いい星つくろう

全1525件 (1525件中 101-150件目)

< 1 2 3 4 5 6 7 8 ... 31 >

• 文明の蒙　いまだ啓き難し

  　温暖化の原因物質が二酸化炭素ＣＯ２である、と８０年代からそう世界中で指摘されてきた。だがそれは、あきらかに真実ではなかった。誤った解釈が生んだ信仰というべき変化が、そこには成り立っている、根拠を検証せずに行った強い思い込みが、身勝手なキメツケを正当化することとなり、現実認識を誤って温暖化の原因をＣＯ２であると断定してきた。この経過は自然発生的に抵抗なく拡散したものであり、世界中に不正な認識を抱かせる結果を導いた。世界中で信じられているＣＯ２の蓄熱効果で、大気圏の気温上昇が発生した、とすることには重大な疑問が残る。何故なら二酸化炭素の比重は空気よりも重いものであるからだ。このため大気圏の上層で、ＣＯ２がその濃度を高めている、としてきた既存の理解の仕方では、問題の本質を正しく認識することはできない、ということになる。重い物質が上空へ上って濃度を高める、という展開は物理的な経過ではなく、多分に物語的な発想に基づいたものでしかない。   空気と二酸化炭素の重さの比は、１、５倍も大きな差となって示される。気化したドライアイスの煙が床を這うように広がってゆくように、燃焼炉や内燃機関で発生した無色透明なＣＯ２が、上空でその濃度を高めるということは考えられない。それは誤った理解が生んだ、不正な認識が生みだしたことであるからだ。世界中の指導体制がこの誤った理解に囚われて、今では二進も三進もいかなくなってしまっている。そのために安定していた麗しい気候は回復することなく失われ、異常気象が現れて生命の多様性を奪い始めるようになってしまった。   　知られている温室効果をもつ気体は、主に二種類のものがある。二酸化炭素ＣＯ２はその一つなのだが、水蒸気Ｈ２Ｏもまた温室効果をもっている。化石燃料を使った直接燃焼では、その主成分がメタンＣＨ４であることから 、温室効果をもった二種類の酸化物を同時に排出する。燃焼の酸化過程で酸素を取り込んだＣＯ２と、水素Ｈと繋がった別の酸化物であるＨ２Ｏとが、燃焼炉から大気中へと同時放出されている。二酸化炭素は空気より重いため上空へは昇れずに、地表付近に滞留して拡散して薄くなる。ＣＯ２は水に溶けやすく、川や海水に吸収されて海面を温めることもある。上空で発生した二酸化炭素というのは、航空機のエンジンから排出されたものに限られる。   下降気流を意味する高気圧が、上空で発生したＣＯ２を地表へと押し戻す。その結果が４１５ｐｐｍという値となって、温暖化が進んだと判定されたようである。ｐｐｍは百万分の一を意味する値であることから、これを百分比に変換すると、それは０，０４１５％ということになる。たったこの程度の量に過ぎない二酸化炭素が、これほど急激な気候変動を惹起する、というのは極めて不自然なことである。   　この事実から温暖化を齎した真犯人はＣＯ２である筈がなく、それを長期間見逃がしていたというこれまでの粗末な経過が、ＣＯ２に濡れ衣を着せたということになるだろう。知識はあっても知性に乏しい知識階級の集合が、温暖化の原因は二酸化炭素であるという強い思い込みに囚われて、世界規模の冤罪を独善的に成立させたということになる。このところの異常なレベルにまで達した降水量の急増ぶりは、水蒸気の増加を考慮しなければ説明できない。海面の温度は確かに高くなっているのだが、水蒸気となったその時点で気化熱を上空へと連れ去り、海面から上空へとその位置を引き上げていく。   海面を冷やすことは、そこにあった熱を上層へと運ぶこと。エネルギーは保存則に従い、条件が変更された段階でそのありようも変化する。水蒸気が大気圏で地表の気化熱を上空へと運び去り、その結果平均気温が高まる、というのが温暖化の正しいメカニズム。ＣＯ２には大気圏を温める、という効能は本来ない。重い気体が、勝手に上昇することはないからだ。二酸化炭素に蓄熱作用があるからといって、その熱が重力に反して上空で溜って濃度をあげる、という解釈は理解の度を超えている。空気より重い二酸化炭素は地表付近に滞留して風で拡散するか、最終的に水に溶け込んで石灰質へと変化して、鍾乳石を作ったりカルスト台地となったりするのが関の山。   　問題は温暖化を引き起こしている地下資源、つまりメタンが二酸化炭素をひとつ合成したそのとき、水蒸気である気体の水Ｈ２Ｏもまた、同時合成されているというその事実。メタンＣＨ４は燃えたことで酸素と結びつき、ＣＯ２を一つ作ると同時にＨ２Ｏを二つ生み出す。この１ː２という発生比率で吐き出されている温室効果ガスが、降水量の異常な増加を生み出すその原因となっている。二酸化炭素は水よりも重く、そして空気よりよりも重い、ということを再確認しておく必要があるだろう。二酸化炭素はその質量によって、上空を温める能力を本来もたない。大気圏内で熱の保存にＣＯ２が使われていると思われているのは、事実関係の確認を怠った根拠のないタワゴトに過ぎない。しかつめらしく語る方の問題もさることながら、真に受ける側の方にも同程度の問題が潜む。   二酸化炭素には水に溶け込み易いという性質があり、それが炭酸水やビールを飲む楽しみを与えてくれたり、炭酸温泉で体を健康にしてくれたりもするのだが、空気より重いＣＯ２が上空に溜まっている、とする理解は成り立つはずのない誤った認識を、世界中に蔓延らせることともなったのである。この誤った不正な理解を世界中に拡散させて、ＣＯ２の温室効果が気候変動の原因である、としてきた共通認識を世界中に広めてしまったのが、知性亡き知識人の集団だった。温暖化が生みだした気候変動という問題は、教育の失敗が禍いとなって齎したらしたもの、ということができるのだ。   重いガスであるＣＯ２が大気圏の上層に滞留する、などということとは到底考えられないことである。現在羽振りをきかせている知性亡き知識人たち一同は、比重の差を考慮せずに温室効果があるという、たったそれだけの理由で二酸化炭素を目の敵として扱うようになったのだ。大気圏の気温上昇に関わっているのは、二酸化炭素ではなく水蒸気の方だった。気化熱を奪って地表と海面から熱を上空へと運び上げ、そこで寒気と遭遇して雨となり、落下することを延々として繰り返す。農業生産のすべては、この循環によって成り立っている。火力発電所が有害なのはＣＯ２を量産するという理由からではなく、それよりも二倍も多く水蒸気を拡散させているからなのだ。急増した降水量の異常なほどの高まりは、間接的な原因とされているＣＯ２では決してなく、直接的な原因となっている水蒸気の密度の上昇がその理由。   　エネルギー保存則は熱エネルギーを水蒸気が位置エネルギーへと変化させ、水蒸気を凝固させてから液化した寒気によって、地上に雨を大量に降らせるようになっている。降水密度を高めるようになった過去に類例のないほどの大雨は、位置エネルギーを流体エネルギーへと変化させ、地表の夾雑物である社会資産を押し流し、その破壊のエネルギーが開放されたとき、地滑りや洪水の被害を容赦なく高め続ける。洪水で押し流された流木や家財道具の一切は、ごみとなって混沌という状態へと変化する。可燃性のゴミは熱エネルギーとなる潜在能力を秘めたまま、途中経過でＨ２ＯとＣＯ２とを同時生成する循環を成立させる。   　文明にとって本当に有害なのは二酸化炭素ではなく、寧ろ水蒸気の方だったのだ。比重の差のもつその意味に気付かないでいる、というそのことが気候変動を加速させ、熱と電気と水流にエネルギーを移転させ、ポテンシャル化していた位置エネルギーを顕在化させた段階で、気候変動を避け難いものにする。これこそが知識重視型の高等教育に特化した文明が、自らの手でつかみ取った負の資産。大量の知識があってもその意味を知らなければ、正しい認識には辿りつけない。実効のない対策を無批判にただ推し進め、却って状況の悪化を自らの手で推し進めることとなる。これが教育の失敗を雄弁に物語る。知性を失って既に久しい知識人たちは、相も変わらず自覚なく、無駄な対策で血税を葬っている事実にまだ気付かない。水蒸気に温室効果があることにさえ、未だ誰も気付かないほど長閑で短い余生を楽しんでいる。知っていながらわかっていないというそのことが、パリ協定でも事実関係の韜晦に役立つだろう。   ※先週水曜日の十月二十三日は、化学の日とされている。アボガドロ定数が６、０２ｘ１０の２３乗となる分子量であることを、国際的に規定したその記念日とされている。モルによる質量換算で得た真実に気づかなければ、温暖化の真の理由はこの先もおそらく曖昧なままであった筈。陥穽が潜んでいるその場所は、いつも足のあるその真下。

  2019/10/27

  コメント(0)

• 目覚めよと叫ぶ天の声

  　温室効果ガスの排出量を最終的にゼロまで減らす、という壮大でかつ遠大な課題を掲げて、大急ぎで発効させたパリ協定だったのだが、目標設定が余りにも非現実的なのであり過ぎた。それは誰も実行に移す気がない、と宣言しているのと同じレベルのことであるからだ。題目を唱えていれば成仏できるとする信仰態度と、その姿勢に於いて何一つ変わっていないハナシなのである。世界中がこの状態へと一斉に落ちこんでしまっていた、ということが京都議定書を不首尾に終わらせ、罰則を適用することなく放置して、それに代わってパリ協定を新たに登場させたということなのだ。   このＣＯＰ３からＣＯＰ２３までの二十年間で、ＣＯ２が減ったという事実は誰も確認したことがない。過ぎ去った経過を定着させた一連の不毛な経緯を、国連の環境部会は検証しないで目を他に移し、パリ協定という名の高邁な目標を、独善的に掲げてみせたということなのだ。このためこの国際協定が奏功して、温暖化が止まるとした根拠はどこにもなく、実現可能性などまったくないといわざるを得ない。失敗しても誰も咎めず、また責任を問われることもない、という前例をこのとき国連が作ったのだった。合意を破ったとしても大したことではない、という共通の認識がその時から世界の空を覆っている。この無責任極まる一連の態度こそが、温室効果ガスの濃度上昇を際立たせ、気候変動を加速させていく途中経過となったのである。   　具体的な対策を見失っている現在の状況下で、遠大な達成目標をこれみよがしに掲げたところで、内容の不在ぶりを却って強調することにしかなっていない。抽象的な概念を当事者同士で肯い合い内容空疎な物語で、互いに盛り上がろうと努めているフリをする。そのさまは時間稼ぎ、に精出しているようにしかまるで見えない。温室効果ガスの濃度上昇を本気で止める気があるのなら、電車や自動車の使用は当然のことながら、航空機や船舶での移動も禁止して然るべき。就中軍事演習や実戦の継続で発生させた燃料消費こそ、最優先でゼロにしておくべきことなのだ。やればできることを怠ったまま目標を高度化することで、実現可能性を徒に先送りする行為に勤しんでいる。この一事からだけでも気候変動の抑制が不可能だ、という現実が子供の目でも見て取れる。   　地下資源を長期間燃やし続けてきた、ということが異常気象を増悪させて、環境異変をひどくこじらせた。温室効果ガスは二酸化炭素だけではない。水蒸気の方がその密度は高く、その分布するエリアは惑星全域に及ぶほど広い。日の当たっているところからは、蒸発蒸散作用で気体の水が立ち上る。ＣＯ２が火力発電所やごみ焼却場、そして大量の熱を必要とする溶鉱炉やボイラーなどが、時と所を構わずに排出しつづけている、その人為的なＣＯ２排出量より、二倍も多く放出さている人造の水蒸気が、メタンを燃やしたことによって、大気中に間断なく排出されている事実こそ深刻な問題なのだ。それが降水量の異常な増加となって今年夏、台風十五号と台風十九号となって、激甚災害を日本各地で引き起こす結果となった。水蒸気は海上と陸上のあらゆるところで発生しており、そこに火力発電所などの人為的な燃焼が加わったことにより、地表の温室効果は異常に高められるようになっていた。   大気中のＣＯ２だけでなく、目に見える雲や見えない湿度となった気体の水は、低空に滞留したり低気圧となったりして、上層へ上りそこで寒気に触れて凝固する。重さを得て雨となり、地表へと舞い戻ることをこのようにして繰り返す。この時水蒸気の熱は位置エネルギーへと変容しており、結果として生じた異常な規模の降水量が、位置エネルギーを水流のエネルギーへと変え、最終的に破壊エネルギーへとそれが変化するサイクルを定着させる。自然災害の増加は炭素系地下資源、就中メタンを中心とする複数の酸化物の増加がその起源。これをゼロにまで減らすためには、燃焼炉と内燃機関のすべてを、文明が自らの努力で見限るという決断をする必要がある。ヒトが移動すればそれだけで温室効果ガスが複合状態で発生し、その大気中濃度が一線を超えた時から、自然条件下で有害物質を減らすことができなくなった。   そんな時代になっていながら人々はオリンピックやワールドカップに興じるために、長距離を移動して参加するための努力を惜しまない。当事者であるニンゲンが加害者であると同時に、被害者でもあるというこの自己完結型の相関図が、多様性と持続可能性とを否定する因果のありかを指し示す。温室効果ガスの排出量をゼロにするのは、いうまでもなく不可能なこと。有害なエネルギーにとって代わるべき優良なエネルギーは、現時点で存在が確認されているものは皆無。再生可能エネルギーは減らすべきＣＯ２濃度を却って高め、下がっているべき電力コストを押し上げて、太陽光付加金まで消費者に負担させる、ほどの無軌道ぶりを平然として発揮した。   電力会社の損失を国が国民に負担させることを認めたのだから、日本の状況はより深刻なものとなっている。本来なら再生可能エネルギーの大量導入は、化石燃料の輸入量の低下となって、電力料金に反映されていなければならない。現実はというと太陽光付加金という名目で、火力発電所の延命を盤石なものにしただけだった。そこで生じた損失を消費者に請求するほど、電力業界は国民をタバカ（謀）っている、ということになる経過が夙に確定しているのだが、誰もそれをモンダイとはしていなかった。   省エネ節電や再生可能エネルギーでは、温室効果ガスを減らす効果を引き出せない、という事実は電力業界が最も熟知していることなのだ。そうでなければ電力会社の経営はできず、監督官庁である経産省はどのような判断も下せない。交流電流による長距離高圧送電という方式が、世界のインフラとなって定着してしまっている以上、どのように優れた対策であるにせよ、それは強固な秘密主義の前に、所期の成果を引き出すことがまったくできなっていた。当事者の一方である電力業界が、環境復元運動を推進している国連の環境部会に、誤った判断であることを告げていなかったのは、蓋し当然のなりゆきというものだった。   交流電流の意味を知らされずにいた知識人たちは、交流を直流回路と同じだと錯誤してしまい、電力消費を消せば電流の漏出も止まる、とした勝手な思い込みをどんどん膨らませていき、すっかり温暖化を防止した積もりで、痴呆のようにして長閑に過ごすこととなったのだ。気候変動が急速に悪化してしまったのは、業界の秘密主義と交流と直流とを混同していた、無知である事実を自覚できないでいる知識人たち総てが、この禍を国中に拡散させたことによって、大洪水でものみなすべてを押し流す、その尖兵としての役割を知られることなく、円滑に果たすことを可能ならしめた。

  2019/10/20

  コメント(0)

• アボガドロに訊け

  　ＣＯ２の濃度が上昇したことによって生じた温暖化現象は、火力発電システムが維持されている期間を通じて、決して止まることはなく高まりつづける。気候変動がいつの日にか緩和される時がくる、と考えること自体がそもそも不遜。意味を持たない平板な理解に基づいた認識の延伸は、思慮の欠如という結果へとそのまま結びつく。再生可能エネルギーが火力発電所に於ける燃焼炉の稼働を減らした、という事実は一度も確認されたことがない。減っている筈だと勝手にキメツケていただけだった。この間違いを見過ごしていながら、温暖化を防止した積もりで安閑と過ごしている。交流電流が一瞬たりとも止まっていることができないものであると知りながら、周波数を維持し続けていなければならない商用電源が、化石燃料の消費を減らす能力がある、とすっかり思い込んでしまっている。気候変動が治まらなかったのは、理由があってのことなのだ。   交流電流をきちんと説明できる知識人がいたのであれば、その効用と限界は世界の共通認識となっていた。交流電流に関する正しい理解がどこにも成り立っていなかった、ということが環境投資のすべてを無駄に捨て去るという結果を生んだ。勝手な思い込みに基づいた誤ったキメツケを握り締め、気候変動を発生させただけでなく、止められないままずるずると引きずって被害を増やした。温室効果ガスの濃度が減らなかったのは、事実認識の喪失を自覚することが、そもそもできていなかったからなのだ。４００ｐｐｍ超のＣＯ２濃度は、０，０４％程度の比率上昇ということを意味している。この程度の変化で地球規模の環境異変が、大々的に引き起こされたとするのはいかにも不自然。　温室効果ガスの分子密度の比率を根拠とする前に、質量換算しておく必要もあったはず。原子量を積算することで、Ｍｏｌの値を比較することは可能であった。この確認を怠っていたということが、ＣＯ２を気候変動の主たる原因物質である、と決めつけることに役立った。温室効果ガスは一つだけではないのだ。気体の水である水蒸気にも温室効果があることを、忘れ去っていた事実がある。降水量の異常な増加率という変化をみれば、主犯以外に裏の従犯面をした主犯分子が存在する、という可能性があることを疑うことは容易にできた。この判断の拙さに基づいた思考の過誤が、主犯である水蒸気の関与に気付かせることなく、従犯にすぎないＣＯ２を主犯として審判の座へと引き据えた。   　民間の環境投資が成立していない事実に問題があった、ということを知らずにいたために、無駄な環境投資を繰り返すことしかできなくなった。実効を引き出せないでいる投資のすべては、無駄という名の損失の生みの親を演じつづける。公共投資は国民の血税で行われるものであることから、為政者の判断ミスが国民の血税を無為に捨て去る、という不毛な結果へと直接的に結びつく行為となった。実効不在の投資が有効需要を生み出すことはない、というのがものの道理なのである。この根源的な認識それ自体が、例外なく成り立っていなかった。知識の量的拡大が、知識の質的劣化へと擦り替わっていたことに、世界中が無頓着だったからである。   交流電流に関する基礎的な理解が、秘密主義によって未だに阻まれている。世界中で直流と交流との違いを、弁別することがまったく為されていなかった。交流電流が周波数で成り立っているものであることを、多くの人が知っていたのであれば、省エネ節電が無効であり太陽電池でＣＯ２を減らせない、ということくらい常識として理解されていた筈のこと。これが環境投資から実効を消し去って、損失の山をあらゆる国家に築かせた。世界中の電力会社が周波数の意味について、広報活動をまったく行っていなかった。   節電や再生可能エネルギーで温室効果ガスを減らせない、という事実を敢えて沈黙することで、誤った情報を世界中に送り続けている事実。これが温暖化防止対策から、実効のすべてを取り上げている。そんなこととは露知らぬ世界中の知識人たちは、直流電源を増やしたり、電力消費を減らしたりさえすれば、火力発電所の負担が減らせる筈だ、とそう独善的に思い込んでしまったのだった。交流電源に周波数のあることを理解することができていたのなら、既存の環境投資が無効であるということくらい、一瞬で理解することは容易であった。交流電流の特徴を誰も要素化していなかった、ということが無駄な環境対策に、貴重な資本を長期大量に投入させることとなり、却って環境汚染物質の上昇を急がせることに役立った。この違いの意味を弁えない同時代人の愚かさこそが、教育制度の高度化による失敗、を世に定着させたその格好の事例となった。   　急ぐべきは燃焼工程を必要としない、合理的で効率的な環境電源の開発なのだ。地下資源に依存しないエネルギー創出法は、実のところたくさんあるのだ。要は、それらを工夫して組み合わせるということにある。システム化することでこれまでなされていなかった多くのことが、一転して可能な状態になるという例は多くある。要素抽出が不完全であるのなら、要因分析の場に於いても判断の誤りを引き起こす。既存の権威主義的で衒学的な経済学を、ＭＭＴは迷信であると実質的に喝破した。本質の所在が那辺にあるのかを察知すれば、真贋の違いを見破ることに困難はない。思考力が不在なら己の頭脳を根拠とするより、権威的存在による発言の方を信用する。間接情報にばかり頼っていると、真実を見ていながらそれを確信することができなくなる。このようにして誤った権威主義が、多くの不具合を膨張させていく動力源となってゆく。不正な認識が、状況を改善させた事例はない。争いごとの多くはその結果として起きたもの。真実ではないすべてのことは、一切が錯誤。進み続ける温暖化がその何よりの証拠。

