[未来予想]の記事一覧 | わたしの部屋

ホントに免許不要で良いの？どう考えてもヤバくね？

ライブドアニュース@livedoornews【発表】パナソニック、こがない電動自転車を発売へ免許不要で高齢者らの利用見込むパナソニックサイクルテックは25日、ペダルがない電動の乗り物「MU（エムユー）」を2025年12月上旬より発売すると発表。最高速度20キロで車道を走ることができ、16歳以上が運転できるという。（以下略）MU（エムユー）やLUUP（ループ）などの特定小型原動機付自転車は運転免許不要で、一部は年齢制限さえなく乗ることができる新しい電動モビリティなそうな。が、この制度には安全面で課題があり、免許不要＝交通法規の知識がない利用者が多いことから、「事故多発の予感」は現実的なこととして懸念されている。免許・年齢制限など特定小型原動機付自転車（MUやLUUPの電動キックボードなど）は、現行法で16歳以上なら免許不要で乗車可能。ただし、歩道・車道とも最高速度や利用可能場所に制限がある。認可の根拠はマイクロモビリティ推進、都市部の移動ニーズ、高齢者の足となる点など社会的利便性からですと。事故の現状と問題点道路交通法改正から1年で、交通違反・事故は急増。違反行為や事故件数、特に若年層によるものが顕著になっている。LUUPのようなレンタルサービスは契約時の本人確認・年齢チェックが課題。偽名登録・未成年利用・ヘルメット非着用など本来のルールが守られていないケースが指摘されている。「免許不要」＝「法規を知らなくて良い」という誤解が広まり、現場での安全意識不足や危険運転が問題になっている。ネット民の反応1:名無しのハムスター2025年09月26日 09:41 ID:MOQJ66UF0これもluupの電動自転車より楽なら採用されるんじゃね？2:名無しのハムスター2025年09月26日 09:41 ID:7P1NbRHz0高齢者用のはもうあるだろなんで2輪&スピードアップすんだよ3:ハムスター名無し2025年09月26日 09:41 ID:y0hfq..50こがない　＝　原動機が付いてる原動機が付いてる自転車原付やん、免許いるやん4:ハムスター名無し2025年09月26日 09:41 ID:2ZcV6jTj0こうやって法の穴を突いてドヤッ！って製品を発表できる精神が素晴らしい。5:ハムスター名無し2025年09月26日 09:42 ID:qXdNEYxl0脱法バイクで草6:ハムスター名無し2025年09月26日 09:43 ID:Ande76ns0電動バイクじゃん合法でノーヘルで公道走れるって事だよね7:ハムスター名無し2025年09月26日 09:44 ID:CKnCXmKH0高齢者がこんなの乗りこなせるんか？転倒しまくってみんな〇んでくんじゃなかろうか8:名無しのハムスター2025年09月26日 09:45 ID:nAfpna9F0LUUP以上に迷惑じゃね？9:名無しのハムスター2025年09月26日 09:45 ID:6e3wcpUx0これが発売されたらパナ上層部には天下りが居て発売できなかったら居ないそれだけでしょ10:ハムスター名無し2025年09月26日 09:45 ID:Ande76ns0免許持ってない爺さん婆さんをノーヘルで車道を20キロで走らせたいってこんな恐ろしい事ある？結論全ては、今だけ金だけ自分だけがまかり通るってことじゃね？今日の二句もののふの夢儚しや曼殊沙華勝頼の夢の果てなる曼殊沙華☆ブログランキングに参加しています。応援よろしくお願いします。↓ブログランキングにほんブログ村失敗しないベッドの選び方転職応援します浅草ブランデーケーキ2本入価格：5,940円（税込、送料別) (2023/10/2時点)楽天で購入

トランプ大統領がゼレンスキー大統領をホワイトハウスから叩き出した本当の理由

