山行･水行･書筺　（小野寺秀也）

​　年賀状を書かなければ、そんな季節にいつの間にかなっている。だいぶ前に、年賀状という儀式はいくぶん形式的で不合理な習慣だと思って止めようと考えてみたのだが、日ごろ人づきあいが悪いうえに筆不精の身にしてみれば年に一度の挨拶ぐらいは必要だろうと思い直した。
　その時、はっきりと私が死ぬ日のことに思いが巡り、私からの年賀状が届かなかったら私が死んだということだと理解してもらおうと考えたのだった。そうなれば前年の年賀状が別れの挨拶ということになる。
　かといって、毎年別れの挨拶のつもりで年賀状を書いているわけではない。新年から辛気臭い挨拶では貰う方も嫌だろうし、私だって御免蒙りたい。そうであればこそ、むしろできるだけ脳天気な言葉を綴ろうと思ったのだった。
　17年生きたイオという犬がいたときには、イオの写真が年賀状のまん中を占めてくれた。戌年だった今年の（昨年の暮れに書いた）年賀状には、幼いイオから老いたイオまでのアルバムのような数枚の写真を載せた。その年賀状がすべてみんなに届いたであろう正月の4日の早朝、そのイオが死んだ。
　今年は、もうイオの写真が使えないのだ。だが後釜がいる。仮称としての名前という意味から「カショー」と呼ばれていた野良猫を家猫にしようというプチ･プロジェクトが立ち上がったので、正式に「カショー」と命名され直したチャトラの猫を年賀状に使おうという魂胆である。その年賀状がみんなのところに着く頃、カショーの家猫化が進んでいるか、それともすっかりと野良猫に戻ってしまうか全く判断できないのだが………。

　午後4時半ごろ、カショーが庭から居間に入ってきてミャーミャー騒ぐので、夕飯のキャットフードをやった。一粒残さず食べ終わると悠然と庭に出て行って姿を消してしまった。わが家をえさ場の一つと見なしているらしいまだ立派な野良である。
　年賀状用の写真を撮り損ねたままカショーを見送って、私は金デモに出かける準備をしたのである。​

元鍛冶丁公園から一番町へ。(2018/12/14　18:17～18:31)

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　家を出ると雪がちらついていた。天気予報を見ると、ほんのわずかだが降り続くらしい。とはいえ、気になるほどに降っているわけではない。降っていないと言ってしまえば、そうだと言いたくなる程度である。
　元鍛冶丁公園に着く頃には、そのわずかな雪さえ見えなくなった。

　フリースピーチでは、当然ながら12月2日に2か月間の署名集めが終わった女川原発の再稼働の是非を問う県民投票の条例制定を求める請願署名の結果について語られた。
　直接請求に必要な署名数は県有権者の50分の1の約4万人で、それをクリアするのは当然のこととして10万人を目標に2か月間の署名活動が行われた。12月12日に各市町村に提出された署名簿は113,046筆と、法定数のほぼ3倍近い数になって県民の関心が高いことが示された。
　私が署名を集めたかぎりでは再稼働に反対の人がほとんどだったが、賛否はさておいて県民投票で民意を調べるべきだとして署名された人もそれなりにいたということだった。
　署名簿提出は、新聞、テレビなどほとんどのマスコミで取り上げられ、再稼働賛成の県議会議員も署名数の多さに驚いていると報道されてもいたが、「原発は国策」として判断を避ける議員もいるという。県民の生活を守るために県議会があるのだから、国策だとしてこの問題から逃げるのは職務放棄である。民意を大切にするという民主主義の基本中の基本を大切に議論してもらいたいと切に願っている。
　今回の署名結果でとても印象的だったのは、原発立地自治体の女川町で有権者の21.9％の人が署名したということだ。ほかの市町村の平均が6％ほどだったことを考えれば、これは際立った数字である。女川町は原発の利害関係者が多く、再稼働是非のアンケートではいつも反対数が極端に少ない町だった。
　女川町には、再稼働に反対して日ごろから熱心に活動されている人たちがいて、その努力が実ったともいえるが、一方で、再稼働の是非を問う県民投票条例の請求は、署名する時点で再稼働の賛否を表明するわけではないということが女川町民を署名へと駆り立てたということもあるだろう。この請願署名が女川町民の潜在的な不安を顕在化したと言える。様々なしがらみで口を噤んでしまわざるを得ない町民の胸中が思いやられる結果だった（と私は思う）。​

一番町（1）。(2018/12/14　18:33～18:35)

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　11月16日付けのブログで、「東芝、英国の原発建設事業から撤退へ」という11月8日付のBBCの​NEWS JAPANのニュース​を紹介した。東芝は、イギリスのムーアサイド原発プロジェクトで開発業務を担っていた子会社NuGen社を解散して、イギリスでの原発新規事業から撤退するというのである。
　その後、東芝に続いて三菱重工もトルコの原発事業から撤退するというニュースが​12月4日（日本経済新聞電子版）​に報道された。三菱重工は日仏の企業連合でトルコのシノプに原発4基の建設を目指していたが、建設費用の高騰で計画を断念する方向で調整に入ったという。もともと、この計画は安倍案件の官民連合で進められたもので、三菱重工はようやく安倍政権への気兼ねよりも経営判断を優先しないと東芝の二の舞になると判断したのだろう。
　さすがの日経も次のように記事をまとめている。​

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日本が原発の海外案件を増やすことには、原子力事業の規模を維持し、関連する技術を維持する狙いもあった。今後も厳しい事業環境が続けば、エネルギー業界の再編が加速する可能性もある。
国際エネルギー機関（IEA）によると、原発の新設投資は17年に90億ドル（約1兆円）と16年に比べて7割減った。安全対策費が大幅に増えるなど、他の発電に対するコスト競争力が低下しているのが実情だ。​​

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　東芝、三菱と続けば、残るは日立だが、その日立も怪しくなってきた。「日立の英原発建設が“座礁”、中西会長「極めて厳しい状況」と認める」という記事が、​DIAMOND online（12月5日付け）​に掲載された。
　日立は子会社ホライズン･ニュークリア･パワーを通じてイギリスに2基の原発を建設する計画だったが、総事業費3兆円のうちイギリス政府が出資する2兆円を除く残り1兆円の調達のめどが立っていない。出資企業を募っても名乗りを上げる企業が現れないのだという。
　日立は「撤退」とは断言していないが、これもまた安倍案件であって、断念せざるを得ないことを安倍政権に打診している段階で世評に向けてアドバルーンを上げたということだろう。三菱重工が撤退したということは安倍政権と折り合いがついたということだろうから、日立にも撤退を了承するしかないだろう。
　安倍政権の原発輸出戦略が完璧に暗礁に乗り上げたということだ。全世界に放射能をばら撒くという人類への重大犯罪の可能性がいくぶん減じたということはさしあたっていいことだ。​

一番町（2）。(2018/12/14　18:38～18:45)

青葉通り。(2018/12/14　18:46～18:49)

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　先週は火曜日と金曜日に東京に出かけて、金デモには出られなかった。10日ほど微熱が続いてるなかでの東京行きということもあって、まだどことなく体がシャキッとしない。
　デモが青葉通りに出て、国道4号にさしかかったところで、大通りを渡っていくデモの列を後ろから動画に納めてからカメラをバッグに納め、デモから離れて帰途についた。
　これから年末、年始の地域行事が続いて、その案内状やチラシ、ポスター制作などに追われることになる。年賀状を書くという時間を見つけられるかどうか、かなり怪しくなった。今回からの新しい企画もいくつかあった、人任せにできないのが辛い。
　早く帰ってさっさと寝ることにする。
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