  2019/10/13

  コメント(0)

• 反省の不在は正当化の印

  　気候変動を引き起こしたのは地球温暖化を起源とする変化の総体であり、それが温室効果ガスの代表的存在であるＣＯ２に由来する、という事実をよく理解していながら、その排出量を減らすことがまったくできずにいる。たいへんおかしなことが起きている。電気が地域に不在であるのなら、文明の利器のすべては堅くて重いただの箱。一瞬でその悉くが、役に立たない邪魔なものへとなり下がる。文明生活に必要不可欠となっている電力を奪われたら、人類は未開の原始生活へと舞い戻らざるを得なくなる。 科学が役に立っていたのは、電気を扱うことが問題なくできていた時代までのこと。気候変動が著しく変化して生命を淘汰するようになったときから、経済を成長させていた電力創出というその方法が、生命の多様性を奪う原動力となっていることに気付いていながら、発電方法を見直すことがどうしてもできない。便利で簡単な方法で生みだされている良質な電力を、制約の多い再生可能エネルギーで置き換えることに、合理性というものが備わっていなかったからである。直流電源を増やすと、なぜ交流電源である火力発電所の負担が減るのか、ということについて説明した事例は見えない。直流電流を増やす能力があるのだから、交流電流の負担が減る筈という漠然たる思い込みに囚われて、問題の所在を確認しないままで無為に過ごしてきた。その結果温室効果ガスの濃度は高まってしまい、気候変動は加速して止まらない状況へと落ち込んだ。   　交流電流は周波数で成り立っているものであることから、絶えず回転していることを強いられる。このため、片時も止まっていることができなくなっていた。５０ヘルツの周波数は毎秒５０回転、毎分三千回転するタービン軸が必要なのだ。この事実を世界中の電力会社がひた隠しにしている、ということが温暖化を止められないものへと規定した。交流電源は絶えず回転し続けていなければならないので、それが生みだす交流電流も止まることは愚か、貯めておくことさえ不可能な電流となったのだ。周波数がある交流電流というものは、止まることも貯めることもまったくできないものなのだ。   　問題なのはこの事実を利益共同体がこぞって黙秘し続けているため、世界の指導者たちのすべてが節電の励行や再生可能エネルギーを導入すれば、二酸化炭素の排出量が減り気候変動が治まる、と誤ってそう信じ込んでしまったということなのだ。国民に交流の問題点を長期間伝えてこなかった、ということが交流電流の意味を正しく教える人材を払底させ、実効不在の環境投資を何年間も無駄に続けさせてきたことで、環境投資部門で有効需要を喪失する経過を生み、経済成長する機会を自らの過誤で葬り去ってしまったのである。再生可能エネルギーが温暖化防止に効果があることを立証するためには、積年の環境投資で化石燃料の輸入量が減った事実を、数値で確認しておけば済んでいたハナシであった。この検証確認作業を、何故か世界中で怠っている、ということが京都議定書をパリ協定へと変更させた。太陽電池で発生させた直流電力が、火力と原子力そして水力などで生みだしている、交流電力と同一であると思い込ませてきた永い過去が、温室効果ガスの大気中濃度を執拗に高めさせたと言えるのだ。   　周波数で成り立っている交流電力は、止まっていることが不可能なものであったため、消費者が暑い夏を我慢して節電に励んでいながら、使われなかった電力を地中へと、ただ捨て去っただけのことだった。温暖化防止活動がチットも実効を挙げていなかった筈である。交流送電という電力輸送するためのシステムは、一次側を流れる高圧の励磁電流が帯同する磁場の変化を、低圧側の二次コイルに共有させることで、誘導電流を発生できるようにした仕組み。電流は進行方向に対して時計回りで磁場変化を与えており、磁場変化を共有する位置に置かれた二つのコイルに、誘導電流が派生できるような仕掛けになっている。   この仕組みにしたということが、消費電流をスイッチが入った時にだけ、安全に誘導することができるようにした。節電という行為はこの二次的に誘導された消費電力を消す、というだけのことでしかなく、火力発電所の負担を減らす効果など、まったく備えていないのだ。誘導電流を派生させるための励磁電流を、需要がなければ地中へとただ逃がすことにしかなっていなかった。これがクールビズに実効が不在であったその理由。励磁電流は誘導能力を与えるための高圧電流であり、誘導電流は電気製品が負荷を検知したときにのみ、所定の低圧電流を誘導する能力を備えている。   　再生可能エネルギーを大量に導入したとしても、火力発電所の燃焼炉で周波数を維持するために、地下資源が燃やされ続けている以上、大気中のＣＯ２は減ることなくひたすら増え続けて止まらない。太陽電池の設置導入量と化石燃料の消費抑制量との間に、明確な相関関係が成り立っている、という事実を示すデータは公開されたことがない。誰も確認作業を実施したことはなく、その報告は一例もない。検証したことを示す記録は存在せず報告の事例も見当たらない。石油石炭とＬＮＧの輸入量が減った、とするエビデンスとの照合を怠っていたのだったから、気候変動が悪化したのは当然の帰結であった。やるべき検証作業を最初から放置していたのだったから、京都議定書は罰則を適用することもなく、壮大な無駄を二十年間に亘って、営々として続けていたという記録を残しただけで終っている。   　交流電流を成り立たせている周波数の意味を誰も指摘しなかった、ということが無駄な環境投資を続けさせることとなり、有効需要を失って経済を停滞させる起源となった。電力業界の秘密主義もさることながら、知識階級が周波数を要素として見落していた、という事実は誰にも否定することはできない。交流電流に関する壮大な事実誤認が温室効果ガスの濃度を高め、気候変動を急がせて安定していた地球環境を破壊した。交流と直流の違いを弁えず自覚なく混同する、という愚かな行為を放置して、環境と経済を同時に破壊するという暴挙をそれと知らずに行った。交流電流が止まっていることができるものであったなら、節電で化石燃料の消費量を減らすことなど簡単だった。直流回路がそうなっているように、電気製品のスイッチを切ってしまいさえすれば、電気エネルギーは蓄電デバイスの内部に留まっている。交流電流で節電を行うというその判断の至らなさが、問題の本質を明瞭に映し出している。世界中の知識人たちは交流と直流との違いを、まったく理解していなかったのだ。温暖化が進んでしまった筈である。

  2019/10/06

  コメント(1)

• 罪の深さと罰の欠如

  　交流電流に関するとても一般的な情報を、電力会社が国民に黙りつづけているというその行為が、温暖化防止活動を無益な努力へと貶め、世界中に再生可能エネルギーが有効だと思い込ませただけでなく、省エネ節電努力を怠らなければ温暖化を防止することができる、という間違った考えを植え付けている。沈黙して真相を語らないというその行為が、直流電源である太陽電池や燃料電池、そして風力発電システムで火力発電と置き換えが可能だ、という誤った共通認識を国民の脳内に刷り込んだ。   温暖化防止についてありとあらゆる対策を講じていながら、状況はというと却って悪化する一方だった。その事実と遭遇したとき京都議定書は失敗に終わり、新たにパリ協定が批准されはしたものの、有効な対策を依然として突き止められずにいて、成果を挙げる対策が見当たらなかったということが、パリ協定から罰則を排除させる結果となった。そこで猶予期限を引き伸ばすことによって、削減量を最大化することで合意を急ぎ成立させた。   　過去に実施してきた環境対策のすべてが無効であった、という事実がこの段階で認められ確定した。その期間に投じられた環境投資は悉く回収不能となってしまい、世界中の投資家にとってまったく魅力のない市場、という評価が確定することになったのだった。環境投資をしたくても実効を引き出せなければ、資本の回収はまるで覚束ないこととなる。そこで投資適格を向上させる必要性に、新任の若い環境大臣が一石を投じることなり、温暖化防止活動に魅力がなくなっている、と敢えて指摘したのがセクシーという表現だった。現在までのところ投下した資本を回収した事例はなく、損失の上積みが進むという状況が確定している。それがパリ協定へと結びつくこととなったのだが、その理由についてさえ国連の環境部会は、問題として提起することを避けている。   　京都議定書が何故失敗したのかということについて、国連は調査もしていなければ分析もしたことがない。原因を探らずに有効な対策を講じることなど、いうまでもなく不可能なことである。要するに交流電流に関する知識がまったく欠けていて、直流と変わりない別の電流に過ぎない、という理解で勝手に決めつけていた。これが、環境投資から魅力を奪い去っているその理由のすべて。火力発電所に依存するインフラの上に国際経済が成り立っているものである以上、温暖化を有効裏に止める手立ては、どう見たところで存在しないのである。そこで時間稼ぎのパリ協定で空手形を乱発しつづけ、猶予期間を可能な限り引き伸ばし、その間に有効な対策がどこからか登場するのをひたすら待つ、という態度で失敗したその責任を韜晦したのみならず、かろうじて体面を保っているということになっている。後ろ向きでしかないその姿勢の至らなさが、環境正義という概念を登場させる契機となった。   　交流電流についての正しい情報を、電力会社が共謀状態で隠し続けている、というその行為が健全な資金提供者に環境投資に二の足を踏ませている。ここに至るまでのＣＯＰ３からＣＯＰ２３へと続く二十年間に投じられた資本の総ては、何ら実効を挙げることなく単なる無駄となってドブへと消えた。これら一連の世界規模で不毛な投資のあれこれに、まったく魅力がなかったのだったからこそ、温暖化が悪化の一途を辿ることとなり。世界中の資本提供者のすべてを、環境投資に後ろ向きにさせてしまったのである。電力会社が共有する秘密主義というものが、二十年以上経た現在の段階で、地球全域に強い気候変動を押し付けるようになっている。言い方を変えると環境投資の悉くを無駄に費やし、損失の上積みを電力業界が意図的に謀っている、ということになる経過が既に確定している。   　国の環境対策の原資は血税であることから、電力会社の秘密主義が国民を謀って、己の利益を維持増進する機会を秘密裏に延命させている、という経過をここから窺い知ることができるだろう。メガソーラーやウィンドファームを大量に導入したとしても、それは何の投資効果も引き出してはいなかったのだ。何故なら、交流電流は周波数で成り立っているものであるからだ。発電機の回転数を減らすことができない交流電源は、燃焼炉の火を止めることが本質的にできない。交流送電の場合周波数が安定性を失うと、最悪の場合広域停電の原因となることがある。周波数変動を国が強く戒めているという現実には、それなりの真っ当な理由あるのだ。   外部電源をどれほど大量に増やすことができたとしても、電力会社ではでは交流電源の回転数を、常に一定の状態に保っていなければならない、という義務に強く縛られている。すべての火力発電所が同一の条件で稼働しているため、優れた環境電源があったとしても、地下資源の燃焼を止めることがまったくできていなかった。こうして減らしたはずの二酸化炭素が増えてしまったため、環境復元活動を投資対象とする民間の投資家が、黎明期の段階から払底してしまっていたのだった。国連が排出量をゼロ％にまで急いで減らす、という決断をするよう市場が求めたといえるかもしれない。   　交流送電というインフラに直流電源を組み込んだところで、火力発電所が稼働し続けている限り、大気圏内に排出されている二酸化炭素の濃度を減らすことは不可能なのだ。気候変動を止めようとして採用した再生可能エネルギーが、火力発電所の稼働率にどのような影響を与えたのか、ということについて事実関係の確認を行っていたのであれば、温暖化防止活動を周波数が邪魔していることに、国際社会が気づくことは可能であった。再生可能エネルギーで温暖化が止まったことを知るためには、電力会社が輸入している原油とＬＮＧの量的変化を、確かめておく必要があったのだが、誰も未だに実行したことすらないようだ。比較データとの照合を済ませていれば、これほど多くの無駄な時間と資本の浪費など、発生してはいなかったからである。電力会社が温暖化防止活動について、事実関係の告知を一切行っていなかった、ということが国の財政支出を永年に亘って無駄にする、という実効に欠けた対策を続けさせることとなり、止まっている筈の温室効果ガスの濃度上昇が、これほど長く続いている、という事態など考えられないことだった。その意味で電力会社が犯した罪は、計り知れぬほど大きく重く、そして限りなく深い。

  2019/09/29

  コメント(0)

• 秘密主義が温暖化をこじらせた

  気候変動は始まったばかりで入り口の段階であり、本当に危機的な状況の到来はまさにこれから。温室効果ガスの最大の排出源となっている、火力発電方式を世界中で受け容れていることから、状況の改善など最早見込めなくなっている。極端な降水量の増加はこれから益々ひどくなってゆき、被害の規模は高まる一方という状態でこれからも推移する。電力輸送の手段である送電系統は、強風の影響をモロに受けて倒壊し、それによる停電の被害は広域化する方向へシフトする。復旧に要する時間は長期化し、電気のない暮らしを至る所で強いられることとなる。先週東京湾から上陸した台風十五号と、さして変わりのない規模の損害が、時と所とを問わず襲い掛かってくるようになる、その蓋然性が俄かに高まってきたように思われる。   気候変動を起源とする自然災害の狂暴化を回避する術は、火力発電を国際社会が温存している限り、決して止まるようなこととにはならない。ひたすら黙って耐え忍ぶこと以外に残された道はないのだ。台風の破壊力は時の経過と共にいや勝り、無事でいること自体が至難、という状況へと最終的に追い詰められる。それというのも実効に欠けた対策であるという事実を知っていながら、意味のない環境投資を徒に積み重ねていたからだった。温暖化現象というものは、まさしく人災以外の何物でもない。この災害を避けて過ごすことなど、誰にもできはしないのだ。   過去に導入した再生可能エネルギーは、何の役にも立っておらず、太陽光付加金という名目で消費者が、電力会社に後払いする制度を定着させただけだった。気休めになるどころか、却って損失の根源となっている現実を誰も騒がない。要するに全くの無駄、でしかなかったのである。その証拠となったのがパリ協定の成立なのだ。京都議定書が有効に機能していたのであれば、パリ協定へとシフトする必要など始からなかった。京都議定書に実効性が担保されていたのであれば、世界中が有効な対策を探し求めて、右往差王することなど起きていなかった。環境投資が再投資を呼ぶという展開が、世界市場の至る所で起きていた筈であるからだ。そうではなかったという拙い現実が、温暖化が招いた気候変動をより深刻なものにした。交流電流のもつ真の意味を、誰も承知していなかったからである。   交流電流について正しく説明した記録は、未だにない。交流電流は周波数で成り立っている、という特徴的な事実を誰も指摘していなかった、錯誤に満ちた経過の事実が、気候変動を止まらないよう仕向けた。節電で二酸化炭素を減らすことが可能であったり、再生可能エネルギーで温暖化が止められたりする、という誤った理解を世界中に植え付けた。そんな状態を可能とするための条件は、再生可能エネルギーの導入量と化石燃料の消費割合の間に、相関する関係が成り立っているかどうかというその点にある。相関関係が成り立って居なければ、すべての環境対策は烏有に帰す。だが、誰ひとりとしてその事実を検証確認したことがない。交流電流の限界と効用について、早い段階でこの問題点を指摘することができていたのなら、電力業界が秘密主義を貫き通すことを、世界中が許してはいなかった。理に合わないすべての行為は、無駄の温床にしかなりえないからである。   蒸気発電という火力発電所が行っているその方法は、熱を加えて高めた蒸気圧をタービンブレードに強い力で吹き付けることで、回転力を高めるための措置。。消費者が節電で電力消費を減らしたからといって、発電機の回転数を減らすことなど本質的にできないことなのだ。周波数を維持しておく必要性に、電力会社が縛られているからこそ、交流電流は止まっていることができなくなっていたのである。再生可能エネルギーを大量に増やしたところで、火力発電所の燃焼炉で化石燃料が燃やされ続けている以上、温室効果ガスの排出量を減らすことなどまったくできない。世界中の知識人たちが交流と直流とを区別せずに、分かった気分ですっかり混同してしまっていた。そのために止まっていることがそもそもできない交流電流でも、節電することで停止させておくことが可能だと誤認しただけでなく、再生可能エネルギーの導入で火力発電所が燃やしている地下資源を、その分だけ量的に減らしたはずだと勝手に思い込んでいる。   火力発電所の交流電源はその回転数を制御する能力を、始から与えられてはいないのだ。毎分三千回転するタービン軸だけが、二つの磁極で５０ヘルツの交流電流を生み出せる。再生可能エネルギーを大量設置したことで、火力発電所で燃やしていた化石燃料が、実際にどれほど減ったのかということを、確かめたとする報告は未だ一例も存在していない。直流と交流とを区別しないで一括りにしていた、ということが京都議定書から実効を悉く奪い去るという結果を生み、温暖化を止めた積もりでＣＯ２排出量を、却って増やしてしまっていたという、余りにも不毛な経緯が史実へと残された。   電力業界が交流電流に関する基礎的な情報を、長期間隠し続けている、ということが世界中の知識人たちに交流と直流とを混同させ、止まっていることがそもそもできない交流電流であっても、節電すればそこに止まっていると間違って思い込ませた。直流電流は周波数がないため、スイッチを切れば電池電源に電気エネルギーがそのまま残される。ところが交流電流は周波数が絶対条件となっているため、止まっていることが本来できなくなっていた。交流送電というインフラを成り立たせている根幹は、止まっていることができない交流電流を、安全に処理するための措置である接地技術だったのである。発電した交流電流は止まっていることさえできないため、使われなかった電流はそのまま地の底へと落ちてゆく宿命なのだ。   交流送電という方法は励磁電流と誘導電流という、二種類の電流で成り立っている。その本質は、電力を輸送するための応用技術なのである。励磁電流というのは高圧でそのまま地下へと消えてゆくためのものであり、その過程で低圧の消費電流を、二次側に誘導発生させている。電荷の移動と転移とを、この二種類の電流が成り立たせているということなのだ。接地をとることで電位差を大きくとり、電流密度がそれによって最大化できるからである。高圧の励磁電流を接地して捨ててしまったとしても、ほぼ等量の電流を二次側に誘導発生することができるため、損失は高々１％程度でしかなくなっている。この程度の損失は問題なく無視できる。   交流送電というシステムでは、送配電系統の随所で電流を増幅する効果が簡単に引き出せる。電気を殖やすことが容易にできることから、例え損失が増えたとしても、コスト効率にマイナスの影響を及ぼすことなど起きない。電信柱を繋いでいる低圧の配電線では、電源がたった一つでしかないにも関わらず、電線を辿ってゆくと終点がどこにあるのかさえ分からないほど、延々とどこまででも伸びている。これは途中で電力を増幅することが、随時できているからに他ならない。このような多大なメリットがあったからこそ、交流送電が世界のインフラとなることができたのだった。だがそのために温暖化が止まらなくなってしまったのもまた事実。交流電流による長距離高圧送電というシステムは、電力を接地したことで大地へと逃がす、という方法をとることができるからこそ、電力輸送を安全に成り立せることができているのであり、電力輸送を効率よく円滑に推進するための方便、という意味と機能を併せもっているという点で優れたものとなっている。