一国の安全保障には基本的な戦略がある。今も昔も、世界の中心にいるのは言うまでもなくアメリカであり、アメリカにとって、どこが仮想敵国であるかは、アメリカのポチである日本にとっても、最大の関心ごとである。冷戦当時、米ソの敵国は互いであり、けん制し合っていたが、軍事パワーが拮抗していたため、かろうじて世界の平和は保たれた。小さないざこざは、あちこちにあったが、大きな戦争には至らず、日本は米国の庇護のもと、この世の春を謳歌していた。しかし1991年、ソ連崩壊により、このパワーバランスが崩れる。栄枯盛衰は世の常、やがて中国の台頭が始まる。今では中国がアメリカの最大の脅威なのである。皮肉なことに、中国の経済発展に大いに寄与したのは米国である。ポチの日本もそれに準じた。米国は、中国が豊かになれば、日本や台湾のように民主化が進むだろう、と踏んだ。ところが意に反して、民主化どころか、共産党体制が強烈強大になった。いうまでもなく、共産党の最終目標は、世界中に共産主義の実現を図ることで一致している。共産主義に自由はない。わたしたち自由主義国家の真反対にある思想だ。党の方針に世界中の中国人が従わねばならない国防動員法がある。国防動員法とは、18歳から60歳の男性と18歳から55歳の女性の中国人に適用される。国内外の中国人（国籍に拘わらず）が対象となり、海外在住の中国人も含まれる。中国政府が「有事」と判断した場合に発動される。ちなみに日本には約100万人の中国人が滞在している。アメリカには552万人の中国人がいる。これはかなり深刻な問題だ。中国との有事になれば、大小に関わらず滞在中国人の暴動が必ず起こる。ともあれ、西側の心配をよそに、中国の覇権拡大は止まるを知らない。国際裁判所が「違法であり無効」と裁定した、南シナ海の覇権も「こんなものはただの紙切れだ」と、うそぶく傍若無人さが中国の正体である。習近平は2017年、トランプ大統領との会談時自信満々で「太平洋には、中国と米国を受け入れる十分な空間がある」と発言した。この時からトランプは、中国に最大級の警戒心を抱いたであろう。中国の脅威に、如何に立ち向かうかが最大の関心ごとになった。世界のあちこちに、一帯一路の旗がはためいている。このことは、世界中に、中国共産党の覇権が及んでいることを示している。パナマ運河がある。パナマ運河は、1904年、米国が建設を開始し、10年を要し、1914年8月15日に完成した。最初は米国が運営していたが1977年、カーター大統領がパナマに返還した。ところが現在は、パナマ運河の太平洋と大西洋の港湾は、香港に拠点を置くCKハチソン・ホールディングスの子会社が運営している。このことは、アメリカの安全保障上の大きな危惧になっている。ゆえにトランプは、「パナマ運河はアメリカのものだ」と主張したのだ。デンマークの自治領であるグリーンランドの購入に強い意欲を示しているのも対中国の意味がある。中国がこの北の大きな島や北極海、南極にも触手を伸ばしていることは周知の事実である。先に行われたホワイトハウスでのゼレンスキーとトランプの会談はトランプがゼレンスキーを罵る、世にも不思議な光景で、世界中が飛び上がって憤慨したが、その予兆はあった。会談に臨むゼレンスキーが、車から降りた瞬間からトランプの皮肉が飛んだ。「お前、ずいぶんドレスアップしてるじゃねぇか」ホワイトハウスに、ノーネクタイで乗り込むゼレンスキーもゼレンスキーだが、それを皮肉るトランプも相当底意地が悪い。まあ、最初から、トランプは、ゼレンスキーの言い分など全く聞く耳がなかったことが分かる。トランプはウクライナをプーチンへの貢物に添えたのだった。もうお前には支援しないと…その意味はやはり対中国である。プーチンに恩を着せ、ロシアを中国からひっぺがし、中国を孤立化させる。ロシアがアメリカ側に付けばなおよい。