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新型コロナウイルスによるパンデミックは、世界経済に深刻な悪影響を及ぼしています。 特に日本経済は、昨年10~12月の実質GDPが年換算でマイナス7.1%という深刻な事態に陥っていました。 昨年10月に、長年のデフレでの景気後退の局面で、やってはならない10%の消費増税を行ったのです。 コロナショックが起きる前に、消費税の増税ショックの不況が起きていたのですから、ダブルショックで、日本は大変な不況状態に陥っているのです。 これも、すべてが、財務省主導の緊縮財政によるものです。 ・緊縮財政とは、政府の支出を圧倒的に少なくしている、ということで、財務省は、ありもしない「財政赤字の縮小」「プライマリーバランスの黒字化」を目標に、20年以上も財政支出を縮小してきたのです。 財政の健全化とは聞こえがいいですが、財務省を中心に、20年も、30年も財政の不健全化という無能な政策で、国民の貧困化を促してきたのです。 例えば、今回のコロナ対策に関連している国立感染症研究所の研究者は、2013年の312人から現在は294人に減らされています。 アメリカと比較すると、人員は42分の1、予算は1077分の1しかないということです。 さらに、保健所は、1992年には全国に852カ所あったのに、2019年には472カ所と、45%も減少しています。 過去二十年間、有りもしない財政赤字の解消のための緊縮財政によって、感染症対策の体制も、極めておろそかになっているのです。 新型コロナウイルスの対応については、厚生労働省が色々と批判されています。 日本の行政がこんな脆弱な体制になってしまったのは、財政健全化のためと称して、緊縮財政で、国民をすべての面で不健全化に導いているのです。 30年間も、経済が停滞し、国民の給料が上がらず、貧困化し、多くの国民が困窮しているのですから・・・ 経済や財政の正しい知識のない無能な財務省の官僚や政治家の国家運営が間違っていたことになるのです。 無能な政府の国家運営で、国民の平均給料はアメリカの半分になり、本来は受け取るはずの30年分の賃金のトータルは、1億円?2億円にもなります。 ですから、今回のコロナショックを機に、政府は、この賃金の損害額を、すべての国民に返済すべきなのです。 公的年金保険料や消費税については直ぐに廃止すべきです。 そのためにも、米国や中国が積極的に採用しているMMT(現代貨幣理論)を・・・。 健康の面でも、経済の面でも、すべての面の健全化のためにもMMTを採用すべきです。 MMTですから、アルファベットの13番目のMで始まるMMTは・・・、 これまでの財務省主導の財政政策では、30年間も封印してきたことになります。 ですから、MMTは、まさしく13の封印を解く項目の一つになるのです。 13の封印の項目の中には、その封印を解くと魔法のランプや打ち出の小槌になり、救世主となるものもあります。 ミトコンドリア、ミクロの命数 マンダラ、ミスマルノタマ、ミリオネア・マインド、松下幸之助、マントラ、ミトロカエシ・・・。 すべて、頭文字にMがつき、このMがアルファベットの13番目だから、日本語ではま・み・む・め・も になります。 それで、Mやマ行の言葉が頭につく言葉が、つまり、この13のシステムが封印されているので、その封印を解くことで、商材のシリーズにしたのです。 私の商材の『13の封印を解く』は、第10番目まで、書きましたが、11番目と、12番目は途中まで書いて未完になっていました。ですので、MMT は、13番目になります。 メルマガの446回と447回にもMMTについて書きましたが、真の意味の健全化のためにも、一人でも多くの人に知ってもらうためにも、 『13の封印を解く』の13番目のMMTの封印は、是非とも解かなくてはなりません。 新型コロナウイルスは、世の中を激変させています。 この時期に、30年間封印することにより多くの日本国民を苦しめてきたMMTの封印を解き、より、豊かになり、健全になってもらうのです。 古典経済学者やノーベル賞学者が鼻で笑う、という「MMT」理論ですが、中国がこの理論で貨幣という富を無限に生み出し、世界制覇を狙っております。 米国のトランプさんは、この理論を社会主義の理論と否定しておりますが・・・、実際にはこの「MMT」理論で、ドル紙幣をどんどん刷って、今回のコロナ対策には、340兆円も国民にバラまいております。 ところで、中国には『千人計画』という外国からの優秀な人材を厚待遇で囲い込む!という政策があります。 科学技術・経済・軍事において、世界の最先端の技術や理論を自らのものにして、将来の世界の指導権を奪取するためです。 2008年から開始して、世界中から7000人以上の優秀な頭脳が集まっているそうです。 その中には、何人もの日本人がいるようです。 ファーウエイやアリババなどの世界最先端の企業やロケットの打ち上げなど、従来では考えられない中国になっているのです。 これだけの発展をするには莫大な資金が必要になります。 潤沢な資金の供給には、MTTという打ち出の小槌が不可欠なのです。 経済の面では、中国にはノーベル賞学者も経済学の権威もいないので、最新の現代貨幣理論(Modern Money Theory=MMT)を採用して、潤沢な資金で、驚異の経済発展を成し遂げているのです。 日本に来る中国人は日本製品を大量に爆買し、土地やマンションも買いまくり、貧しくて購買能力のない日本人に比べれば、大のお得意様だったのです。 政府は、インパウンドと称して、外国人観客の誘致を国の政策にしておりますが、ほとんどが中国人で、観光業のほとんどが中国に依存しています。 中国人がなんで、そんなにお金もちなんだろう?と、思ったことはありませんか。 30年前の日本が、普通に経済成長を続けていれば、日本人の平均給料はアメリカの倍以上にはなっていたと思われます。 財務省の緊縮財政や「財政赤字の縮小」「プライマリーバランスの黒字化」を目標という馬鹿げた政策がなかったら、日本の国民は当たり前に豊かになっていたのです。 国民は豊かになり、外国人を招く観光誘致政策など、これは発展途上国の政策ですから、考えてもいなかったと思います。 貧すれば鈍する!という言葉もあります。 少なくても行儀の悪い中国人を相手にお金儲けをするほど、日本人は、落ちぶれはしなかったのです。 中国は、MMTを打ち出の小槌として活用しています。 けれども、今回の新型コロナウイルスの隠ぺいで、欧米からは、5000兆円の賠償請求が予想されております。 5000兆ともなれば、日本の国家予算の50年分の金額になります。 中国が素直に応じれば、50年の分割払いとなり、世界は平和になります。 中国が応じなければ、世界中に投資してきた中国の資産は凍結、没収され、習近平は失脚し、中国共産党は消滅すると思います。 その前に戦争になるかも知れませんが、2060年から来た未来人の話によると、第三次世界大戦はあり、未来には、中国と朝鮮半島の存在はなく、その土地がすべてインドになっていて、インドの人口が54億人ということです。 インドと日本と米国は友好国になっているそうですから、話が半分としても、コロナのパンデミックの話題が出てきませんので、疑わしくもあります。 日本は存在しているそうで、北方領土も台湾も、日本の領土になっているそうです。 これが本当であれば、打ち出の小づちも、魔法のランプも、ミスマルノタマも総動員するようです。 それにしても、今は、MMTという打ち出の小槌の活用が、日本の救世主になると確信しています。 この続きは次回にします。 ありがとうございました。 -------- 2020年5月6日発行『奇跡を呼び込むS氏の能力開発』メルマガより掲載しております。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
Last updated
2020.05.09 10:51:00
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