  2019/09/22

  コメント(0)

• 痕跡　負の系譜

  　先週末から関東地方湾に接近していた台風十五号は、発達したまま東海上へと東京湾を通り抜け、沿岸地域を強い暴風雨に巻き込んだ。とりわけ千葉県では強風が吹き荒れ、送電するための鉄塔や電信柱を押し倒し、家屋の屋根を吹き飛ばす二次災害を多発させた。電気水道ガスなどのライフラインはこれにより寸断され、倒れた樹木は電力の供給を成り立たなくした。高圧の送電線は鉄塔が倒壊したことによって、大電力を輸送する基本的能力を失い、それに伴って水道と都市ガスなどのポンプまでもが機能不全に陥った。停電した地域では電力の復旧が遅れ、照明や冷房のない原始的な生活を、地域の単位で強いられる結果となった。東電が復旧に手間取ったことから、助かる筈の病院で亡くなるという事例も複数起きた。電気のない暮らしはまだ当分の間続く、という情報が今朝になってから報道された。   　実効性のない温暖化防止対策を永く連ねてきた、ということが今回の台風被害をより一層苛酷なものにした。温室効果ガスである二酸化炭素と水蒸気とを、大量生産していなければならない火力発電所を、廃止せずに温存したという過去の経緯が、長期停電を発生させたということができるだろう。温暖化が進めば海水の温度が上がり、低気圧を意味する上昇気流が発達して、強い勢力をもった台風が生まれることは、前々からいろいろなところで指摘されていた。懸念されていた結果が確定してから焦ったところで、何の解決にも繋がらない。尻に火がついてから水をかけても、問題を解決することには役立たない。火傷の疵跡が、記憶とからだに残るのみ。役に立たない知識を高く積みあげたところで、所期の成果が生み出せなかったのだから、教育投資が失敗に結びついたというだけのこと。   　成果のない環境投資であるとよく承知していながら、実効がないままに無駄な投資を徒に積み重ねていた、という過去が今回はじめて目に見えるカタチの禍となった。火力発電所を長期間放置容認していた以上、こうなることは分かっていた。物理法則を無視した法案を採用した国会の責任であることは、最早指摘するまでもないことだ。高圧の長距離交流送電を行っているあらゆる地域で、この種の災害は今後頻繁に起こり得る。再生可能エネルギーに環境復元能力があるにせよ、肝心要の火力発電所の燃焼炉の火が常時維持されている以上、二酸化炭素と水蒸気の大量生産を止めることはできない。交流は周波数でなりたっている電力であることから、発電機の回転数を制御する余地がまったくない。周波数とは、交流発電機の回転数で与えられるものであるからだ。太陽電池をどれほど多く増やしたところで、火力発電所の燃焼炉の稼働率との照合を怠っていたのだから、温暖化防止対策の有効性を確認していたということにはならない。   　電力業界に通有する秘密主義の所為で、知識階級のすべてで交流と直流との混同という現象が起きていた。直流電源を増設すれば、交流電源の負担が応分に減る、と未だに世界中が誤った認識を握り締めている。電力業界が地下資源の輸入量を実際に減らしていたのが事実なら、温室効果ガスの濃度上昇は、その段階で下降へと転じていなければならなかった。実際にこのようなことは起きておらず、そのために今後の目標設定を、パリ協定でより高くせざるを得なかった。当事者のすべてが交流電流と直流電流との違いを、まったく弁えていなかった。再生可能エネルギーを増やせば、その分だけＣＯ２の排出量が減っている、という特異な解釈を勝手に施し、真偽のほどを確かめることもなく、独断による強い間違った思い込みに囚われて、温暖化を止めることは再生可能エネルギーで可能だ、とそう勝手に信じ込んでしまっている。   環境負荷のまったくない優れた電源を大量導入したところで、電力業界が購入している地下資源の輸入量が、実際にどれほど減っていたのか、という事実と照合しておかなければ、効果の程は不明のままで将来も推移する。太陽電池の発電量が火力発電所で燃やした化石燃料の量と等価だ、ということにはならない。だからこそ検証と確認が必要となっていた。国会では温暖化防止に関する法律を先に制定してしまい、節電時間の積とＣＯ２の削減量が等価である、という独自の解釈を当該法に盛り込んだ。明らかに確信犯であることを疑わせる痕跡が、そこにみられる。   太陽電池の発電量と消費者による節電量とを関連付けたところで、既に燃やされてしまった化石燃料について、大気中へと排出されたＣＯ２を、炭化水素へと復元することなど不可能なことなのだ。言うまでもない事であるのだが、この法律は遡って換算することを許した。このような誤った解釈を選良に行わせてしまったのは、秘密主義を貫いている電力業界の牢固たるその姿勢にある。問題を指摘せずに沈黙をつづけていれば、交流電流の意味を知らない国民が、権威の誤りに充ちた錯誤と知らずに喜んで従う、という結果になることを知っていたからに他なるまい。その結果温暖化をどんどん推し進めてしまうこととなり、台風の被害を尋常ならざるものにしてしまったのである。温暖化現象はまさしく、人災なのである。   火力発電を国が放棄することを決断しない限り、台風の被害は今後も急速に拡大し続ける。停電の被害を最小限にするために欠かせないのは、消費地に於いて単独で稼働する、地下資源の関与を一切求めない、独立分散方式の小型電源だけなのである。この開発をこれまで国が怠っていた、ということが台風の被害をより一層深刻なものにした。その気になればこの程度の電源の開発は、一年以内に完了していたと現段階でそう断言できる。問題の本質を党益と省益との鬩ぎあいで、長期間意図的に見失っていたということが、自然災害という名の暴力行為を、国民に甘受するよう強いて、国益を損壊させたということになったハナシなのである。

  2019/09/15

  コメント(0)

• 根源は知の病い

  温暖化を募らせている原因物質であるＣＯ２の増加と、その結果の一つとなっている降水量の異常な増加との間には、相関関係があるということはできない。地球大気の平均気温が高まったことは事実としても、それが洪水の増加にどう結びついたのか、ということを確かめたとする確定した報告は見当たらない。推量に基づいた論理展開が、問題の解決を引き伸ばす。低気圧と呼ばれる上昇気流が強風を吹かせる、とする論理に異議はない。平均気温の上昇と平均降水量の増加との間になければならない相関関係を、統計的に関連付けたデータを確認したとする根拠は曖昧なままなのだ。　それはあたかも再生可能エネルギーがＣＯ２を減らす、と世界中が信じ込んでいるのと同じレベルのハナシなのだ。この論理が成り立つためには、環境電源の投入量と電力会社の地下資源輸入量との間に、はっきりとした対応関係が必存在していなければならないのだが、電力業界が化石燃料の輸入量を減らしたとする事実を、誰もまだ確認したことがない。 温度上昇と降水量増加との間には、一定の相関性があって然るべきなのだが、異常気象による洪水の増加に照らしてみても、ＣＯ２の増加による気温上昇との間には、相関性の関与を示す証拠はない。集中豪雨の発生頻度の高まりと、ＣＯ２排出量の増加に関わる変化とのあいだには、有意差を認めるほどの変化を確認した事実はない。   降水量の急激な増加を齎すほどの、ＣＯ２増加の痕跡は要するに見当たらないのだ。事柄の持つ意味の本質にある違いを弁えずに、温暖化が進んだから洪水が世界中で発生した、という概括的な説明にしかなっていない。気温の上昇は温暖化の原因物質であるＣＯ２が増えた結果だとしても、それが降水量の異常な増加とどう結びついているのか、ということを説明する根拠とするには無理がある。 温暖化の結果である異常気象と、温暖化の原因であるＣＯ２増加との間には、明確な相関性が関わっていなければならない。温帯が熱帯化して３５度以上の猛暑日が増えたことと、年間の降水量が一日で降るほどの変化が、度々起きるようになったこととの間には、どのような説明を行ったとしても、合理性を証明する論拠とはなし得ない。そこには巨大な懸隔が、人知れず長く横たわっている。   温暖化を進めてきたのは、地下資源の継続的な燃焼の拡大なのである。この地下資源は化石燃料に概括されているものの一つだが、成分はメタンを主成分とした炭化水素という点で、共通する特徴をもっている。プロパンやブタン、オクタンなどと呼ばれる、炭素の周りに水素をまとわりつかせた分子構造をとっている。中心にあるのが炭素Ｃであることから、これが空気中の酸素と結びついてＣＯ２へと変成する。 残された水素Ｈも同じ反応系でＨ２Ｏを合成するため、メタンを燃やすと二酸化炭素と水蒸気とが、同じタイミングで出現するようになっている。問題は二酸化炭素より水蒸気の発生量の方が二倍多い、というその点に集約できる。地下資源を燃やすと二酸化炭素のみならず、水蒸気も大量生産されてしまうようになっている、という経過を避けることができなくなるということが、水害の規模を異常な速度で高めさせている。   化石燃料の大量消費の継続で経済成長を遂げてきた文明社会が、環境を犠牲として利益を最大化するゲームを続けてきた、ということが気候変動を登場させる環境の劣化を導いた。交流電流による長距離高圧送電を、文明が地球上に網羅したということが、地下資源の絶えざる燃焼を必要不可欠なものにした。火力発電という方法は蒸気圧で成り立っていることから、常に１００℃以上の熱の供給を必要条件としている。このため、燃焼炉の火を落すことがそもそもできなくなっていた。蒸気圧の低下は蒸気タービンの回転力を損ない、安定した回転数の維持を妨げる。交流電流は常に安定した回転数を必要としているため、蒸気圧を変化させることがそもそもできず、法律によって安定化させておくことを義務付けられている。周波数変動が広域停電の原因となった事例が、丁度１年前に起きたブラックアウトだったのであり、それが北海道全域を五日間にわたって真っ暗にした。その原因が周波数変動だったことを、マスメディアはすっかり忘れ去っている。   火力発電所が地下資源を絶え間なく燃やし続けている、ということが気候変動を惹起した原因となり、氷山氷河を融解しながら海面水位を引き上げている、という事象の変化が地球全体の問題として指摘されている。この状況から抜け出すためには、メタンを中心とする地下資源に依存しないエネルギー大系を、早急に樹立しておかなければならない、ということが早くから分かっていた。ところが有効な方法が現状で未だ確立されておらず、そのためにＣＯ２の濃度上昇が止まらずに、着実に増え続けてしまったことによって、気候変動が加速するようになったのだった。代替電源の開発を進めないで既存の方法に執着していた、ということが実効ある新環境電源の登場を遅らせた原因となっている。   このところ頓に悪化した降水量の異常な増加は、最早猶予することを許さないほど深刻化しており、集中豪雨が日常化したことによって、水害で死亡する犠牲者は年ごとにより一層増えている。水害の原因は水蒸気の密度上昇以外に理由はなく、海面が温められたことによって生じた上昇気流が、低気圧となって雨雲を作り出し、そのプロセスを火力発電所の燃焼炉が、二酸化炭素の二倍となる水蒸気の供給源となって、ＣＯ２とＨ２Ｏという異なった温室効果ガスを、日夜大量に同時供給するというシステムを生み出した。　 交流電流の長距離高圧送電を維持する、というその義務が招いた結果が、自然災害の悪化となって現れた。火力発電所が稼働し続けている限り、温暖化を起源とする風水害の狂暴化は苛烈化する以外に、どうにもならないことなのだ。火力発電方式に代わる新電源の開発を、最優先で進める必要性はここにある。有効な対策を講じるタイミングが遅れれば、被害の規模は肥大する関係をより強化する。そこで必要となる方法の最右翼に位置するのが、超伝道電源というものなのである。

  2019/09/08

  コメント(0)

• 事実誤認の可能性

  　地球温暖化を進めているその主要な動因となっているＣＯ２とは別に、もう一種類の温室効果ガスが知られずに残されている。それが気候に関する悪影響を、年々歳々強く及ぼすようになってきた。これまで注目されていなかった未知の温室効果ガスは、水蒸気と呼ばれているものだった。実はこの水蒸気こそが、気候変動を急がせてきた、重大な問題を引き起こす原因の種であったのだ。大気中の二酸化炭素濃度は、排出量が増えたといっても、４２０ｐｐｍ程度であるに過ぎない。これを百分比にすると、たったの０．０４２％ということになる。この程度のとても小さな比率でしかない二酸化炭素が、これほど重大な変化を地球に及ぼしている、というのはいかにも不自然なことではなかろうか。　そこでもう一つ別の温室効果ガスの存在に、目を向けてみることにしよう。ＣＯ２が温室効果ガスであることは、世界中が承知していることなのだが、実際にそうなっていることを確認した記録は、大気成分中に占めるその割合の変化でしかなかった。気体の水であるＨ２Ｏにも温室効果がある、ということを知っている人は殆どいない。二酸化炭素に圧力を加えると熱は一時的に高まるが、更に加圧すると逆に冷たくなってしまう。それを利用してお湯を沸かしている装置は、供給元である電力会社ではエコキュートと呼んでいる。だが、地球大気の圧力程度で圧縮熱が生じている、という理屈は成り立たない。一気圧程度の大気圧の下で、ＣＯ２が熱をどれほど放射するようになったのか、という事実を確認したとするデータを、これまで一度も見たことはない。抽象的な思い込みであることを、経過の事実から疑わざるを得なくなってきた。　二酸化炭素に熱を与えるためには、コンプレッサーで圧縮する必要がある。二酸化炭素を大気中に放出しただけでは、温暖化を進ませることにはならない。そこで気候変動因子として疑うべきは気体の水、つまり水蒸気であるということになる訳だ。水蒸気に温室効果があるという事実は、気化熱で説明できる。打ち水をすると地面の周辺が涼しくなる、という経験は誰もがもっていることだろう。この気化熱は地表を冷やしたことによって、そこにあった熱を上空へと運び去り、そこに留まって上空を温める。エネルギー保存測が成り立っていることから、見えなくなったとしても、消ええてしまったということにはならない。上空に滞留している地表から持ち去られた熱は、そこで寒気に触れたとき雨となって落下する。１９９０年頃から俄かに増えるようになった降水量は、三十年経ったいま世界中で急激に高まっていて、気象庁では今まで経験したことない大雨、という表現をとるようになってしまった。 　これが温暖化現象の結果の一つ、であることはいうまでもあるまい。ＣＯ２が温暖化の原因物質であるにせよ、その影響力は水蒸気の持つ半分の量に過ぎない。というのはメタンＣＨ４が大気中の酸素Ｏ２と結びついいたとき、ＣＯ２は一つしかできないのに対して、水蒸気であるＨ２Ｏは倍の二つもできているからだ。二酸化炭素の温室効果より、水蒸気のもつ温室効果の方が、二倍も高い密度となっているのである。その結果平均気温の上昇に比べて、圧倒的に多い降水量の増加が、世界中の至る所でで大雨を降らせている、ということになるハナシなのである。 このようにして温暖化の意味に対する誤った理解が生まれ、それが実効のない環境対策を、長期間に亘って連ねさせる原因となっている。二酸化炭素を減らせば温暖化は止まる筈なのだが、実際に減らした事実を確認したという記録はない。そのために京都議定書からパリ協定へと、枠組みの変更が実施されたのである。二酸化炭素は減るどころか、却って着実に増加し続けていたのである。その大気中の濃度がたったの０。０４２％であるに過ぎない、ということが温暖化をこれほど急速に進ませてしまった以上、原因は別のところにあるという疑問がここに生じる。二酸化炭素と水蒸気を生みだしている最大の排出源は、火力発電所であるということに間違いはない。化石燃料を燃やす行為が、二酸化炭素と水蒸気とを同時生成させていたのだ。化石燃料と呼ばれている地下資源の主成分が、メタンＣＨ４という炭化水素系の化合物であったことから、このメタンを燃やす行為が炭素Ｃに酸素を結びつかせることとなり、ＣＯ２ができたと同時に水素Ｈにも酸素が結びつき、気体状態のＨ２Ｏがそのとき同時生成していたということになるだろう。メタンに炭素原子は一つしかないのだが、水素原子は四つもある。そこでＣＯ２が一つできると、その二倍のＨ２Ｏが同時に誕生するということになっている。温暖化の原因はこの二種類の温室効果ガスの相乗効果で、急速に地球全域へと拡大していったように思われる。九州北部全域に帯状の雨雲が蔽うようになったのは、その地域の沿岸部に火力発電が八か所も、取り巻くように建っているからなのである。火力発電所は化石燃料の消費量を、制御することがまったくできない。発電機は蒸気タービンの回転力が生みだしていることから、化石燃料の消費量を減らすことは、本来不可能だった筈なのだ。蒸気発電は蒸気圧を一定に保っている必要があり、地下資源の消費量を四六時中、常に維持していなければならなくなっている。交流電流が周波数でなりたっているものである以上、発電機の回転数を変化させてはならないのだ。この義務がブラックアウトを簡単に引き起こさないよう、電力会社に不断の努力を求めさせている。　この電力会社が行っている不断の努力が、ブラックアウトを頻繁に引き起こさないよう、不断の努力を電力会社に求めているのだ。このことが再生可能エネルギーを増やしたり、節電努力を重ねていたりしていながらも尚、実効性を何一つ引き出せずにいたたった一つのその理由。交流電流は周波数の制約に縛られているために、化石燃料の消費を減らす能力を最初から失っていた。この事情があったからこそ、電力会社が告白する機会を失い、秘密主義を貫かざるを得なくなったのであり、国と国民をダマし続けることが義務となったのである。温暖化の犠牲者を増やすことしかできていなかったのは、業界に固有の秘密主義の高度化と、交流電流の意味を未だに知らない、知識階級の事実誤認がその原因となったのであり、それが重大な結果を生んでしまったからなのだ。火力発電所の稼働を大きく減らさない限り、この状況はこれからも末永く維持される。