これこそが今、アメリカの安全保障上の最重要課題なのである。不謹慎だが、その戦略のもとでは、ウクライナなど如何ほどのものであろうか？トランプの本心は、できるだけ早く戦争を終らせ、中国への備えにシフトせねばならない。正義は様々な形で様々な世界に存在する。ウクライナにはウクライナの正義があり、アメリカにはアメリカの正義がある。もちろん、ロシアにはロシアの正義がある。日本だけが不思議な正義に染まっている。広島には「安らかに眠って下さい過ちは繰返しませぬから」と慰霊碑にある。戦争とはいえ、一般市民を殺すことは、戦争犯罪であることを知らない。自虐史観もここまでくると、お目出度いを通り越して罪である。我が石破首相は、トランプにもゼレンスキーにも組しない、などと甘いことを言っているがトランプの腹が読めないようなら、一国の宰相として失格であろう。いまこそ宗男氏をうまく使え。特使としてプーチンを垂らしこめ。中国からロシアを引き離し関係が改善すれば、中露の威嚇演習もなくなりロシアの石油やガスも手に入る。とはいえプーチンは、名だたる曲者、とてもムネオや石破では歯が立つまい。ロシアへの工作が成功すれば、日本にとって万々歳だがかなり厳しい。現在の日本の安全保障は、中国、ロシア、北朝鮮、三正面作戦を取るしかなくそれでは、あまりにも危うい。が、中国一国になれば、日本の安全保障はずいぶん救われる。だからなんとしてもプーチンを誑し込めたいくらいだ。などと力んでも、憲法9条そのままに、手足を縛った自衛隊ではロシアどころか、他のどこの国に同盟を求めても到底無理であろう。有事に「俺は自衛隊を出せないが、お前は俺を助けろ」では話にならない。日米安保が機能しないことは小学生でもわかる。ゆえに、一刻も早く憲法改正し自立する必要がある。富国強兵こんなことを言うと、平和ボケ日本人から袋叩きに合いそうだがこれがなかったばかりにウクライナは、ロシアの歯牙にかかった。ホワイトハウスから叩きき出されたゼレンスキーは、明日の日本の姿だ。何時何時米国に袖にされるかわからない。世界は混とんとし、沸騰している。先般のトランプ、ゼレンスキー会談の不首尾を、欧州も日本のメディアも、ゼレンスキーがかわいそうとか月並みの分析しかしてないが遅かれ早かれ、ウクライナは、ロシア、アメリカの草刈り場になる。今日の一句会談物別れ戦火止むかや春の雪☆ブログランキングに参加しています。応援よろしくお願いします。↓ブログランキングにほんブログ村失敗しないベッドの選び方転職応援します浅草ブランデーケーキ2本入価格：5,940円（税込、送料別) (2023/10/2時点)楽天で購入

EVの終焉か？世界中がEVにそっぽを向き始めた？ような気がする。

米国全土に寒波が襲来した日、電気自動車は気軽に使えない代物であることを露呈した。それ以来、米市場で電気自動車の販売が著しく失速している。ついこの間まで、世界中がEVに注目した最大の理由が「地球温暖化＝脱炭素」と「ピークオイル」という2つの社会テーマだ。現在の処、EVにはデメリットが沢山ある。・バッテリー価格が下がらないため、車両価格が安くならない・重いバッテリーを積むため車種が少ない・航続距離が短かく、もし極寒の地で電池切れを起こしたら命にかかわる。・満充電に時間がかかる（200Vでも7・8時間必要）・充電スポットが少ない・バッテリー劣化に伴うコストが掛かる。・中古車はリセールバリューが低い。5年、走行5万㎞で90％減価・世界中の車がEVにシフトすると決定的に電力が足りない。探せばもっとあるだろう。だいいち、日本では、高性能で低燃費の内燃機関車がごまんとあり、世界一の性能を誇るハイブリット車も人気が高い。そんな国で、補助金なしであんなもの買う人がいるかどうか？（米国、欧州では、補助金が縮小・廃止されている。）そもそも再エネ賦課金やEV補助金はフェアな取引ではない。