生”を自覚　「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」
・医師の乱れた食習慣の実態　やめられないジャンクフード、菓子と酒
・医師の不養生　運動する時間があれば眠りたい　過労が運動不足を生む悪循環
・医師の４人に１人がアルコール依存






「「新厄年」の健康リスク対策」によれば、要支援・要介護の原因となり、健康寿命を損なう７大疾患の７５万人以上のレセプトデータから抽出した科学的な分析結果から導き出した現代日本人にとって「本当に危ない年齢」としての新厄年が出ています。

新厄年は、
・男性：２４歳、女性：２５歳
・男性：３７歳、女性：３９歳
・男性：５０歳、女性：５２歳
・男性：６３歳、女性：６３歳

私は的を射たよい生活習慣のおかげで何事もなく新大厄年６３歳を健康なまま通過して５年になります。

健康寿命を損なう７大疾患と８つの健康習慣は以下のようです。

７大疾患
・虚血性心疾患
・脳血管疾患
・糖尿病
・骨粗鬆症
・変形性膝関節症
・ガン
・認知症

８つの健康習慣
・抗酸化食品をバランスよくとる
・「糖化」を防ぐ
・「石灰化」を防ぐ
・骨・関節成分を補う
・適正体重に近づける
・ＳＯＤ活性を高める軽いエクササイズ
・趣味に親しむ
・健康リスクを把握する

超健康マニア暦２９年の私からすると物足りないですが、健康管理に努めている人はお互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。



私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。


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****************************【以下転載】****************************

日本の職場の多くにとって健康診断は年に１度のイベントである。健康診断を労働者に受診させることは事業者の法的義務となっており、罰則はないが労働者の責務ともなっている。従業員の健康診断の受診率の向上は、健康経営を行っているかどうかの１つの目安にもなっているようだ。

健康診断の効用は議論の余地のない当たり前の話のようにも思えるが、実際のところはどうなのだろうか。以下ではいろいろな文献を調べた結果を報告したい。


１．健康診断のエビデンス

健康診断の最大の効用が何なのか、人によって意見は分かれそうだが、多くの人々に共有されそうなのは寿命が延びることだろう。結論を先取りすると、これについてのエビデンスは存在しない。

投薬や健康診断など医療を巡る諸活動についてのエビデンスを巡る検証をするに当たって、最も正確な評価を行えるのはランダム化比較試験であり、複数のランダム化比較試験の結果を統合したメタ解析が医療における最も信頼のできるエビデンスだとされる［１］。健康診断については、エビデンスに基づく医療を推進する国際ＮＧＯであるコクラン共同計画がメタ解析による検証を行っている［２］。これはコクランレビューと呼ばれる。ここでいう健康診断は、元々の症状がない人々を対象にしてリスク要因を探し出す検査を行う形態を指す。

このコクランレビューによれば、元々の症状がない人々を対象とした健康診断には総死亡率を減らす効果はなく、また、がんや循環器疾患による死亡率を減らす効果もないとされた。このコクランレビューは、総死亡率については９件のランダム化比較試験、がんと循環器疾患については８件のランダム化比較試験に基づく大規模なものとなっている。ただ、このコクランレビューに対しては、対象となるランダム化比較試験の大部分が実施された時期が１９８０年以前であり、その後の医療の進歩、特に、高脂血症の治療薬であるスタチンの登場を反映していないために問題があるという批判がある［３］。

２０１４年に新たなランダム化比較試験の結果が発表された［４］。虚血性心疾患の予防を目的としたInter９９と呼ばれるこの研究はデンマークで行われたもので、５万９６１６人が１万１６２９人の介入群と４万７９８７人の統制群に分けられた。介入群の人々に対してのみ健康診断の受診案内が送られ、それに応じた人々には健康診断が行われ、不健康な生活習慣のある人々には、禁煙やダイエットや運動についてのアドバイスが行われた。必要に応じて、医療機関への紹介も行われた。１０年間のフォローアップの結果、虚血性心疾患や脳卒中の発生率、総死亡率のいずれにおいても、介入群と統制群の間で有意差はなく、健康診断を生活習慣の改善指導と組み合わせた取り組みの有効性に疑問を呈する結果となった。

以上の結果を見ると、健康診断には寿命を延ばすエビデンスがないことになる。


２. なぜエビデンスが示されないのか

健康診断の効果がはっきりと示されないのはなぜだろうか。１つ目の事情として、健康診断の受診者の年齢層の幅が広く、もともと死亡や大病のリスクの少ない人々が主な対象になっていることが考えられる。

２つ目の事情として、健康診断の仕組みを作っても必ず受診するとは限らないことが挙げられる。たとえば、上記のInter９９の場合、受診の案内を出した人々のうち、実際に受診した人々の割合は５２．４％で、後述するイギリスの健康診断では受診者の割合は３０％だった［５］。

３つ目の事情として、健康診断で問題が発見されても、それが生活習慣の改善などの予防策に結びつきにくいことが挙げられる。大病に結びつく４つの生活習慣として、喫煙、過度の飲酒、食習慣、運動不足があるが、これらの問題の改善のためのアドバイスがうまくいかない場合が多いことが指摘されている［６，７］。ほとんどの人が思い当たる節があると思うが、実際には、わかってはいてもやめられない場合が多い。

４つ目の事情として、健康診断によって問題が発見されて、仮にそれが医療機関の受診を必要とするものであったとしても、１００％が受診するわけではないことが挙げられる。後述するイギリスの健康診断の場合、診断の結果として心疾患のリスクが高いと判断された人々のうち高脂血症の薬による治療を実際に受けたのは１９％にとどまった［５］。