  2019/09/01

  コメント(0)

• 自覚のない壮大な錯誤

  　温室効果ガスの排出源を減らすことがまったくできない、というこれまでの経過が示すその事実を、文明がこの先どこかで学ぶことができたとしても、有効解を特定することができていないでいるのだから、気候変動はこれからも益々甚だしいものとなる。交流方式の商用電源にとって代わり得る、代替電源を開発することができない限り、異常気象は次第に苛烈なものになっていき、人々の生活を苦しめ続ける。ＣＯ２の濃度上昇が高まっていた事実が先般ついに確定し、降水量はその間に着実に進みつづけていた、という事実がその段階で確定した。 　温暖化現象がもつその本当のオソロシさに文明が気付く頃、事態は悪化の一途を忠実に辿ることしかできなくなり、気候変動はもっと狂暴化して荒れ狂う。清らかで麗しくそして美しかったこの地表は、跡形もなく消え失せてしまっている。それというのも温暖化を急がせたその要因が、地下資源の主成分である炭化水素にあって、その燃焼を抑制すれば温室効果は確実に減少する、ということを正しく理解していながら、何故か未だにその対策を実施することができないでいる。原因をきちんと突き止めておきながら、結果を改めることが何故かできない。問題認識能力に、何らかの欠陥があるようなのだ、この事実こそ、明確なメッセージだったのである。原因を消してしまいさえすれば、結果は望ましい状態である自動消滅へと向かって動く。そうなっていないというこの拙い現実こそ、問題の本質をすべての当事者が、一斉に見失っているという事実を指し示す。 　温暖化を止めるためには、電力消費を減らせばよい。この論理が有効となるケースとは、それが直流回路である場合に限られる。電力消費を消してしまえば、電気製品の回路を流れている電流は瞬時に消える。直流回路を成り立たせるための条件は、電池電源が用意されているということ唯一つ。ところが電力会社が供給している商用電源は交流方式であるため、止まっていることが片時も許されない。周波数が消えてしまうからである。交流成分のカナメである周波数とは、磁石のＳ極とＮ極とが交互に切り替わるその頻度のこと。５０ヘルツの交流周波数は、磁極が二つとなっているとき、発電タービンの回転数は毎分三千回転していなければならない、ということを告げていた。６０ヘルツであるならば、毎分三千六百回転しているということになる。  　交流電源のすべては要するに止まっていることが、全くできない。火力発電所では蒸気圧を利用して、発電タービンに回転力を与えていることから、回転数が少しでも乱れると、周波数変動を直ちに引き起してしまうのだ。交流電流の波形が乱れてしまうと、最悪の場合送電系統が制御できなくなる。そこで電流遮断メカニズムが自動的に起動して、広域停電つまりブラックアウトが引き起こされる。周波数が同一であっても波形の位相が一致していなけれれば、電流の同一性は失われている。このため火力発電所の燃焼炉では、何が何でも一定の回転力を生み出し続けていることが義務となったのである。これまで節電がまったく無効であったというのは、その行為で化石燃料の消費を、何一つ減らしていなかったからなのだ。 　これと同じ事情で再生可能エネルギーを大量に導入していながら、温室効果ガスの濃度は上昇し続けていたことから、京都議定書を遵守していたその期間を通じて、大気中の二酸化炭素濃度は一貫して高まってしまい、減ったとする事実は一例も確認されたことがない。太陽光発電を増やしたことで、電力会社が輸入してきた化石燃料が、連動して減ったとするデータが公開されたことは一度もない。そこにはどのような相関関係も存在していなかったからである。交流電源は常に回転し続けている必要があり、代替電源が増えたからといって、火力発電所で燃やしている地下資源を、減らす効果を引き出す能力は失われていた。交流電流には周波数が必要不可欠となっているため、化石燃料の消費を減らすと蒸気圧が低下してしまい、回転数の安定性を維持きなってしまうからである。周波数のない交流電流など、存在したことは一度としてなかった。この隠された背後の事情のあることが、交流電流を止まっていることができない電流にした。 　止まっていることができない交流電流であるということを、世界中の知識人たちが承知していながら、太陽電池を増やしたり消費者が節電したりすることで、ＣＯ２の排出量を減らせると即断してしまい、再生可能エネルギーを増やせばその分だけ、火力発電所の負担が減って温暖化するリスクは下がると思い込み、大気中に放出されている二酸化炭素も、同じ比率で低下するだろうと信じ込んでしまっていたのだった。交流電流が周波数でなりたっている事実を顧みることなく、直流電源である太陽電池を増やせば温室効果ガスの排出量が減る筈だ、と根拠を確かめることなくそうキメツケてしまったのである。この経過が温暖化を止まらないものにした。このときから気候変動が加速するようになっていったのであり、多くの不具合が一斉に地表に出現するようになったのである。 　太陽光発電が創り出した電力で、電力会社が輸入している化石燃料が減った筈、という勝手な思い込みで、再生可能エネルギーを設置した個人に、電力会社が金員を支給するという制度を成立させた、ということがそもそもの間違いのもと。大気中の温室効果ガスの濃度は高まり続け、電力の受益者であるすべての消費者が、日本では太陽光付加金という名目で、損失を公平に負担して電力会社に支払う、という制度へと発展する経過をとった。この措置で温暖化が止まったかというと、決してそうではなかった。鳴り物入りで登場した京都議定書だったが、何の成果もないままパリ協定を誕生させた。交流電流と直流電流との違いを弁別することなく、誤りに充ちた勝手な判断で環境電源に対する投資を急ぎ、却って自然災害を募らせて地表に壮大な変化を現出させた。この責任は、弁別能力を失った世界中の知識階級が負うべきもの。教育を高度化した際の制度変更に、そもそもの原因が潜んでいる。教育投資に対する失敗が、環境投資の失敗へと繋がったのだ。失敗の連鎖が国際経済へと圧し掛かり、これから始まる負の経済成長へと繋がってゆくこととなる。

  2019/08/25

  コメント(0)

• 環境劣化と損失肥大

  温暖化が止まらないままになっているその訳は、二酸化炭素の大量生産を常に続けていなければならない、という火力発電所に課された特殊な事情があったから。温室効果ガスが増加し続けている理由を、世界中で未だに理解し損ねている、という事情が問題の解決をこれほど長く遅らせている。文明が温暖化についての正しい認識を未だに持てないでいる、というそのことが環境の劣悪化を推し進め、気候変動要因を高めることにしかなっていない、習慣的で惰性的な行為の継続を通じて、目標となっている温室効果ガスの排出量削減を、無駄で無効なものへと位置づけた。これら成果のまったくない一連の負の経過が、麗しかった地球環境を却って大いに劣化させてしまう、というその主要な動力源となっている。   　温暖化防止に有効であると思われていた再生可能エネルギーを、これまで大量に導入していながら、結果を見ると大気中のＣＯ２濃度は、減るどころか大幅に増加してしまっていた。この事実に遭遇した国連の環境部会が、削減目標を最大化するという決定を下し、達成時期を定めない代わりに、排出量をゼロ％にまで最大化すると定めた。 京都議定書が実効を引き出せないまま失敗に終わったことについて、問題の本質を調査検証しないまま放置し、具体的な手段となる方法を特定することなく、達成目標だけを設定してお茶を濁した。アメリカ以外の国際社会がこぞって、ＣＯ２削減に取り組んでいながら、敢え無く頓挫してしまった事実を反省せずに、その対策となるべき有効解をそれと見極められる訳がない。目標値を最大化したことで状況は一時的に悪化するにせよ、最終的に気候変動を抑制することができるだろう、と踏んだ浅はかな経過がそこからは明瞭に見て取れる。   　再生可能エネルギーを導入したことによって、ＣＯ２の最大の排出源となっている火力発電所で、燃やしていた化石燃料の輸入量がどう変化したのか、という事実を検証せずに電力消費が減れば、その分だけ火力発電所の負担は応分に減る、という勝手な思い込みに囚われてしまい、確認作業を怠ったまま放置し続け、直流回路がそうなっていることを前提に、誤った理解を独善的に持ち込んで、火力発電所で燃やしている化石燃料は、再生可能エネルギーを導入したその分だけ、自動的に減っているとした誤った情報を刷り込まれ、実効なき温暖化対策と揶揄されつつも、訝しむことすらしないで善と勝手に信じ込み、無駄な努力を甲斐もなく続けて、ついにここまでやってきた。   　現在世界中のインフラとして採用されている、長距離高圧送電というその方法は、交流電源を用いていることから、環境性能の高い外部電源をどう取り込んだとしても、火力発電所の負担を減らす能力がまったくなくなっている。交流電流は周波数で成り立っているものであることから、発電機の回転数を減らすことが本質的にできない。周波数が安定性を失って乱れると、交流電流の波形が崩れるだけでなく、単線上に複数の周波数が混在する、という状態が唐突に発生してしまう。波形の位相制御は直流化以外に現状で不可能なことから、安全性を考慮して電流遮断が当座必要な措置となる。そこで緊急対策措置としてサーキットブレーカを起動させ、電流を消してしまうことが急務となる。このようにして広域停電が引き起こされる、ということになっている。   昨年九月に発生した北海道電力のブラックアウトの長期化は、その実例として最も大きな被害を道全域に押し付けた。このため火力発電所では不断の燃焼が必要不可欠な義務となり、化石燃料の消費抑制を昔からまったく行えなくなっていた。交流送電を直流回路と同一視してしまうと、再生可能エネルギーで温暖化が防止できる、と誤ってそう思い込んでしまうのだ。交流電流は直流電流と違って、止まっていることがつまりできない。発電機が回転し続けているということが、あらゆる温暖化防止対策を無意味なものにしてしまったのである。   　この事情は省エネ節電でも同様に当てはまり、電力消費を消費者が頑張って減らしても、火力発電所の燃焼炉で化石燃料が燃やされ続けている以上、大気中に放出される温室効果ガスの濃度上昇は、止まることができずに増え続けるだけとなる。火力発電は原発と同じ蒸気発電であることから、蒸気圧を一定の状態に高めて措くために、不断の燃焼が絶対的に必要な措置となったのである。この事実一つをみるだけで、温暖化がまったくとまらなかったその理由が見えてくる。 　交流送電を前提とした再生可能エネルギー導入という方法では、どのような環境効果も生み出せないのだ。電力会社が買い取っているからといって、それが有効利用されているとは限らない。何故なら太陽光付加金という名目で、消費者全員で電力会社が立て替えた損失を、後でまとめて徴収されているという事実があるからだ。太陽電池が生んだ綺麗な電力を、電力会社が再販売している事実があるのなら、消費者が負担すべき損失は発生しておらず、電力料金にその利益が還元されていた筈なのだ。   化石燃料の輸入量が減った事実があるのなら、その記録を公開することによって、電力会社の利益は電力コストに反映されていなければならない。そうなっていないというこの拙い現実は、太陽光付加金を消費者が支払っていながらも、二酸化炭素の発生を減らせていないという明瞭な証拠なのだ。電力会社は地下資源の輸入コストの削減と、再生可能エネルギーが発生させた電力を、再販売して得た利益の双方を同時に得ている、ということになる。獲得した筈の利益がまったくないということは、そこに隠されている何らかの理由がなければならない。消費者が支払った太陽光付加金のすべては、国と電力会社が国民をタバカッた末の損失補填だったのだ。世界中の電力会社がこれ以上秘密主義を続けていると、パリ協定も京都議定書と同様に無効となってしまい、最終的に環境投資が生んだ損失を、更に肥大させるだけとなる。そして生命の多様性がいつしか失われ、地表は繁茂した直物で覆い尽くされ、長い時間を閲した後にそれが化石燃料へと変成する、というサイクルを果てしなく繰り返す。

  2019/08/18

  コメント(0)

• 判断能力の劣化はすすむ

  　世界中の自動車産業がリチウムイオン二次電池を採用し、ＥＶ革命を推進しようとしている最中だ。電気自動車ＥＶの市場価値に、この措置が限界を設けることになるだろう。温室効果ガスの最大の排出源となっている、世界中の火力発電所を温存すれば、気候変動は今後益々苛烈になってゆくばかり。リチウムイオンという素材が必要不可欠となる以上、その資源価値は今後うなぎのぼりに高まる。移動体の販売価格が高まっていくのなら、ＥＶの普及速度はより遅くなる。環境を復元する能力は失われ、気候変動要因は減らずに増える。   温暖化を止める有効な手段を見失っている以上、気候変動の振幅は拡大する一方となり、受ける被害を募らせて破壊力を増やすのみ。環境破壊を避け難く増長させている因子を、野放し状態で増やしつづけてゆくのなら、淘汰圧の作用で多様性は短期間で失われてしまうだろう。リチウムイオン二次電池は充電と放電を、同時に行うことができないため、充電している時に放電を行うと、発火事故や爆発事故を引き起こす恐れがある。電解質内部で行われる電荷の移動が、内部で接触する確率を高めると、蓄電装置の損傷を引き起こすからである。このためモーターに動力を与えるための放電時に、充電を並行して行うと、電荷の移動が高密度で発生し、プラスとマイナスの電荷同士が接触する機会が増える。ＥＶが充電するために停止していなければならないのは、偏に蓄電デバイスの選択を誤ったからに他ならない。   　充放電を同時に行うことができるタイプの蓄電装置なら、タイヤなどの回転体を発電機として使えるようにすればよい。回転するものはすべて、発電機として利用することができる。進化したＥＶは充電ステーションに立ち寄ったり、プラグを差し込んだままの状態で、その場に止まっていたりする必要性がない。リチウムイオンを採用したのは、充電間隔を長くとることが目的であるのだから、長距離走行ができるようになったとしても、充電するための時間を割くことにはならない。これが電気自動車の自由度を狭め、環境型移動体であるＥＶの普及推進を、却って大きく阻害する要因となっている。 ＥＶが長距離走行をすればするほど、大量のバッテリーを搭載する必要が生じてしまい、それがＥＶのコストパフォーマンスを引き下げるだけでなく、使い勝手の悪い移動体という評価を拭いがたいものにする。   　ＥＶを充電するための電気はＣＯ２と引き換えであるため、環境の復元効果など永久に得られない。移動体の持つ慣性エネルギーを利用する、未だ知られていない方法に切り替えるなら、商用電源に依存しない方法で、エネルギーの自給自足を成し遂げることは十分可能。エネルギーコストは最終的にゼロにまで下がり、大気中のＣＯ２濃度は時間の経過と共に確実に低下する。この方式は移動体でなければ利用することできないので、家庭用の電源には応用できない。ＥＶに蓄電してある電気を利用すれば、一定程度の電力供給はできるのだが、双方向性のプラグインモデルなら、環境復元効果がすぐにでも引き出せる。リチウムイオンに拘っていると、エネルギー密度を高めたその分だけ、体積と重量が共にこぞって増えてしまうため、普及条件に一定の飽和が生じる。二次電源に備わる効用と限界に無関心なままでいると、環境投資のすべてが悉く失敗に帰すこととなる。   　思考力があれば飽和点と逢着する運命にあることを、それと悟るまでにさほど多くの時間はかかるまい。成果のない対策に執着しているその間に、貴重な資本と時間とを大量に失ってしまうのだ。そういう展開に落ちってしまったら、環境の復元など果たせる筈もなく、温室効果ガスの大量生産システムから、文明は永久に離れらなくなってゆく。問題の本質が見えていないとき、成果のない不毛な経過が待っている。認識能力の欠陥を疑う必要性に、できるだけ早く気付くべきなのだ。止まらない温暖化というこれまでの成果のない経過をみれば、損失だけを大量生産するメカニズムの関与に気付ける。これまでの環境対策が無意味でかつ成果なきものであったからこそ、大気中のＣＯ２が増えてしまっていたのである。   交流電流の意味を知識階級が正しく認識していたのであれば、再生可能エネルギーなどの過去の大量導入で、二酸化炭素濃度を却って高めてしまっていた、というその不毛な事実がもつ意味の儚さを、ことここに至るはるか以前の段階で、理解する程度のことは固より楽にできていた。 　火力発電所を温存したままの状況で、ＥＶの普及を闇雲に急いだところで、環境問題の改善を図る手段は見いだせまい。健全な思考力を取り戻さない限り、気候変動とそれによる異常気象の横行と増長は、破壊力を時と共にいや増すばかり。未来型の新電源の開発に遅れをとれば、環境破壊は加速度的に進むだけ。地表は降水量の異常な増加で荒み、海岸線は海面水位の急速な増加で、その延長距離を漸減させる一方となる。問題認識能力に生じた瑕疵の関与に早く気付けば、有効解を特定することにさしたる困難などはない。問題の所在に気付かなければ、文明の崩壊は一気呵成に進みだす。不正な判断は、最悪の結果をただ単に引き寄せる

  2019/08/11

  コメント(0)