いずれも脱炭素を御旗にしたあやふやな政策だが温暖化原因が二酸化炭素なのか、科学的に証明されているのか疑わしい。EV絶賛の、自動車ジャーナリスト、国沢光宏氏は「 EVのある暮らしを始めよう…」なんて力をこめて10年、20年後は、すべてのデメリットを克服できるとたかをくくる。しかしである。EVシフトにあんなにも積極的だったフォルクスワーゲンは、EV生産を減産、従業員をリストラした。フォードはEVへの500億ドルの投資計画のうち120億ドルを延期。ゼネラルモーターズは主要なEVモデルの生産を延期。ホンダとの50億ドルの提携さえ解消した。あのEVの権化テスラでさえ、メキシコで計画されていた工場を延期すると発表。米テスラのイーロン・マスクは、世界一の富豪の座から陥落した。同様に電気自動車の可能性を喧伝していた自動車業界の幹部たちも、EVシフトが機能していないことを公に認めている。いったい何故だろうか？世界はEV一色に突き進んでいるんじゃなかったの？アメリカ市場の業界アナリストは、EVシフトへの急速な後退は、不十分な充電インフラや手頃な価格のEVオプションの欠如などと理由付けしているがしかし、それらより大きな問題はそもそもEV計画には最初から欠陥があったのだという。アメリカはEVをより持続可能な交通手段の一環としてだけ捉えるのではなく、ガソリンを大量に消費する自動車の、1対1の代替品としてEVを使用することに重点を置いていたのです。つまり運輸部門（トラック）までもがEVにシフトできなければ意味がない。船舶、航空機を含む運輸部門の二酸化炭素排出量は全体のおよそ20％その中でトラックと自家用車は90％、比率では6：4で乗用車がすべてEVに代わっても、約10％がトラックから排出されてしまう。この画一的な解決策は、広範な輸送問題に対処できていないため、二酸化炭素の排出目標は達成できない可能性が高く、今後も解決されないままになるという。つまりEVシフトは、バッテリー自動車がすべてのガソリン車の位置にぴったりと収まり、代替えされる、という神話に沿ったものだったのです。ところが実際には、そうではなかった。いまになってそれが大問題になっているのです！つまりEV車は、すべての内燃機関エンジン車の替わりにはなり得ないということになります。そこでEV普及率世界一のノルウェーの実態を眺めてみましょう。2022年、ノルウェーのEV新車販売率は79.3%に達しました。更にEVのドライバーには、無料駐車場、税金や手数料の免除などで同年9月には新車販売の87％が完全電気自動車となっています。EVがなぜ売れたかと言えば、得点のオンパレードで購入者がおまけに躍っただけだったようです。ノルウェー政府は、二酸化炭素削減達成のために税金をつぎ込むだけつぎ込みEVにシフトした。北海油田の石油を輸出しその金でEV車を輸入。オマケをつけてEV車を販売している。これってなんか矛盾してない？ともあれEVが売れた半面、ガソリン税収入が激減！そのせいで、道路インフラが整わず荒れ放題になっているんだと！またEVの電気を得るために天然ガスを輸入何のことはない、わざわざ買った天然ガスを電気に転換し、EVを走らせるというお粗末な状態なそうな。これでは少しもゼロエミッションになっていないしむしろガスを電気に変換することでエネルギーロスまで発生させているのです。しかもです。2022年のノルウェーの道路におけるEVの総シェアはわずか約20%であり、誰もがEV車を使うようになるまでの道のりは遥かに長い道のりです。おまけに、このEV普及率にもかかわらず、ノルウェーは2030年の排出削減目標を達成する軌道に乗っていないそうです。乗用車からの排出量はわずかに減少したが、トラックからの排出量の増加によってその減少分が相殺されている、との結果が報告されている。ここでもアメリカ同様、輸送問題に対処できていない現実が浮かび上がります。