５つ目の事情として、健康診断で発見されることが多そうな高血圧や高脂血症に対する投薬治療の効果が限定的なことが挙げられる。たとえば、高脂血症に対するスタチンという薬による治療について、コクランレビューでは、スタチンによって総死亡率が１６％減り、脳卒中が２２％減るという結果になっている［８］。年齢層の低い人々だと元々の死亡率や重大な疾患の発生割合が低いので、投薬によってこれらの割合を減らしても、統計学的に見れば効果はあるということになるものの、種痘が天然痘を撲滅させたような劇的な効果はない。

以上の事情が作用すれば、理論上は健康診断が寿命を延ばしたり心臓疾患や脳卒中を予防したりする効果があるとしても、ランダム化比較試験による検証では、被験者数がよほど多くない限り、統計学的に有意な結果は出にくそうである。


３. イギリスで起きた論争

エビデンスに基づく医療の発祥の地であるイギリスで、ランダム化比較試験による明確なエビデンスがないままに、２００９年から健康診断が新たに開始された。２００９年に開始された健康診断制度では、心疾患を予防するために、４０～７４歳で、心疾患や糖尿病の既往症がない人々に対して、５年に１度の健康診断が行われ、リスクの高い人々には、行動変容をサポートしたり治療を行ったりすることとされた［５］。

このイギリスの健康診断については論争が起きた。上記のコクランレビューなどを根拠として、健康診断に医療関係の資源を投入するのは無駄だという主張が提起された［９-１２］。その一方で、高血圧や高脂血症の投薬治療の効果があることなどを理由に健康診断には意味があるという主張も展開されている［３，１３，１４］。

今のところイギリスの健康診断を巡る論争には決着は着いていなさそうだ。傾向スコアマッチングという手法を使った分析によると、統計的には有意な効果があるものの、医学的には穏やかな（clinically mild）効果しかなかったとされている［１５］。この分析はランダム化比較試験でないため限界があるが、完全に制度が始まってしまった以上、ランダム化比較試験を行うのは難しそうだ。


４. 健康診断と医療費

これまで見たところによれば、健康診断については、その効果を肯定するエビデンスはないので、医療資源を有効活用するためには、健康診断制度を廃止することも１つの考えなのかもしれない。ただ、もう１つの大きな論点として、効果の問題は別として、健康診断をやめるとかえって医療費が増加するのではないかということがある。１つの仮説として、健康診断をやめた結果、病気が重くなるまで放置され、医療費が巨額になることがある。また、健康を維持する上で健康診断を受けることが重要だと思っている人々が多くて、法的制度としての健康診断がなくなっても自主的に健康診断を受ける人々が増えて、医療費が増えてしまうかもしれない。その一方で、健康診断がなくなれば、高血圧などの診断を受けることがなくなって医療機関への受診が減り、医療費が減少するかもしれない。

結論を先に述べると、健康診断の効果がわからないのと同様に、医療費への影響もよくわからないようだ。

日本の研究で、中年の勤労者を対象としたものでは、頻繁に健康診断を受けている人々の医療費は健康診断を受けた回数が少ない人々に比べて少なかった［１６］。一方、１９８８年の健康診断制度の拡充前後の医療費を比較した研究では制度拡充後に医療費が増大したとしている［１７］。高齢者を対象とした健康診断では、健康診断を受診している人々は医療費が少なかった［１８］。ただ、これらの研究はランダム化比較試験によって厳密に比較したものではなく、どこまで信頼していいかがよくわからない。健康診断を受診していない人の方が医療費が大きくなる傾向がありそうだが、頻繁に病院通いをしている人々は医療費が多い一方で、医療機関でチェックしてもらえるために健康診断を受けないという逆の因果関係があるかもしれないなど、結果の解釈には注意が必要になる。

計量経済学の研究で、操作変数法という手法を用いて、オーストリアの健康診断が医療費を増やすかどうかを検証した研究があった［１９］。これによると、健康診断は短期的には医療費を増加させ、中期的には外来患者の医療費を減少させ、長期的には有意な変化は見られず、全体としては健康診断が医療費を増加させるという結果になっている。但し、若年層では健康診断により医療費が削減するかもしれないとしている。

日本でも、操作変数法や傾向スコアマッチングなど、計量経済学で使われるような高度な手法を用いると、健康診断を受診するか否かが医療費にどのような影響を及ぼすかについての因果関係がある程度わかってくるかもしれない。ただ、私個人の感想を述べると、これらの手法はランダム化比較試験のようなシンプルな研究デザインと異なって、私も含めた一般人の理解を超える。専門家の研究だから信じろと言われてもなかなか納得できないところがある。信頼できるエビデンスとして安心して活用できるようにするためには、中立的な第三者に同じデータで分析してもらって同じ結果になるかどうかを確かめるなどの対応が必要かもしれない。


５. 終わりに

健康診断が寿命を延ばすか、また、医療費の削減につながるかについては、以上述べたとおり明確なエビデンスが存在しない。エビデンスがないというのは効果がないということではなく、わからないということだ。理想的には、時間はかかるものの、現在は健康診断受診の法的義務がない人々に多数参加してもらって、健康診断を受診する人々と受診しない人々をランダムに分けて、数年後の差を見るランダム化比較試験を行うのが望ましい。そうすれば、エビデンスに基づく医療政策の実現に向けた大きな一歩になる。

（出典：独立行政法人経済産業研究所）