• 思考力を失うと目にものが見えなくなる

  　有害物質を再生産しないこれまでにない新しい方法で、効率的な電力創出を可能にする電源開発を急ぐことにより、温暖化を止めることは容易にできるようになる。超伝導現象を利用した新電源に統一する政策を実施するなら、温室効果ガスの発生量は漸減し、化石燃料を輸入するために支払われていた、資源コストは最終的にゼロにまで減らせる。電車を動かすための電力コストは大きく下がり、電気自動車を充電する費用もかからない。電気炉や電熱器などと同じ方法で、電力から熱を取り出す方法は数多くある。不足する熱など発生しない。冷媒である液体窒素ＬＮ２の元素は窒素なのであり、これは地球大気の７８％を占めるほど多くあるガスのため、枯渇する心配は基本的にない。課題となっているのは冷熱の安定的な確保なのだが、蒸発した窒素ガスを再冷凍することによって、冷媒の再生と再利用がどこででも簡単に維持できる。マイナス１９６℃以下の熱を保つことができるため、冷凍機で使う電力に事欠くようなことはまったくおきない。   　超伝導現象とは電気抵抗が突然ゼロになる、という特異現象のことである。冷媒の温度が閾値を超えて一定の温度帯に達すると、唐突に電気抵抗が消えてなくなってしまうため、電流が熱に化けて消失するという変化は起きず、一度与えた電流は制限なくループ状のコイルに半永久的に存在し続ける。この電流は超電流と呼ばれるものであるため、電気抵抗をもつ常電流とはまったく異なったものである。超伝導が発見されたのは１９１０年のことであり、当時は液体ヘリウムを使って再現実験を、二重構造のガラスの瓶を真空にして行っていた。その後８０年代の後半頃高温超電導が確認されたのだったが、マイナス２７０度の液体ヘリウムより高い、マイナス１５０度付近で超伝道を引き起こす素材の開発が進んだことから、無尽蔵といってよい液体窒素の冷熱を利用できるようになり、ＭＲＩなどにもその冷熱が応用できるようになっている。   　リニアモーターカーはこの超伝導現象を利用して、磁気浮上型の列車を線形モーターで加速するモデル。実用化のタイミングは既に決まっていて、品川名古屋間を一時間で結ぶことになっている。超伝導は当初超磁場を作るための技術だったのだが、温暖化が急速に進み気候変動が深刻な問題となってきたため、超磁場を利用して超電流を生み出せば、補充する必要のない電力を、大量かつ永遠に生み出せるようになるということは分かっていた。 　決して減衰しない超電流は、超電導コイルを永久に流れ続ける。そのための条件となるのは、液体窒素の冷熱の関与だけなのだ。窒素は活性がなく大気中に無限に存在するため、冷媒として大量に用いたとしても、ＣＯ２のように大きな影響を環境に及ぼすことはない。気化した窒素ガスは冷凍機で液化すれば、繰り返し使えるので全く問題がない。輸入しなければならない地下資源と比べれば、資源コストはほぼゼロであることから、その効果でエネルギーコストは短期間で最小化してしまう。   　実用化が遅れている理由とは、交流電流を超電流化する方法に、未だ誰も気付いていなかったからなのだ。やっていることは電信柱に乗っている変圧器と、まったく変わらない誘導電源という内容で一致している。誘導電源はファラデーが法則化した、電磁誘導を応用した理論で説明でき、増幅する効果を利用すると電源としても使えるようになっている。来年はファラデーの法則化から数えて２００周年となる節目の年に当たっており、超伝導現象を確認したオネスから数えると、１１０年目となる記念すべき年となる。温暖化を確実に止めるためのきっかけとなる画期となれば、人類と文明にとってまことに幸いなことであろう。   　超伝導現象は電磁誘導の法則が存在していなければ、間違いなく発見されていなかった。交流電流が定着するようになったのは、１８９０年代になってから。直流電流を主軸とする電力供給に拘ったエジソンと、交流電流の特性に注目したニコラ・テスラとの間で、直交戦争と呼ばれる論戦を展開していた頃のことである。交流電流による送電システムの構築を主導していたテスラの名を冠したＥＶメーカーが、リチウムイオン二次電池を採用して直流化を先導していることに、今や隔世の感なきにしも非ず。交流電流による長距離高圧送電が世界展開されていなければ、気候変動を引き起こす原因物質であるＣＯ２の大量発生は、間違いなく起きてはいなかった。   直流電流には周波数がないため、発電機を回転させる必要がなかったからである。太陽電池や燃料電池などの電池と名のつく電源は、おしなべて直流電源であるという意味をもつ。直流電源を大量に増やすことができたとしても、既に交流電源が世界中に網羅され、地表を席巻している状況となっている以上、温室効果ガスの発生を減らすことはまさに不可能。周波数に拘束されている交流電流は、絶えざる回転運動が必要条件となっているからである。ここが国連の環境部会の参加者たちに、まったく見えていなかった項目なのだ。交流と直流の違いを弁別することなく、混同してしまっていたということが、温暖化を止まらなくさせているたった一つのその理由。電力会社の秘密主義もさることながら、調査検証を怠ってきた世界中の当事者のすべてが、気候変動を加速させる役割を今も尚果し続けているこの事実。壮大な共同幻想というものが、環境異変をのっぴきならないものにした。

  2019/08/04

  コメント(0)

• 根拠のない独善的で狂信的な強く身勝手な思い込み

  再生可能エネルギーを導入したその分だけ、大気中の温室効果ガスを減らす効果が得られる、と日本中がそう思い込んでいるのは誤ったままの勝手な思い込み。真っ赤なウソであるその事実を、国連の環境部会が自ら認めている。パリ協定はその対策の一助として、急遽策定されたものなのだ。節電努力を実施すれば火力発電所の負担が応分に減る、というのも同じ内容のウソである。世界中の知識人たちが誤ったままの思い込みを、未だに強く信じ込んでいるというのが現状なのだ。その熱意の程は狂信的なほど、堅く凝り固まっている。京都議定書を遵守していたその期間を通じて、温室効果ガスである二酸化炭素の大気中濃度は、３４０ｐｐｍから４１５ｐｐｍへと、却って大幅に増えてしまっていた事実が既にある。 　交流電流による長距離高圧送電を実施している以上、火力発電所は単独で操業を止めることが、まったくでてきなくなっているということなのである。交流電流は止まっていることが、そもそも一瞬たりとも不可能な電流であるからだ。周波数で成り立っている交流電流であったからこそ、直流電流のようにそこに留まっていることが、つまりできなくなっているということなのだ。交流周波数とはＳとＮからなる異なった磁極が、それぞれ切り替わるその頻度のことを意味しており、電源の回転力が安定性を失って波形の位相が少しでも乱れると、たちまち周波数変動を生き起こしてしまうこととなる。異なった周波数が導体上に混在すると、電圧変動と周波数変動とを同時に引き起こす結果を生む。去年の九月に北海道電力の管内で発生した事実が示している如く、長期間に亘るブラックアウトへと発展してしまうからである。 　電力会社は交流電源の運転を、四六時中正確に保ちつづけていなければならない立場に置かれている。直流電源である再生可能エネルギーが増えたからといって、火力発電所が燃焼炉の火を落とせるようになる、という理屈はまったく成りたたないことなのだ。既存の環境対策で所期の環境効果が得られたとする事実は、一例も確認されたものがない。電力会社が輸入している地下資源の推移をみれば、確認することは容易にできていた。だが、温暖化対策に関する検証確認作業を、すべての国家機関と環境保護団体は、三十年以上に亘ってナオザリにし続けている。検証作業を一律に怠っていたという過去のその経過が、温暖化を止まらないものへと位置づけた。 国会議員には調査権が付与されているにも関わらず、どのような調査行動も起こしていなかった。それどころか立法機関として物理法則に反する、温暖化防止に関する法律を先走って制定してしまい、すべての国家機関と民間団体までもが、誤った法律に従って電力消費を減らせば、発電で生じたＣＯ２がその分だけ減っている、とした誤った認識であると確認しないまま、効果のない無駄な節電努力を善と信じて、国民に強いてきたその独善的な経過のすべてが、気候変動を驚異的なまでに高めさせることとなり、京都議定書を遵守してきた無辜の民を今尚苦しめている。犯意の自覚が欠如しているのだから、反省する姿勢がみられないのは当然の帰結というものだ。 　交流電源は誘導法則に基づいた発電を実施しており、火力発電所で地下資源を燃やして蒸気を作り、それを加圧して高温の蒸気をタービンブレードに吹きつけ、タービン軸を高速で回転させる仕組みで発電を行っている。来年はファラデーが電磁誘導の法則を体系化してから、丁度二百周年目となる節目の年。気候変動が急速に悪化するのに、二百年という長い時間の経過が必要だった、ということになる訳だ。　交流電流を成り立たせておくためには、毎分三千回転するタービン軸が必要なのだ。そうしなければ、５０ヘルツの周波数を与えられないからである。交流起電力は磁束密度と磁場変化の交点で発生するため、負荷に応じた電流をそのとき回路内部へと誘導する仕組み。高圧送電は電圧の制御が可能であることから、電流値を最小化して電流損失を減らしながら、熱損を抑制して効率よく送電するための便利な仕組み。電力は電圧と電流の積（相関）で成り立っているものであることから、一方の増加は他方の低下となって顕れる。電圧を高めてやれば、電流値を引き下げることができるため、電流損失を減らして熱損を減らす効果が楽に得られる。この事情が交流の高圧長距離送電という方法を、世界中のインフラとなるよう短期間で普及させることに寄与した。 　交流送電を実施しているその限り、火力発電所の燃焼炉では、地下資源を絶えず燃やし続けていなければならない、ということなのである。だから温暖化は絶対に止まらない、という現実をどこかで受け容れなければならない筈だ。蒸気圧を常に一定の状態に保っているためには、絶えざる燃焼の継続という状態が必要なのである。どんなに再生可能エネルギーの導入量を増やしたところで、地下資源を燃やし続けている以上、ＣＯ２の排出量は増加することにしかなり得ない。それが、火力発電所の絶対条件となっているからである。電力消費を減らす節電行為に於いても、消費者が節電にどれほど熱心に取り組んだとしても、地下資源の燃焼を減らす効果はまったく得られない。これが京都議定書を、パリ協定へと変更せざるを得なかったその背後の事情。交流電流の意味を知らない世界中の知識人たちが、直流電流と混同してしまっていたために引き起こした、余りにも粗末で愚かな経過が、既に成立しているという事実がそこにある。 　大量の知識があってもその意味を理解していなければ、ものの役には立たない道理。その結果温室効果ガスの代表的存在であるＣＯ２の大気中濃度は、一方的に高まり続けることとなり、異常気象を今年欧州各地で引き起こす事態へと発展させてしまっていた。直流と交流との違いを理解していなかった知識人たちが、こぞってこの異常事態を生み出すことに貢献した、ということができるだろう。思考力を欠いたままの知識は、教育投資の成果を環境破壊へと向かわせ、有害な結果を率先して引き寄せた。誤った認識は状況の劣化と悪化とを、ひたすらヤミクモに急がせる。交流と直流との違いを知らないまま、直流電源を増設すれば交流電源の負担が減る、と単純に決めつけている知識階級がもつ劣化したままの問題認識能力は、異常気象を止められずに却って多発させてしまうこととなり、社会資本と生命の多様性を同時に奪う淘汰圧となって作用しはじめた。教育の高度化が生んだ知の劣化というその状態が、温暖化を一層止まらないものにしたのであった。

  2019/07/28

  コメント(0)

• 驚　天　動　地

  　基軸通貨とされているドルの発行権をもつアメリカは、欠くべからざるエネルギーとなった地下資源の決済権を賦与されて、石油の需要が高まれば高まるほど、ドルを供給しなければならないという圧力を、世界中から強く受けなければならなくなった。ドルの供給を米政府が怠ればドルの通貨価値は競り上がって上昇し、為替相場の影響をモロに蒙る立場となった。エネルギー資源の需要増加はドル高要因となり,ドルの供給を拒めば国際経済は成立しなくなる。このため基軸通貨としてのドルの発行権を、アメリカは常に最大化しなければならなくなる、という必要性にいつも迫られる立場となった。ドルの需要水準が高まれば高まるほど、通貨の発酵益は増え続けることとなり、それがアメリカの財政に他国と比べ高い優越性を与えている。 このためアメリカはドルの需要がある限り、その供給を拒むことができなくなった。供給量の制御は可能であったことから、それがドルに強いドルと弱いドルの二面性を与えている。さして魅力のないローカル通貨に対しては、ドルの流通インターフェースとなっている国際金融資本が、ドルの流通量を間接的に調整する機能を担っている。７０年代に浮上した南北問題（先進諸国とアフリカ大陸に於ける貧富の差の拡大）を生み出したその発端はここにあったのである。   　ドルの属性となった過剰流動性は、地下資源の決済を円滑に行う目的で、産油国と石油消費国との取引に於いて、ドルを介在させることによって滞りなく進めることができるようになったのであり、その副産物として国際経済の反応場に、ドル余り現象と呼ばれる強い影響力を与えることともなったのだった。２００８年のリーマン・ショックと呼ばれた金融危機は、その過剰流動性が原因となった負の事例の代表的なものとなっている。アメリカはローカル通貨としてのドルと、基軸通貨としてのドルという二重性を常にもつ、ドルの発行権を支配することで、富の集積地としての恩恵を発酵益として堪能し、何の疑いも持たせなかったばかりか、少しの犠牲も払わずに確保しておくことが問題なくできている。アメリカが国際経済の枢軸的存在になれたというのは、連合国によって創設されたブレトンウッズ体制の賜物だったのである。   　中国が農業国の立場から身を起こして、世界第二位の経済大国に僅か三年で上り詰めたというのも、人民元の追加発行を重ねてきたその結果として得た身分。親中国的な立場にあった民主党政権時代に、中国を世界の生産基地にするとアメリカが宣言し、世界中にドル余り現象を引き起こしていた過剰流動性を、中国大陸へ向かうよう方向づけた。世界中からドルによる資本の移動が発生し、そのすべてが中国を目指して押し寄せたことから、人民元の通貨価値を執拗に高める動因となったのだった。共産党政府は対抗策として人民元の供給量を急遽増やし、獲得したドルを担保とする人民元の追加発行を重ねていた。ドルの中國への流入量が増えれば増えるほど、人民元の通貨発行量は連動して必要以上に高まった。   為替市場に於ける人民元の通貨価値とドルのそれとは相拮抗する状態となっていき、ドル安にして相対化することで、人民元の交換レートを日本経済を円高にして苦しめた先行事例を参考にして、予てから引き上げておきたい意向をもっていたアメリカは、その結果人民元の過剰発行を容認せざるを得なくなり、結果として中国にドル建ての資産を大量に積み上げさせる、という意図しない経過と結果とを図らずも投与した。中国がたったの三年で突出した成金国家になれたというのは、ドルの過剰流動性のお蔭だったということなのである。だがそれは中国共産党政府に軍事的優越性をも与えることとなり、農業国であったが故に放置されていた海軍力を増強する、絶好の機会を提供することともなったのである。米中間の貿易戦争の背後には、この時生じたミリタリーバランスの調整圧力が働いていた。   アメリカと中国とが経済大国となったその背景には、ＭＭＴが指摘する通貨発行権の行使、が与って力となった経緯があった。ＭＭＴは通貨発行権（シニョレッジ）をもつ国家は、制限なく当該ローカル通貨を発行することができるとした。通貨価値は国内市場に於いて、恒常的に安定したレベルを保つからである。通貨発行権は印刷コストを負担するだけのことで、券面記載の通貨価値を国家が享受することを可能にするだけでなく、通貨価値を補償して常に価値の同一性を保たせる力がある。   この通貨発行権を政府が活用することにより、利息を前提とする国債の発行に頼る必要はたちまち消え、印刷コストと実態コストとの差額を、国家収入として享受することが政府にとって可能となる。シニョレッジが国家に与えられているものである以上、支払利息を負担する前提の国債の発行に頼らずとも、経済効果の拡大を推し進めることは容易にできる。赤字国債の極端な累増という日本の財政赤字の山の高さは、米中両国が期せずして行った通貨政策に於いて、正反対のプロセスを辿ったが故に生み出されたその好結果。アベノミクスの失敗がＭＭＴの正当性を、雄弁に物語っていることは自明の事実。 あたらしいプラットフォームとなりつつあるＭＭＴを、デフレ経済を俎上に乗せている陳腐化した行為の意味に、正統派経済学者たちは今以て気付かずにいる、蒼古たる教科書的な経済学を真に受けてきた、知識だけは豊富だが思考力の裏付けのない、劣った認識に基づいた旧弊で衒学的なエコノミスト一同が、訳も分からずに徒にただ保守化して騒ぎたてているようにしか見えない。問題認識能力に課題を残したままの子損の知識階級が、アベノミクスに根拠なく賛同して経済を低迷させ、消費増税を善と信じて日本経済に止めを刺そうと、今まさに身構えている最中に驚天動地の理論が登場したのだか、異端視して排撃する姿勢をとったの考えられないことではなかろう。このＭＭＴという新しいプラットフォームを陳腐化した古いプラットフォーム上で、訳も分からずに混乱した頭のままで、無理やり解釈しようと努めているエコノミストの何と多いことか。アメリカのドルと中国の人民元とは、通貨発行権を活用したことで経済大国となったその好例に、彼らは謙虚になって学ぶ必要があるだろう。

  2019/07/21

  コメント(0)

• 急　　務

  　この先温暖化が更に進むようになると、地下資源を燃やす行為が環境破壊活動ということになり、社会資産の暴力的な破壊という評価が定まる。テロ行為を抑止するための破防法が新たに適用される、過去に類例のない時代がやってくる。破防法はテロ行為に対する予防的な性質をもっていたが、環境破壊防止法（拡大破防法）は過去の事実に対して適用されるものとなる。物理的破壊活動のみならず、環境破壊活動全般に拡大して適用されるであろう。温室効果ガスを発生させる行為の総てが犯罪となり、すべての火力発電所が違法な存在となる。自動車メーカーや石油会社も過去の責任を問われ、ボイラー設備や焼却炉の保有も同様の扱いとなる。製鉄所や窯業は犯罪企業という位置づけとなり、ガス会社と雖も存在を否定される身分となる。   　パリ協定が完全実施に移される時代がくると、世界中がこのように大きく変わらざるを得なくなる。移動体の総ては電気で動くものと成り、そのための電源は地下資源を燃やさない方式で統一される。それを可能にするための電源開発に成功した組織が、国際社会を指導する強大な権限をもつだろう。石油の利権を掌中のものにしたそのアメリカが、現在の社会体制の中心的存在となっているように。ドルは基軸通貨の座から放逐され、平和本位制という新たな枠組みで、国際経済全体を統御するシステムで統一される。平和に勝る価値の基準など本来存在しておらず、富の奪い合いが環境の劣化を推し進めて、９９％を犠牲とすることによって、たった１％に過ぎない富豪を支える異常な構造を、一刀両断にしてしまう時代がその後訪れる。   　ＣＯ２を発生させない方法だけが、ビジネスとして認められ、そうではないものの総ては犯罪として括られるようになる。炭化水素系地下資源であるメタンを燃やせば、温室効果ガスであるＣＯ２が一つできると同時に、二倍の水蒸気Ｈ２Ｏが大気中へと同時放出されることとなる。９０年代を迎えた頃から始まった、異常な降水量の急激な増加という変化は、メタンＣＨ４を大量に燃やしたからこそ生じるようになったもの。温暖化の結果である平均気温が高くなった、という変化が定着して生み出されたものではないのだ。異常なほどの降雨量となった変化を語るためには、温暖化の結果で説明することはできず、温暖化の原因を調査してはじめて、その原因となっていたものの姿がみえてくるようになる。平均気温の上昇を以て水蒸気が増えた理由とするのは、明らかに不合理。   火力発電所で燃やしている炭化水素（メタン）が、大気中の酸素と反応したことで、二酸化炭素を一つ合成する過程で、気体の水つまり水蒸気を二倍生み出しているということが、京都議定書を遵守していた時代に、減らしたはずの二酸化炭素を、却って増産させてしまっていたのだった。交流電流は周波数で成り立っているものであることから、止まっていることがまったくできない。毎分三千回転する発電装置だけが、５０ヘルツの交流電流を安定的に生み出せる。節電したからといって発電機が止まっていると思い込むのは、交流と直流を弁別する能力のない似非知識人。火力発電所は交流電源であることから、周波数を維持しておくことが義務付けられており、そのために耐えず毎分三千回転しているタービン軸が、絶対的に必要なのだ。この事情が、温暖化を止められないよう仕向けていた。   ５０ヘルツの周波数は磁極の数が二つなら、毎秒５０回切り替わる磁場変化を、四六時中保っていなければならない。交流電流が止まっていることができなくなってしまったのは、周波数をいかなる時でも、常時維持していなければならなかったからである。これこそが温暖化が全く止まらずにいる事実の、最大の理由だったのである。交流と直流とを未だに取り違えていることに気付かない似非知識人たちが、環境投資の一切を無駄にして、温室効果ガスの濃度上昇を一方的に高めさせている。無知ほど恐ろしいものはない。環境破壊防止法の適用が、有害な個人の活動にまで及ぶ場合はあってよい。　思考力の劣化または欠如という状態は、それほどまでに気候変動の加速要因となっている。教育の高度化を目指して画一化を急いだことが、有効解を特定する機会を遠ざけて、環境投資を失敗に終わらせただけでなく、経済成長の足を国民のすべてが強く引っ張る、という実に愚かな展開を定着させた。石油の利権を握り締めている快楽に、アメリカ浸りきっている以上、破防法の適用拡大と即日実施は、紛れもなく世界の急務なのである。そのために代替電源の開発に、世界は資本を集中的に投下する義務を課せられる。だが、実効がない対策では効果はない。コストアップしてしまったのでは、成果と呼べるものは何も得られない。認識能力のレベルが試される切実な時代は、未だかつてないほどの喫緊の課題となったのだ。環境投資に失敗すれば、生命の多様性は短期間で失われる。その時人口調節機能が働いた、という評価を静謐が証明するだろう。