おまけに、これまでノルウェーのEV購入者は「高所得層に属する傾向があり、EVはセカンドカーとして使用されている」と指摘されています。EVで近場を走り、ガソリン車で遠出する、けったいな話です。さらに、重いＥＶ車は荒れた道路での走行が難しくなり、事故を起こせば大きな事故に発展、歩行者にとってより大きなダメージをもたらします。また事故車両は「エーミング作業」など「対応不可」の修理工場が多く、ほとんどの町工場では修理不能。そのうちチャイナのように、使い捨てEV車の墓場が誕生します。かつて、日本電産会長の永守重信氏は、将来、EVの価格は5分の1になると豪語していましたが、残念ながら氏の予言は達成されていません。日本電産はEVが流行れば、モーターが売れてご機嫌でしょうがあの方は似非占い師です。EV車価格が高い理由はEV車価格の40％を占めるバッテリーが安くできないからです。バッテリーにはレアメタルが使われていますが、世界中の車をEV車にするほど地球上に存在しないとも言われています。このことからも、全世界がEVにシフトすることは幻想と言うことになります。さらにバッテリーの処理方法も確立されておらずもしバッテリーが放置されれば、汚染物質の流出により新たな環境汚染、公害がもたらされることが懸念されます。これらのことを総合するとEVが世界を席巻することは、ほぼ不可能と言う結論に達するのです。すでに欧米の自動車メーカーや政府から2035年までにEV義務化は、”実行不可能”と発表されている。脱炭素を見直せ！EVへの幻想を捨てろ！わたしは日本政府に”補助金即撤廃”を進言する！EVがなくても誰も困らない。そうそう、日本には世界に誇る低燃費の”軽自動車”があるじゃないか♪軽自動車をバカにするなよ。河村名古屋市長の公用車だって軽ワゴンだがや♪今日の一句軽駆って春雪の峠走破せり☆ブログランキングに参加しています。応援よろしくお願いします。↓ブログランキングにほんブログ村失敗しないベッドの選び方転職応援します浅草ブランデーケーキ2本入価格：5,940円（税込、送料別) (2023/10/2時点)楽天で購入

楽天はなぜモバイル事業から撤退しないのか？

楽天、楽天、楽転、落…転落、転落、転落、…あれ？あの楽天があえいでいる。今や青息吐息のようだ。インターネットサービスや金融事業では黒字の一方、楽天モバイルが巨額の赤字を垂れ流している。そもそもモバイル事業はすでに、ドコモ、AU、ソフトバンクの3社寡占で、楽天が新規参入する余地などなかった、と言われている。しかし何としても楽天はモバイルをものにしたい。それは私たちの決済が、スマホ中心に変わりつつあるからである。そして最大のライバル、ソストバンクが、2018年6月にpeypeyを発足させた。これにより楽天ペイからpeypeyに乗り換えるユーザーが続出。ミキタニの危機感は最高レベルに達する。ちなみにスマホ決済サービスについていえば、トップは「PayPay」（41.2%）で、次いで「楽天ペイ」（19.4%）「d払い」（18.8%）となっている。（2023.1月時点）だから誰が何と言おうと楽天は、モバイル事業を手放せない。ものにしたい。モバイルがソフトバンクと同等になればユーザーを取り返せると思っている。ところがそのモバイル事業は途方もない金食い虫で楽天本体をも食いつぶしかねない。この事業に手を出したせいで、１５％以上あった自己資本率は４％に落ち込みキャッシュが決定的に足りない。来年から社債の償還ラッシュが始まり３年間で9000億円必要だという。はたして償還ができるだろうか？できなければ倒産するからグループの虎の子事業の売却でしのぐことになろう。楽天は唯一足りない携帯事業に参入したがその事業が足を引っ張り、これによってまさかの楽天グループの崩壊につながるかも知れない。