  2019/07/14

  コメント(0)

• 意　思　表　示

  　商業ベースに乗せるだけがビジネスという訳ではない、ということを日本政府のこの度の毅然たる態度が示すこととなり、結果として生じた従来の姿勢の変更が、世界にそれぞれの立場の違いを示すよい機会となるだろう。周到に準備を進めてきた抑制された抗議の仕方は、対象となったその国に致命的な打撃となり得る。需要があるからといって無批判に、供給に応じてきたというその商業的な姿勢こそが、対象を一方的に増長させてしまい、譲歩することをつづけてきたその対応ぶりが、半島国家に執拗なほど居丈高な態度をとらせる原因となっていた。 その事実に国民が正しく学んでいたのなら、今後の展開を有利に運ぶことは十分可能。キーテクノロジーやキーデバイスなどの最重要項目を、ビジネスだからといって疑うことなく安易に提供し、国内産業を空洞化させてきたそのツケを、この国の産業界は長期間放置してきた。一次産業以外にさしたる収益源と呼べるものがなく、工業化に後れをとっていた韓国が、戦後経済的に急成長することができたのは、信託統治時代に残した遺産の存在が奏功した結果なのである。日本の統治時代が敗戦で終わったことから、後を襲って新興工業国となろうとした韓国に、製鉄技術を移植して繁栄の足掛かりとさせてきたその企業が、一転して賠償責任を負わせられる立場へと落とされた。その悪しき慣例を明示する必要に政府が迫られた、ということがその後の対応方法を総点検するよい機会となり、機の到来を窺っていたところにその効力を遺憾なく発揮する最初の一歩を踏み出した。不即不離の良好な関係性の維持というスタンスが、健全な外交関係の礎石となって機能するだろう。 　民間企業ではできなかったこの抗議行動こそ、これからの日本が世界に対してとるべき、唯一の道ととして統一されるのではなかろうか。僅かな収益の確保に腐心しつづけていた企業が、この国の安全保障を台無しにしていた、という事実を立証する最初の機会がほどなくしてやってくることだろう。尖端技術のガラパゴス化という体制への変更こそが、国家の安全保障を万全なものにするための、最も重要なツールとなって機能するということだ。対策を履行するその方法の選択如何によっては、領土領海問題を解決するためのヨスガ（便宜）ともなるのではなかろうか。温暖化を止める環境電源の完成を急げば、核廃絶を実現するための最後の砦として、有効に機能する体制を成立させることも可能であろう。何故なら世界中が追い求めている環境電源は、まだどの国も開発に成功していないからである。 地下資源を用いない起電システムの開発は、日本に最高度の安全を保障するものとなり、核の廃絶を強力に推し進めるための、極めて重要な因子としても機能する。垂涎の的となっている環境電源の供給権をもつ国は、どこからも攻撃されることがない。温暖化を有効に防止するための生殺与奪の強力な権利を、地球から与えられていることになるからなのだ。 　温暖化を実効あるかたちで止めるためには、火力発電所を真っ先に廃止しなければならない。火力発電方式の電源が日本に健在である限り、温室効果ガスの排出量は増え続け、減るという望ましい変化が起きることなど絶対にない。周波数で成り立っている交流電流には、周波数という成分がどうしても欠かせないものであるからだ。５０ヘルツの周波数を常に保っているためには、発電機の回転数を毎分正確に三千回転させておく、という状態に保つ必要が常にあるのだ。この周波数が交流電流に備わっているからこそ、磁場変化が維持されているのであり、それが起電力を効率よく高めさせてもいる理由なのである。 起電力は磁束密度と磁場変化の割合で、一義的に決まってしまうものであるために、世界中で交流電流による長距離高圧送電の、現状維持に努めていなければならなくなった。それが温暖化を止められないように抑えつけている、という事実に世界中の知識人が未だに気付けなくなっている。交流と直流の違いについて、一定の理解力を失ったままでいるからだ。日本が世に先駆けて環境電源の開発の尖端領域に到達してしまえば、すべての国家が否応なしに日本の後ろをついてくる。環境電源の供給権を維持しつづけるということが、日本の安全保障をなによりも万全なものにするその基礎。この環境電源を使うことができない国は、世界市場から排除されてしまうことになるからだ。つまりグローバル経済から、はじき出されることになるという訳だ。この事情を正しく知るということが、日本の安全保障政策の実施に当たって、不可欠でかつ最も重要な措置となるのである。環境電源を諸流する権利を留保する日本の組織が、その供給に応じようとしない限り、あらゆる国家はその体制基盤を存続させることが難しくなるのだ。その最初の先行事例となる予定の国が、他ならぬ反日教育を行っている国家群となるだろう。この方針は、既に確定している。後戻りすることは最早不可能。自分で蒔いた種は、自分で刈るというのが本来のあるべき姿。社会性に価値を措こうとしない国家は、その姿勢をとり続けてきたが故に、手痛いシッペイ返しに見舞われることとなる。これはやむを得ないことである。成り行きとは、そういうものであるからだ。 　パリ協定を批准したすべての国家は、未だ知られていない環境電源の確保を、最終的に世界中から迫られる。この段階で核保有国に対する電源供給のプライオリティを引き下げておかなければならず、環境電源の供給先リストの末尾に小さく記すこととなるだろう。温暖化を推進することしかできない国の経済と、温暖化を止めて核の廃絶を可能にした国の経済とが、同一の繁栄を閲するということこそ典型的な不公平。そこに生じた経済格差こそ、地上から核を消し去るための残された唯一の道。この最後のチャンスを失えば、世界は臆病者が恐れ戦く現状のまま、魑魅魍魎が跋扈する暗黒へと舞い戻り、チャンスを手に入れる機会は二度とない。気候変動を人質として利用するこの方法の意味を知れば、世界中の資本を集約する中核的存在になる、という重要な役割がこの国へとやってくる。熱エネルギーの相を経ないエネルギー創出法の新規開発を、急がなければならない理由はここにあるのだ。 核のすべてが廃棄され敵対する勢力も不在となっている条件の下で、軍事予算を膨張させる理由はまったくない。恒久平和の実現がこのとき初めて可能となる、その条件が漸く整うチャンスが目前まできているということなのだ。問題の本質を見失ったままで過ごしていると、有効解とは一体何か、という疑問にすら気づけなくなってしまうのだ。問題認識能力の欠如というそのことが、環境投資のすべてを無駄にして、温室効果ガスの濃度を高めさせ、パリ協定を誕生させた経緯に潜むその意味を、文明は謙虚な姿勢で振り返る機会を漸くそこで得るだろう。ガラパゴス電源のもつ存在価値と、潜在化していたその意義とを、世界がその時同時に知るようになるだろう。温暖化は核廃絶を実現するためのツールであったと同時に、平和を実現するための誘導灯でもあったのだ、という変化がもっているその意味を。

  2019/07/07

  コメント(0)

• 雪　隠　詰　め

  　現状で判断する限り中国共産党政府には、自らがトラムプ政権の制御下に置かれている、という自覚が欠けているように思われる。状況分析の結果に瑕疵がある、ということをこれまでの対応姿勢から推察できる。責める立場となったアメリカ側から、想定外の要求を突きつけられて、事態が変容してしまった結果の意味を、あたかも計りかねているかのようにさえ見えるのだ。アメリカによって仕掛けられた勝敗の行方について、攻勢が始まった時から既に決定づけられていたにも関わらず、駆け引きのやりとりや落としどころの設定などは、アメリカの目論見通りの展開となっている。経過の事実に鑑みると、何も学習していないと言わざるを得ないほど、それは余りにも拙劣なプロセスをなぞっている。いかにも強気で威圧的なその高飛車な姿勢こそ、自らの命脈を断つことになり兼ねない、という危惧を観察者に抱かせているこの事実。 力と力の戦いというものは、経験値の多少が決定因子となって作用する。自由主義経済を先導してきたアメリカと、遅れてきた農業国に過ぎなかった中国のもつ、当該分野に於ける問題認識能力の差が、現状の逼塞した窮屈さを共産党政府に与えている。中国が短期間で日本を抜き去って、アメリカに次ぐ世界第二の経済大国となったのは、大挙して海外市場から一斉に流入してきた、基軸通貨としてのドルがもつ過剰流動性の結果に過ぎない。国家の政策判断が奏功したとする事実など、存在したことすらない筈だ。中国の現在の突出した繁栄は、アメリカのドルが支えている。その構造のあり方が、中国経済の成長余地の天井となって機能している、という現状が既に成り立っている。 中国政府がＡＩＩＢを設立して、ＩＭＦ体制に比肩する制度を敷くことができたとしても、その行為は井の中の蛙の如きものであるに過ぎない。人民元を基軸通貨とする新しい消費市場を、ドルがその役割を果たしているのと同程度の仕組み、を新たに生みだすことができない限り、世界の経済大国となった共産党政権は、アメリカの後塵を拝する立場に置かれ続け、その運命的な桎梏から逃れられなくなるサダメ。そこで一体一路という名称をもつ、二つのシルクロード計画を実現することで、世界市場の覇者として君臨する、という野望を婉曲に披歴する経過を肯ってきた。 　市場統合で成功した実績をもつＡＳＥＡＮに学べば、海のシルクロードと陸のシルクロードとによる、広大な規模の流通経路と大規模な消費市場とが、人民元を主軸とする通貨政策を中心に据えることで、単一市場の土台の上に、共産主義体制の世界展開を、自由主義経済の手法の下で、晴れて実行することが抵抗なくできるようになる。そういうロマンチックな想いの中心的存在となったのが、新中華思想というものであったのだが、その実施主体が共産主義体制に代わっていた、という所に大きな違いが形成されていて、そのことが余計な軋轢を生じさせている、ということについては思いが至っていなかったようである。独善的な判断が往々にして陥る普遍的でありふれた陥穽に、ものの見事に嵌りこんでしまっている、という現実には相変わらずかの国の指導体制は相変わらず気付いていない。 　人民元というローカル通貨そのものが、ドルの通貨価値に支えられているものである以上、新中華思想の世界展開は宿望のままでありつづける。かつて日本が中華思想を信奉している中国大陸を、敢えて支邦と呼んでいた過去の事実があるように、行為の質が新たな反目を生むその動力源となってしまったのでは、切歯扼腕するその度合いは一層募ることだろう。品位なき独善的な高揚は、要するに逆効果。共産党政府は中国が何故短期間で経済大国になれたのか、ということについてその理由を正しく理解することができていない。そこに共通する理解力のレベルは、世界中のすべての国家が問題認識能力を失っている、という事実ともののみごとに符合する関係にある。経済認識能力と政治判断能力とを、独善的な姿勢が劣化させている、というその事実を世界規模で指し示すための、明確かつ有益な資料となっているからだ。 　新中華思想の世界展開を目論んで、基軸通貨となっているドルの後を襲って、人民元の通貨発行権を高度化しつつ、広大な消費市場を中国大陸を中心に置くことで、世界展開しようとする一帯一路政策を実現するためには、第五世代の通信革命が絶体的な要件となると知っている。アメリカがこれを黙過することができないのは、まさしく理の当然というものだ。中国経済の弱体化を図るには、人民元の発行権を担保している、ドル資産の厚みを削ることに限るのだ。 　中国政府がドル資産の売却を急げば、人民元の発行権を担保している資産価値を直ちに失う。外貨準備を減らしてしまえば、世界規模の経済展開など実現不可能。信用力を失った経済は成長力も失い、衰退の一途を辿るのみ。外貨準備を増やすためには、人民元を売ってドルを買うことが必要不可欠な措置なのだ。世界の製造業が中国大陸からでていけば、人民元の売り圧力は高まる一方となり、ドルの通貨価値は上昇して為替差損を拡大させる。雪隠詰めともみえるこの苦境から、中国政府は今後どのようにして脱出しようとするのだろうか。

  2019/06/30

  コメント(0)

• 価値の変遷

  　基軸通貨となったドルの通貨発行権をアメリカが未だに握っている、ということがドルの発行益そのものだけでなく、交換して得た外貨が生み出した価値を富へと換えながら、更に為替市場を通じた通貨価値の移転の度に、為替差益（または差損）なども同時発生させる機能を、アメリカが終始一貫して制御しつづけている。ドルを供給する任務は、アメリカと国際金融資本とに莫大な収益を提供しており、機会ある毎に利益を富へと換えることにより、再投資へと向かう資本の流れを扶育してきた。ドルの度重なる移動で発生した各種の恩恵が、北米大陸に富を一方的に積み上げる土台として機能するようになっている。 　ＭＭＴに共鳴する当事者たちは、そこに踏みこむことを当初から何故か避けている。基軸通貨としてのドルの特別な属性を見過ごし、有害な過剰流動性となって国際市場に滞留し、ドル余り現象を起源とした、世界規模の金融危機を発生させた事案を、未だにまったく考慮していない。ＭＭＴはローカル通貨の発行権の機能について、一定の水準にある有益な知見を与えたのだが、グローバル通貨となって権能するドルの属性については、言及もしていなければ問題点を指摘したこともない。 要素抽出が不完全であるのなら、要因分析を誤って成果を挙げるどころか、判断そのものを迷わせて、不首尾に終わらせる原因となり兼ねない。問題の所在を特定してからでなければ、解の正当性を担保する能力は定まらない。為替市場でドルが果たしている固有の機能について、点検してそれが生むダイナミズムを、予め確認しておくということが重要な手順となろう。経済というものは（経済学ではない）、知られざる見えない力学的要素で充ちている。これが指導体制の判断能力を毀損する大きな要因ともなっており、リアルタイムで世界に対して同時多発的に作用する、不確定因子となって経済基盤に圧（の）し掛かる。 　通貨間の価値の移動で生じる調整機能を果たしている、為替市場に於けるドルの隠然たる関与を、ＭＭＴはこれまでのところ、完璧に無視し続けている。ローカル通貨の発行権は価値の移転を伴わないため、その供給量には制限を設ける理由がそもそもない。単独通貨としての固有の価値が、ローカル市場ではまったく変化しないからである。ＭＭＴが論理的に有効である場合とは、通貨交換の反応場である為替市場の関与がない、独立した状態で成り立っている、アメリカ以外の国の市場に限られる。通貨価値の移動で生じる為替差益（差損）の影響を受けないためには、基軸通貨であると同時にローカル通貨でもある、というドルに固有の二面性を排し、すべての国の通貨を公平な条件で、統一的に決済するための計画づくりが必要となる。例えばビットコインのような人工の第三通貨、を経由するシステムを取り入れる、ということなどが現段階で考えられる選択肢のひとつ。 　ドルにだけアドバンテージを与えている現在の通貨交換方式は、公平でもなければ平等でもない。そこに生じている事前の落差こそ、偏頗な経済構造を容認して、貧富の差を生み出しているそもそもの決定的な要因となっている。いまではたった１％に過ぎない富裕階級を、９９％の無産階級が支えている、という構造が普遍化してしまっており、それが移民と戦争難民に対する攻撃性を高め、イギリスをＥＵから離脱させようとする勢力や、極右政党を躍進させる動力源とさせている。統合体となったＥＵを空中分解させる可能性を、これら一連の変化が高めているように思われる。 北米大陸にだけ富が偏在する仕組みを作ったのは、基軸通貨としてのドルがもつ公平ならざる偏った価値の傾斜と、可処分所得を増税で圧縮され続けてきた、かつて消費行動の主体的存在となっている、八割方を占めているほどの中産階級が、有効需要の創出に失敗し付けている大きな政府に、デフレという経済環境を強いられた企業から、可処分所得を減らされつづけて一斉に下層化してしまった、という負の経過に対する抗議行動となっことが、感情の高まりをより一層顕在化させたものとみられる。権威主義的で教条主義的な姿勢の正統派経済学者たちが、判断を誤っていながらその事実に一向に気付かない、という余りにも不毛なこの現実こそが、ＭＭＴに取り立てて脚光を浴びせているように見えるのだ。

  2019/06/23

  コメント(0)

• 経済理論は枯れ尾花

  　これから再発見されることになると思われる、ベーシックインカムと現代貨幣理論とを組み合わせる、という未体験の新経済政策の執行が、未来社会のありようを大きく変えることになるだろう。ベーシックインカム（ＢＩ）とＭｏｄｅｒｎ　Ｍａｎｅｔａｒｙ　Ｔｈｅｏｒｙ（ＭＭＴ）との融合は、経済学だったものをただの経済へと単純化し、これまで解釈を通じて組み立てられていた、概念的でいかにも古臭い過去の学問体系を、よりスマートなものに仕上げるための出発点となるだろう。 　勝手な判断で誤った解釈を施し、それが真実であるかのように数式を用いて、理論構築して作られたのがいまの経済学。だからこそ経済学者は常に誤る、と機会あるごとにそう揶揄される存在となっていた。蒼古たるものと化した経済理論を奉り、判断を誤っても反省することなくひたすら正当化して憚らない。その典型的な事例が、アベノミクスというものだったのだ。国民から資産を奪っておきながら、その失敗の責任をどこまでも避けつづけている。中産階級だった中核的階層を落伍させたことにより、無産階級の厚みを増やしてきた事実を、国会の成員すべてが訳も分からずに、善と信じて宗教的なほどの確信姿勢で奉っている。   解釈が間違っていたからこそ消費増税が不可欠なのだ、と根拠を確認しないまま権威主義的に断定してきたのが、知識階級を自認して恥じない、この国のエコノミストが共通にもつようになったその知性。劣化という名の方向付けを国民すべてに強要し、負のスパイラルの生成に加担しているという事実に、相変わらず誰ひとりとして気付かない。そのままノー天気に、安閑として過ごしている姿こそ、まことにキッカイなものとなっている。国が劣化してしまった真の理由が、おそらくここにあるようだ。バブル経済が潰れていたのも知らないで、総括する機会を先送りしつづけて現在に至っている。要するに彼らの経済認識能力は、ゼロのままなのだ。問題の本質を見ないで、右顧左眄して本質を語ろうとしない。この姿勢こそが共通の特徴だ、として敢えてここに指摘しておくこととする。   　実施されるかどうか現段階では不明なのだが、ＢＩ導入に当たって悪用を未然に防ぐ措置が必要となる。個人を特定するための手段として、指紋認証や虹彩認証そして声帯認証などの技術導入を急ぐ必要がある。更にキャッシュレス決済、を前提としたシミュレーション期間も必要となるだろう。本人であることを確認してからでなければ、ＢＩによるあらゆる消費行動が、成り立たないようにしておくという事前の工夫が、未来社会に於ける経済のパラダイムシフトを成立させるカギとなる。 経済学の定義によるとインフレは、貨幣価値の下落のことであるとされている。それは供給の過不足が引き起こしたもの、という理解が未だに成り立っていないということでもあった。紙幣を大量に印刷して国民にもれなく給付したところで、実害はなにも発生しない。信用経済が成り立っている環境下で、信用不安が募っても売り上げが多少減るだけのこと。消費行動が少し慎重な姿勢となるからだ。ドルの過剰流動性を国際金融資本に回収させながら、ドル紙幣の新規供給を事業として、アメリカが行っている既成の収益体制が円滑に成り立っている。ドルに備わる基軸通貨としての機能は、通貨の需要増大に対する供給努力を、政府が怠ってはならないというその点にあるのだ。制御できずに増長する一方となった状態のドル高という状況は、アメリカの輸出を圧縮して国際収支を悪化させた原因となったことがる。同時に財政収支も悪化させることになるため、双子の赤字を政府が必然的に抱え込むこととなる。この経過は、基軸通貨となったドルの宿命となっている。   ＭＭＴの有効性は、日本で既に実証されているので疑問の余地はない。債務規模が異常に増えたとしても、何の弊害も長期間に亘って起きていないからである。通貨発行権を活用すると裕福になる、という事実をアメリカのドルと人民元との大量供給が夙に立証してもいるほどだ。紙幣の印刷とその拡大再生産がインフレを惹起した、という事実はない。ドルの発行益を謳歌しているアメリカが、世界最大の経済大国となったのには理由があってのことなのだ。過剰流動性を身に着けたドルが、集中的に流れ込んできた中国では、今や世界第二位の経済大国へと上り詰めることができており、しかも大量のドル資産保有国となった事実は、決して覆らないものとなっている。通貨発行権（シニョレッジ）を最大限に活用すると、このような変化で国を潤すことができるようになるのである。   プラザ合意後にドル安政策が即日実施に移され、ドルを売って円を買う潮流が急遽発生したことにより、日本市場へと流れ込んできた大量のドルが、不動産市場を主戦場とするバブル経済を生み育て、日本市場は一頃信じられないくらい大いに潤っていた事実がある。大蔵省（当時）は異常な規模に達した円ドル相場を、理由のない円高といい募り、僅かな為替介入と多くの口先介入を実施しただけだった。この時円の通貨発行権を行使してドルを買い支えていたのであれば、日本は中国を凌駕するドル資産大国へと変貌を遂げていたのだ。それを押しとどめていたのが正統派経済学者だったのだが、その判断の誤りにはいつまでたっても気づいていないほど、彼らは衒学的な姿勢を好んでとっていた。   問題認識能力のない経済官僚と素養に欠ける選良のすべてが、このチャンスを棒に振ってしまったのだった。アメリカに為替操作国の烙印を押されることを、彼等が極度に恐れていたからである。円の発行権を有する日銀が紙幣の印刷に励むと、ドルを大量に買い取ることができるのみならず、円売り行動を意図的に派生させることによって、株式相場に影響を与えることも可能になった。現在の株式市場の不自然なほどの騰落循環という推移には、その反復行動を示すための痕跡が残されている。 これからも旧弊な教科書的な経済理論を、熱心に信奉したままでいようと思うなら、財務省が目論む消費税率の恣意的な改訂は避け難い。その行為は国家と国民とに、決定的なダメージを与えることとなるからだ。経済認識能力の落差はこれほどまでに大きくなってしまっており、それ故に極めて有毒な結果を国民に押し付けることになる。

  2019/06/16

  コメント(0)

• 不正な知識は逆効果

  　温暖化する一方となっているこの惑星の現状を、何一つとして改善していない文明固有の知識レベルが、人類の消滅を予告していたということになりそうだ。現実認識に重大な欠陥をもつ、ということが判明している知識階級が、打ち揃って判断を誤ったことにより、効果の全くない環境対策に血道をあげ、無駄な投資をそれと悟らずに繰り広げ、そこで生じた損失を営々として積み上げ、経済成長する機会を錯誤した判断が奪いとっていた。ＣＯ２の濃度上昇という不毛な結果は、この事実を雄弁に物語っていた。 　火力発電所が存続を許されている以上、温室効果ガスの濃度上昇は絶対に止まらない。このため温室効果ガスであるＣＯ２は、大気圏内で増え続け決して止まることがない。再生可能エネルギーには環境問題を解決する能力が本来なく、火力発電のバックアップがなければ何の役にも立つことはない。実効性が最初から不在となっていた、省エネ節電の励行や再生可能エネルギーの導入拡大という方法では、大気中の温室効果ガスの濃度を高めることしかできず、環境負荷を低減させたとする事実は記録がない。交流電流の成り立ちを知らない大勢の人たちが、独善的にそう思い込んでいるだけだったのだ。この無駄な投資の継続的な実施という不毛な行為が、世界経済の成長力を自ら殺ぐこととなり、貧困の蔓延に大きく寄与する結果となった。   　経済成長を成果あるものにするためには、有効需要の創出が不可欠なのだが、世界中が効果の全くないことが既に判明している、これまでの環境投資を未だに続けている。つまり有効需要を喪失させているその主役を、率先して演じている己の姿にまったく気づいていない。交流電流による大規模高圧長距離送電がインフラとなっている現状で、交流電流の意味を理解していなければ、有効な対策を導ける訳がない。何故なら交流電流は周波数でなりたっていて、この条件を考慮することができなければ、正しい判断を下すことは誰にもできないことであるからだ。 　周波数とは、磁束の向きを切り返るその周期のことであるため、同時に起電力を引き出すための、磁場変化の量的関与のことをも意味している。交流電流には特有の波形があり、それが勝手に乱れるとブラックアウトを引き起こす。電力会社にとって周波数変動は、絶対にあってはならない異常な事態。このため再生可能エネルギーをどれほどたくさん増やすことができたとしても、また消費者がクールビスで夏の暑さを耐え忍び、節電にどれほど励んでいたにせよ、火力発電所の燃焼炉で燃やしている化石燃料の消費を、まったく減らせなくなっているという現状から抜け出せずにいる。   蒸気発電とは蒸気圧が一定でなければ、発電装置の回転数を安定化させておくことが、つまりできないものであるからなのだ。この事実を確認しないで環境対策に有効だ、という勝手な思い込みで再生可能エネルギーを投入していながらも、初期の成果がまったく得られていなかったのだった。 　交流と直流との違いを弁えずに混同していると、電力消費を止めさえすればそれだけで、二酸化炭素が減っていると間違ってそう思い込む。事実はその逆なのだ。火力発電所では何があっても、一定の燃焼量を常に維持しておかなければならず、温暖化が進んだからといって、蒸気圧を勝手に減らすことなど以ての外となっていた。化石燃料の燃焼炉への投入削減という努力行為は、交流電源の回転数に重大な影響を及ぼすこととなり、周波数変動をたちまちにして引き起こすものとなる。 　関東と東北そして北海道に於ける供給電力の周波数は、５０ヘルツと決まっている。この周波数を回転機方式の電源で維持するためには、毎分正確に３０００回転する運動量が必要なのだ。磁束の異なる磁場中を毎秒５０回の頻度で、導体が９０度で横切った時にだけ、５０ヘルツの周波数をもつ交流電流を誘導できる。回転数が少しでも狂うと、それは位相を狂わせた周波数変動となり、発生させた電力に直ちに反映されることとなる。乱れた周波数をもつ電力のすべては、電力会社の制御を逸脱して、電力供給系を破壊するのみならず、エネルギーとして使い物にならなくしてしまうものとなる。   　電力会社は何があっても周波数変動を、発生させてはならない立場に置かれているのだ。このため周波数変動が発生すると、サーキットブレーカを起動させて、供給電力を遮断する仕組みが自動的に立ち上がる。これがブラックアウトを引き起こす。周波数の乱れが一たび発生すると、電力品位の著しい劣化が直ちに起きるからである。どんなに優れた外部電源を導入したところで、電力会社が火力発電を続けている限り、温室効果ガスの最大の発生源として機能し続けるのが火力の定め。 気候変動を止めるためには、従って火力発電を全廃しなければならない。だからといって原発が有効だ、ということにはならない。核廃棄物の最終処分が成り立っていない以上、運用上の安全性が仮に確保されていても、エネルギー資源としての価値が高まるということにはならないからだ。気候変動よりも急速な二次災害を引き越す恐れはきわめて高く、安全性が将来担保されるという保証もない。   　熱エネルギーの相を経ない電力供給系を生み出せないのなら、文明に明日はない。気候変動による緩慢な人口減少を、妨げる有効な方法は現状で何一つない。可能性として指摘できるものがあるとすれば、それは超伝導電源の開発ただ一つ。コスト削減を進め乍ら環境の復元を推進するには、永久電流を流し続けることができる、超伝道電源以外には考えられないことなのだ。エネルギーコストを引き下げるというそのことが、環境コストを引き下げる結果へと繋がるため、投資が世界規模で有効需要を健全に呼び覚ます。そして経済の再活性化を促す展開へと、シフトするようになるだろう。 　環境投資の一切が、これまでまったく無効な投資となっていた。無効な投資であることを体験的によく承知していながら、知識階級に属する人々は問題点を指摘したことが一度もない。問題認識能力を失っていたからだ。交流電流と直流電流との違いを知らずにいた、というそのことが直流電源である太陽電池を増やせば、交流電源である火力発電所の負担を減らす、という誤解を生んだのだ。周波数の意味を理解していない知識人たちは、せっせと節電に励んで夏の暑さに耐え、冬の寒さを堪える暮らしを続けていなければならなくなった。このようにして京都議定書が定めた目標を、あたかも達成したつもりになっていたのだが、大気中のＣＯ２の濃度は大きく増えることともなったのだった。現代文明の到達点とは、実のところこの程度のものであるに過ぎない。

  2019/06/09

  コメント(0)

• まっとうな判断が文明を援ける

  　温暖化する一方となっている地球大気の状態を、これ以上悪化させないようにするためには、炭素と水素からなる二種類の酸素化合物を、一切生み出さないようにする必要がある。炭素の酸化物が二酸化炭素であるのだから、温室効果ガスの濃度上昇を止める方法は、電化生活を諦めること以外に、現状で判断する限り何一つない。（原発など論外）それはパリ協定の成立が、既に証明していることである。 熱エネルギーを用いている火力発電所が稼働しているその間、ＣＯ２を生まずに発電するのは不可能だ。火力発電が必要とする地下資源であるメタンＣＨ４を燃やせば、一連の燃焼工程で水素の酸化物である水蒸気まで、ＣＯ２と同時発生させてしまうことになっている。メタンには水素原子Ｈが四つもついているからだ。このため一つしかない炭素がＣＯ２を一つ合成したとき、水分子Ｈ２Ｏを二つ同時に合成することとなる。水蒸気にも温室効果があることは、気化熱が古来証明していることである。地表に水を撒くとそこは確かに涼しくなるのだが、気化熱が持ち去った熱は上空に運ばれてそこに留まることとなる。このプロセスこそ、エネルギー保存則に他ならない。　 つまり火力発電所がＣＯ２を一つつくると、その二倍の水のガスである水蒸気を、水素の酸化物となったＨ２Ｏが燃焼炉の中で生み出すことになっている。水蒸気は冷えると固まって液化して雨となり、気候変動が進んだ今では、記録にない程の高い降水量を、世界中に撒き散らすようにさえなってしまった。雨は最終的に海面の水位を上昇させ、海抜の低い土地を水没させてしまう。氷山氷河が融けて液化した以上の速さで、海面を押し上げるという現実を、火力発電所の燃焼炉がやっているのだ。炭化水素の代表的存在となっているメタンを燃やすと、二種類の温室効果ガス即ちＣＯ２とＨ２Ｏとが、火力発電所の排煙筒から気圏内へと、絶え間なく同時放出されることとなる。この部分を構成しているプロセスを、誰も意味として理解していなかった。量としての価値しかもたない知識は、質としての知識の価値を貶める。 海面水位の上昇が計算値を超えて高まっている事実は、文明が要素化していなかった水蒸気が生み出したものなのだ。普通に考えれば誰にでも簡単に分かっていた筈のことだったのだが、それが地球を水没させていることに、未だ誰一人として気付けなくなっている。思考力の公平で着実な低下という不毛な変化は、どうやら甚だしく進んでしまっていたようだ。考える力が衰えると認識能力も損なわれ、誰にでも分かる簡単な変化すらみえなくなってしまうのだ。自分自身の置かれているその状況を、正しく知ることほど難しいものはない。己の姿がみえていなかったからこそ、判断を誤っていながらそのことにさえ気付けなかった。こうして悪化しつづけるようになった環境条件の変化は、時の経過と共に悪化の一途を辿り、そこから抜け出すことができなくなってしまったようだ。交流電流と直流電流との違い理解しないまま、再生可能エネルギーを増やせば火力発電所の負担が減る、と勝手な判断を下して実効不在の環境対策に国費を大量に注ぎ込んでいる。効果が一向にみえない無駄な投資を重ねた末に、損失の規模を徒らに膨らませているその姿は見るに堪えない。有効需要を生み出さない投資はすべて損失となり、経済効果を発揮することがいつまで経ってできなくなっている。こうして国際経済は成長力を次第に失って、世界中の指導者たちは錯誤したまま、ひたすら保身を図るようになっていき、自国を優先させて他を顧みないようになってゆくだけとなっている。膨大な規模にまで達した効果のない環境投資の累増で、国富を多く失い税収を低下させてきたその結果、成長力を大きく失ってしまうこととなり、難民に対しては保護よりも攻撃を施し、アライアンスに対しては離脱を意味するブレグジットで、民主主義の先鞭を付けたその英国がいま苦悶のさ中に立たされている。対立する国家同士の間では破壊を伴う物理戦になるのを避け、経済戦へとシフトして優劣を競う傾斜が次第に強まっていき、相手を追い詰めることでアドバンテージを確保する、という戦略の立案作業に四六時中囚われて、絶え間のない緊張を強いられたまま、身勝手な安全保障政策を掲げてみせ、常に緊張状態にあることを余儀なくされることとなる。毒をもつ有害な花は蕾の内に摘み取る、というのが安全保障の鉄則なのだ。経済的繁栄に躓いて疲弊した国家とその国民は、難民の受け入れを真っ先に拒絶する。八年以上に及んだイラク戦争とその後のＩＳに対する掃討戦で、アメリカはこれといった成果のない戦闘に倦み疲れ、無駄な環境投資を長年続けてきたそれ以外の国家群では、実効の得られない無意味な環境対策を強いられ、国民を課税強化の渦中へと引きずり込んだ。そのツケが一斉に突きつけられるようになったいまでさえ、どうすればよいのかということが分からないまま、成り行きをただ単に見守っている、というのが世界の実情になっている。パリ協定が定めた目標の達成はどうみたところで非現実的であり、実行不可能であることをよくよく承知していながら、有効解を導き出すことに繰り返し失敗し続けている。価値のない知識が判断の邪魔になっていることに気付かない限り、機能不全に陥ったその問題の解決は程遠いままとなる。損失を積みあげて緩慢に衰弱していくその過程のどこかで、壮絶な自然災害と唐突に遭遇し、大量破壊兵器によってではなく、環境異変によって命を大規模に失う、という悲惨な最終結果が差別なく待ち構えていることをいつまでも悟れない。 知識の量的拡大に特化した世界規模の教育制度が内包するその欠陥が、思考力を奪い問題の本質を見えなくして、対策を悉く誤らせるという不毛な経過を、これからもいく度となく繰り返すことになるだろう。強権にしがみつこうとする国家ほど核を放棄することができず、防衛予算を徒に積みあげて富を手放し、増税圧力を益々高めて貧困による軋轢を一層高める。不具合の元となっている異なった項目同士は、それぞれにトレードオフの関係になっていて、そのうちのどれか一つが解決すると、自動的にすべての不具合が抹消されることとなり、あるべき本来の姿を取り戻すことができるようになるのであろう。見失っていた問題の本質を見定めることができるようになったとき、何が真実だったのかということが、誰の目にも見えるようになっている筈だ。白内障のベールを取り除くことができたなら、文明は本来の進化を遂げるための条件をそこで見出す。

  2019/06/02

  コメント(0)