こんな与太爺の心配をよそに、ミキタニあくまでも強気である。一縷の望みがあるからだという。それは基地局の新システム「楽天シンフォニー」が独自技術でありこの技術は基地局の維持管理がクラウドでアップデートできることから、大幅にコスト削減、ひいては通話料金も安くできるという。ミキタニはこの技術で世界を席巻できる、と踏んでいる。その証拠に、すでに世界からいくつかの契約が成立していて、650億円ほどの利益が出ているという。しかしそれで来年からの巨額の社債償還に間に合うのか？残念なことに、世のエコノミストたちは「とても間に合わない…」と、口をそろえる。とにかく、われわれユ－ザーとしては、通話料が安くなるのは歓迎だから、ぜひ楽天には頑張って貰いたい。が、いかんせん、楽天のスマホシェアはたったの2％と低迷が続いている。だから、楽天のお先は限りなく暗いようである。しかしソフトバンクもまた投資部門の低迷で決して安泰ではない。とすれば何時か、大御所アマゾンの出番があるかもしれない。(敬称略）今日の一句足るを知る貧乏人は芋を食う☆ブログランキングに参加しています。応援よろしくお願いします。↓ブログランキングにほんブログ村失敗しないベッドの選び方転職応援します浅草ブランデーケーキ2本入価格：5,940円（税込、送料別) (2023/10/2時点)楽天で購入

EV車の価格が５分の1になるって本当ですか？

先日、ホリエモンのユーチューブを見ていたらEV戦略にトヨタは乗り遅れた…などと述べていたがほんとにEVは世界を席巻するのだろうか？わたし的にはEVはもはや、後退局面に差し掛かっているとさえ感じている。チャイナでは作りすぎたEV車が野ざらしになっているし欧州ではチャイナ製の安いEV車が締め出されている。チャイナ製が安い理由は、補助金をつぎ込み無理やり安くしているからだ。公平な価格競争ではないから欧州はボイコットする。日本電産の永守氏は、２年前、EV車の価格が５分の1になると予想した。不思議だ、どんな根拠でそんな妄想を吐いたのか？ましてそんなことになれば、日本電産のモーターも捨て値になる。そもそもEV車の発想は、環境問題から発している。再エネ発電とEVで二酸化炭素を減らす。こんなおとぎ話に世界が踊っている。さて、EV車の価格が永守氏の言う５分の1になり走行距離や充電インフラ、低価格の電気、車両の耐久性などがクリアすればそこそこ売れるだろうが、それはまだ幻想だ。EV教の面々は、部品数が少ないから安くなるというが５分の1になるどころか、永守発言から２年も経つのに未だガソリン車の２倍から３倍くらいはしている。それはなぜか？それはEV車の価格の40％を占めるバッテリーが安くならないからだ。何故バッテリーは安くならないのか？バッテリーに使うニッケル、リチウム、コバルトなど希少金属が決定的に不足しているからだ。ほかに、モーターや電力インフラに使われる銅も不足している。バッテリ価格は安くなるどころか今後更に上昇する。よってEV車の未来は家電のようにはならない。だからホリエモンの言う、トヨタはEV戦略に乗り遅れたのでなく世界がトヨタのハイブリット戦略に乗り遅れたのだ！現在ガソリン価格が高騰している。露宇戦争のあおりもあるが、これは不思議なことだ。産油国はこぞって生産を抑制し高値を維持する。産油国がわたしたちの足元を見た戦略ともいえるがやがて物価高、というしっぺ返しが産油国を襲う。ふと、もしかしたら、誰かがそのように、故意に誘導して、EV車を普及させたい、との魂胆か？などと妄想している。今日の一句EVの明日は暗い花火鳴る☆ブログランキングに参加しています。応援よろしくお願いします。↓ブログランキングにほんブログ村失敗しないベッドの選び方転職応援します浅草ブランデーケーキ2本入価格：5,940円（税込、送料別) (2023/10/2時点)楽天で購入