• 病　膏　肓

  　電力を効率的に生み出すための方法が、交流電源以外には存在しておらず、その制約が二酸化炭素を減らせないようにして、現在の気候変動を加速する直接的な原因となっている。発電するための方法は数多くあるのだが、エネルギーコストの優位性と発電効率の高さの二点に於いて、現状で原子力発電と火力発電を凌ぐ、期待された代替電源の開発を遅らせているその理由となった。原発の有害性は指摘するまでもなく知れ渡っており、火力発電では温室効果ガスの大量生産と引き換え、という不可避的な状況を予てから生み出していたという経緯がある。この限界領域を突破しようとして、再生可能エネルギーや水素エネルギーの拡大を図ったのだったが、代替電源としての機能を発揮することが未だにできない、という困難な状況が依然として永く続くようになっている。火力と原子力とで成り立っている商用電源のバックアップがないのなら、すべての新電源は有効性を発揮することができない。電力の安定供給に恒常性が不在であった、というその否定的な条件に縛られていたというそのことが、再生可能エネルギーに期待されていた成果の成就を遠ざけていた。   　そこでパリ協定が批准承認されたのだったが、その目標とする到達点とは、人類にとって実現困難なものだった。ヒトを起源とするＣＯ２排出量をゼロ％に凍結する、というその目標はどうみたところで達成不能なものだった。２０５０年までに化石燃料の輸入量をゼロにする、ということを意味するその目標を、世界中が厳正に履行するためには、電力会社のみならずガス会社や石油会社のすべてが、存続することを許されなくなるということであるからだ。ガソリンスタンドは消えてなくなってしまい、ガス会社の配管網は文字通り長物と化すのみならず、送電線や配電線も存在理由を失うことになるからだ。   　既存のインフラとなっている仕組みのすべてを刷新できなければ、気候変動を止めることはできなくなるということなのだ。地球が抱えている人口は七十億人を夙に突破しており、それだけでＣＯ２の排出量は必然的に増加している。自然界の圧力によって人類が淘汰される時がやってくるまで、目標水準となる周辺で適応するにせよ、平衡状態へと遷移することなど考えられない。長距離高圧送電から離脱することができたとしても、文明の衰退は確実となっている。人口の増加は、温室効果ガスの発生量を確実に高める。   スケールメリットを追及してきた交流の長距離高圧送電というその方法が、温暖化を止められないように仕向け、これに対応するための新電源の開発を、パリ協定が国際的に促すという方針へと切り替わる。だが代替電源の開発に遅れをとれば、気候変動に伴う人口の低下が先行したところで、温室効果ガスの大気中濃度は安定的に維持される。周波数という成分で成り立っている交流電流は、その出力を制御することがまったくできないものであるからだ。節電が温室効果ガスの逓減に無効となったままであるように、再生可能エネルギーもまた、火力発電の関与に依存することから離れれなくなっている。   　地下資源を用いない発電システムを小型化すれば、需要地に独立した状態で小型電源を分散配置することが可能となる。その段階で高圧化する必要も消えるため、変圧する理由も同時に消える。１００ボルトの低圧電源でよいのだから、開発にたいして時間はかからない。電流を増幅した状態で取り出すためには、誘導法則を活用する道が幸い残されている。問題の本質は、とても単純なものであるに過ぎない。磁場変化の与え方を工夫することによって、イニシャルエネルギーを最小化する方法を選択できる。効率的な電源開発が、エネルギーコストに反映されると、環境問題の解決が経済問題の解決へと自動的に繋がってゆく。 現状はその正反対となる愚かな行為を、営々として積み重ねるているだけとなっていて、気候変動要因を意味もなく只篤くして、経済成長の足を自らの手で引っ張る、という実に愚かしい展開を熱心に続けている。この拙い現状のもつその意味に早く気付けば、有効解の特定とそれによる早期の課題解決を、有利な条件で進めることができるようになっていた。 　炭化水素系地下資源の輸入量を新電源で減らしてやれば、貿易収支は恒常的に黒字化し、国際収支の健全性はより盤石なものとなる筈だ。石油とガスを輸入する必要性は最終的に消滅し、国民のすべてに輸入コストの減少で得た、巨額のゲインの一部を還元できる。これは円の通貨価値をより安定化させ、国民に対する還元型の交付税となって有効に機能するだろう。消費税を存続させる理由は消え失せ、消費促進のための交付金が分配可能な状態となり、国の税収は消費向上で必然的に増加する。エネルギーの安全保障を強化しようとして、エネルギーコストを引き上げてきた過去の経緯の一切が、温暖化とそれによる気候変動を加速することとなっており、文明の存続を危うくしているこの現状こそが目下最大の危機。   環境復元型の新電源の開発をナオザリにしてきた、ということが温室効果ガスの厚みを増やすこととなり、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させ、社会資産を多く失って有効需要を帯同しない、意味のない環境投資を徒に繰り返す、という無駄な投資に明け暮れしているこの現状に、指導階層の面々は未だ一向に気付かない、という愚かな顛末を歴史に残した当事者として、現代文明が強く参与したその事実を夙に確定させている。 やるべきことは効果のない節電努力の励行や、実効のない再生可能エネルギーの普及促進などでは決してなく、独立分散型の小型環境電源の開発を急ぐことのみにある。地下資源を燃やさない方法で磁場変化を与えてやれば、交流電流を生み出すことなど容易にできる。そのための方法が誘導法則なのであり、電力増幅法というものなのだ。電信柱を繋いでいる低圧の配電系統が、その有力な参考事例となっている。単一の電源から派生した誘導電力を、輸送するその途上で幾重にも増幅することができているからこそ、電信柱が延々と繋がりながら果てしなく、かつ際限なく延長しつつどこまでも伸びている。   電力業界が秘密主義によって国に与えた損害の規模は、今や看過し難いレベルとなった。事実関係を秘匿し続けているその姿勢が、環境投資を無駄に終わらせ、経済成長の足を引き下げる最大の要因となっている。節電で化石燃料の輸入量がどれだけ減ったのか、という事実を示すデータは一度も公開された記録がない。反対に京都議定書を遵守していたにも関わらず、大気中の温室効果ガスの平均濃度は、一貫して増加の一途を辿っている。その値が３４０ｐｐｍから４１５ｐｐｍに達していた、という事実が確定しそれがパリ協定の批准成立を急がせた。   要するに交流電流とは貯めておくこともできなければ、止まっていることもできないものなのだ。そこが電池などの直流電源と、おおいに異なっている最大のポイントとなっている。直流回路の場合節電は確かに有効なのだが、交流は一方通行の電路となるため、電流は最低の電位であるゼロボルト、の地底へと向かってひたすら消え去るのみとなる。これが温暖化を止まらなくさせている、根源的ななその理由。直流と交流との違いを理解していない知識階級が、善と信じて地球に与えてきたのが温暖化という変化なのであり、それが導く気候変動要因の増加という、いかにも拙いその結果ということになっている。

  2019/05/25

  コメント(0)

• 身から出た錆

   　交流成分の一つである周波数の意味を確認せずに、メガソーラーやウィンドファームに対する普及活動を促進すれば、大気中の二酸化炭素が自動的に減る、と世界中が未だにそう思い込んでいる。交流電流に周波数を与えているのは、交流電源がもつ回転数に他ならず、永久磁石の置き方をそうなるように条件づけ、交流電流に進行する電圧の波と後退する電圧の波とを、交互に与えることが円滑にできている。交流の正弦波はもうひとつの電流、を意味するＡＣ（Alternative Current）という記号が与えている。上向きの山が進行波である場合、下向きの谷は後退波として示される。磁束の向きが相互に切り替わるその頻度が、毎分三千回転となっているとき、そこに５０ヘルツの周波数をもつ交流電流が発生する。６０ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千六百回転するタービン軸が必要となる。この回転力を与えているのが、火力と原子力の場合高温の蒸気なのである。原理は蒸気機関車のそれとまったく同じ。蒸気機関車の動輪を動かす力と、タービン翼を回す力との違いであるに過ぎない。双方ともに重要なのは、蒸気圧を高めることで円形の運動能力を高めている、というその事実。蒸気圧が恒常性を失えば交流電源の回転力は低下し、それに伴って周波数は安定性を失ってしまう。電力品位を保っておくためには、蒸気圧を一定の水準に保っておくための努力が、四六時中欠かせなくなっているということなのだ。節電で電力需要を減らしても、周波数を維持するためには、地下資源の持続的燃焼が必要かつ不可欠となっている。これが環境投資から有効性を奪っている、たった一つのその理由。　火力発電所では蒸気圧を一定の状態に維持しておくために、絶えざる燃焼を義務付けられている。回転数の変化はとりもなおさず、周波数の乱れとなって、電流の品位を著しく貶める。互いに逆行している交流電流の二つの波が、位相を乱して相互に接触してしまったら、発火事故を引き起こすことになる。乱れた周波数は電圧の制御を困難にするのみならず、広域停電を発生させる動因ともなるのだ。昨年九月の北海道地震が発生した直後、複数の電流を再統合しようとして、サーキットブレーカを起動させて電流を遮断した事例が残された。このとき長時間の停電が北海道全域で起き、冷凍食品などの損失を同時多発させてしまった。同じ周波数でも位相が異なれば、単一の電流と呼ぶことは最早できない。 　この事情が火力発電所の燃焼炉で、四六時中化石燃料を燃やし続けさせているその理由。再生可能エネルギーの大量導入や、省エネ節電にどれほど励んでみたところで、火力発電所では電源の回転数を減らすことがまったくできない。出力制御を強行すれば、周波数変動の発生が不可避的に起き、火災や停電の原因になってしまうからである。その結果京都議定書が定める節電の励行や、再生可能エネルギーへのシフトを精力的に行っていながら、大気中の二酸化炭素濃度は減るどころか、却って大幅に増えてしまっていた、という現実と図らずもついに遭遇してしまったのである。パリ協定は、この成果なき結末が生み出したものなのだ。交流電流の性質をすべての地球人が、共にまったく理解していなかった、ということが環境投資の悉くを、壮大な損失の発生源へと位置づけていた。温暖化対策から実効が完全に消え失せてしまっていた、というのは知識階級の怠慢がその原因となって引き起こしたことなのだ。こうして無駄な時間を長期間挿入してしまっていた、ということが後に気候変動をのっぴきならないものにすることとなる。交流と直流の違いを弁別して扱った形跡は、どこにも見られない。その違いの意味が分かっていたのであれば、既存の温暖化防止対策が無効である、ということくらい一瞬で理解することは楽にできていた。　止まらない温暖化とは要するに、教育の高度化に伴って起きた、思考力の劣化という変化がその起源。知識の大量投与は咀嚼するための時間を奪い、学力の消化不良という経過を呼び寄せた。文明は交流電流の成り立ちについて、調査したこともなければ、周波数の意味について確かめたこともない。その結果実効のない温暖化対策を独善的に推し進め、貴重な資本を無駄な環境投資で失っていることにさえ気づけずにいる。それどころか問題の解決を先伸ばしにしてしまい、気候変動を加速する結果を自らの手で連れてきた。問題の本質はこれら一連の負の経過を、誰一人自覚していないというその事実にある。教育の失敗という以外に、当てはまるべき適切な表現が見当たらない。　問題の所在を見失っている以上、有効解を特定するには時期尚早。気候変動が最悪の状態を迎える前に、自己認識能力を高めることができていなければ、文明の自然淘汰は避け難いものとなるのは必定。自業自得の見本のような展開が、これまでもそしてこれからも、延々として続いてゆきそうな塩梅だ。交流と直流の違いを弁別する能力が身に着くまでは、無駄な環境投資で富を失い続ける経過を辿るのが、現代文明に課された義務的な課題。ここに至らしめた生産性の低さこそ、文明の将来を占う最善の指標。どんなに優れた頭脳を誇っているにせよ、その使い方に問題を残しているのであれば、ものの役に立つことは永久にない。重要なのは知識水準の高さではなく、思考力に備わる問題認識能力の有無と、それに基づく批判精神のありようなのだ。批判精神を失って既に久しい知識階級は、止まらない温暖化の前に打つ手なく只佇んでいる。温暖化一つさえ止めることが長期間できないでいるこの文明に、一体どのような価値があるというのだろうか。

  2019/05/19

  コメント(0)

• 交流と直流とを混同してはならない

  　交流電流による長距離高圧送電という既存の方法では、節電効果を引き出すことがまったくできない。地下資源の燃焼量を減らすことが、何一つできないという点で特徴的なものとなっている。交流電流は電磁誘導という方法で生み出されるものであることから、同じ方法を用いて変圧することが自在に行える。そのカギとなるテクノロジーが、電磁誘導という法則を利用したものなのだ。ファラデーが体系化したことで知られるこの方法は、交流電流の特徴を実に効果的に引き出している。その代りに電流を止めることは固より、貯めておくことすらできなくなってしまったのである。直流電流なら電池に貯蔵することができるのだが、交流電ではそれば不可能なことなのだ。ここが分かっていないと節電でＣＯ２の発生量を減らせる、と誤ってそう思い込んでしまうこととなる。その錯誤の結果として与えられたのが、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスが一方的に上昇していた、という案に相違する結果を生んだ。 　交流電流をその状態で保存することは、誰にもできない。交流には周波数という不可欠の要素が関与しており、周波数を必要としていない直流方式が、電力消費をスイッチのオンオフで制御できる回路になっているように、交流電流でもそれができているかのように、いまでは世界中が誤った認識に囚われている。この誤った理解を電力業界が沈黙を続けていることで、節電が可能であるかのように思わせてきた。世界中の電力業界が秘密主義を通有するようになり、世界中の知識人たちが交流電流の消費を減らせば、火力発電所の燃焼炉で燃やしている化石燃料の消費も減る、と勝手な解釈を施して温暖化を止めた積もりになっていた。 　京都議定書が定める方法の総ては、交流電流であっても電気エネルギーをセーブできる、という前提に基づいていたことから、節電や再生可能エネルギーを拡大すれば、それだけで大気中の温室効果ガスを有効に減らせる、と錯誤した認識であることをそれと知らずに、意味のない節電に励ませたり、効果のない再生可能エネルギーの導入拡大を、打ち揃って競わせたりするという、愚かな行為を真顔で続けるようになったのだった。誘導法則とも呼ばれている交流電流を生むその方法が、自然界に本来存在していなかった交流電流を、人為的に創出することを可能なものにした。十九世紀の終わり頃のことである。その後文明は長足の進化を遂げたのだったが、二十世紀が終わりに差し掛かる８０年代半ば頃に、地球が温暖化しているという報告があり、世界中に危機感を与えるきっかけとなって作用した。このおよそ百年間で大気中の二酸化炭素が急激に増え、それが気候変動要因となって、生命の持続可能性に強い負圧をいま懸けている。 　交流を意味するＡＣという記号は、ＡＬＴＡＮＡＴＩＶＥ　ＣＵＲＲＥＮＴ（もう一つの電流）の頭文字からきている。これは磁石の極性を意図的に反転させたことにより、進む電流と退く電流とが同時かつ交互に発生することに由来する。交流電流には二つの異なった電流の共存、という意味が籠められているのである。そのために交流電流は貯めておくことができなくなったのであり、一旦直流化してからでなければ蓄電することも不可能となったのである。誘導法則では磁束を導体が９０度の角度で交叉したとき、そこに電流が発生することを証明した。磁石のもつ磁束密度を高めると同時に、磁石の極性を切り替える頻度を増やすと、高い起電力を誘導発生することが可能になる。この切り替えを一分間に三千回行うと、５０ヘルツの交流電流が生み出せる。６０ヘルツの場合なら三千六百回転する電源が必要になるという訳だ。この磁石がもつ極性の切り替えを正確かつ定常的に行うと、東日本エリアで成り立っている５０ヘルツの交流電流や、西日本のエリアで行われている６０ヘルツの交流電流を、高品位で随時供給することができるようになる。 再生可能エネルギーからの流入電流を電力会社が購入したところで、周波数を所定のレベルに再発生させるためには、蓄電デバイスを一旦経由した上で、送電系統の電力と一致する周波数に統一しなければならないのだが、必要な措置を電力業界がとっているとする証拠はない。ただ単に買い取っているだけに過ぎず、民間が行った設備投資の現金化というに等しい。買い取った電力を有効利用しているのが事実であるのなら、それは業界の新しい収益源として機能していなければならず、消費者に太陽光付加金として請求するのは以ての外、ということになるハナシなのである。 節電で火力発電所の稼働率が有意義に変化した、という事実は一度も確認されたことがない。再生可能エネルギーでも同様に、化石燃料の輸入量が減ったことを示すデータは一貫して皆無。電力会社が輸入している地下資源の推移を、データで確認したとする記録はどこにもないのだ。太陽光付加金を支払っているその行為を続けていると、根拠のない請求に国民が無批判に応じたということになる。電力会社が秘密主義を貫こうと謀ったところで、真実を永く隠し通せる訳がない。その時業界の犯罪行為が確定し、国民はその支払いを確認しないで続けたことで、温室効果ガスの濃度を上昇させることに参画した、という幇助の罪に問われる惧れが将来でてくる。確認すれば分かっていた筈の事実を、何もしないで鵜呑みにしていたというその姿勢は、怠慢の誹りを免れないどころか、共同正犯となる疑いを色濃く残すものとなる筈だ。 　クールビズで電力消費を大量に減らしても、消費電流を誘導させている高圧の励磁電流を、電力会社がまったく減らせなくなっている以上、大気中の二酸化炭素濃度は増加する一方で将来も確実に推移する。問題の本質は火力発電所の燃焼炉のみにあり、これを全廃しない限りパリ協定の目標達成はつまり不可能。二酸化炭素の排出量をゼロ％へと落すためには、メタンを主成分とする地下資源の燃焼を全廃しなければならない。家庭用のガスの使用もできなければ、内燃機関で動く自動車にも乗ることができなくなるのだ。 旧来のエネルギーの殆どが、気候変動要因を促進する機能をもっており、温室効果ガスの濃度は一度も減ることなく、これからも着実に増加し続けることとなる。ボイラーも使えなければゴミも燃やせない、という時代が近い将来確実にやってくるということなのだ。新しい電力創出法を見出すことができない限り、文明に明日はない。気候変動要因が増えれば、異常気象は苛烈さを自動的に高める。ここが見えていないと、有効な対策を実現するのは覚束ない。パリ協定の有効性を高めるために、暢気に議論している時間の余裕は既にない。燃焼を伴わない方法で交流電流を生み出す術を、速やかに見いだすことができなければ、生態系は存続すること自体が危うくなってしまうだろうう。

  2019/05/12

  コメント(0)

• 平成で失ったもの

  　バブル経済を潰す結果を生んだのも政治判断のミスであり、その後の長期的低迷を生んだのも、政府与党の政策判断の過ちだった。失われた十年が倍の二十年となり、更に三十年へと伸びて平成年間を通じて、国民に負の圧力を掛け続けていた。国会の成員の与野党を含むその総てが、政治経済のそれぞれの局面で判断を見失い、国民の多くは中産階級というかつての豊かな身分を、一斉に手放さざるを得なくなり貧困化を迫られて、少子高齢化するという劣悪な現実を否応なしに受け容れた。日本の現状は質的劣化をものともしない、選良と官僚とが共有していた問題認識能力のレベル、が生み落したものに他ならず、繁栄による富の蓄積という結果をではなく、富の喪失による貧困への落伍、という階級への転落を強制する経路を歩み続けた。   唯一の原因となったその理由が国会にあることを悟らずに、その行為が国民から問題の本質を剔抉する機会を遠ざけ、無批判に現状を受け容れるよう仕向けさせることに寄与した、ということが失われた時代を三十年へと長期化させた。問題の所在とその本質は、国会の成員のもつ判断力の劣化にあった。バブル経済を潰すことになるとは露知らぬ、平成初頭の内閣は不動産融資の総量規制を８９年１０月に国閣議決定し、９０年四月一日に施行した。バブル経済を生んだ動力源となった外国資本一同は、その段階で不動産バブルが崩壊すると悟り、翌年最初の株取引で一斉に保有資産の売却に走った。これが株価の急落を引き起こし、不動産市場に生じていたバブルを破裂させる導火線となった。   その後の経過は報道記録に詳しい。不動産価格の高騰は国内の投資家すべてに絶大な資産効果を与えはしたが、総量規制が実施されてからは手持ちの資産を現金化してからでなければ、次の投資行動をとることが不可能となった。それがきっかけとなって逆資産効果という変化が市場を襲い、持っているだけで損失が嵩む、という事態に巻き込まれていった犠牲者を急増させた。不動産をもっているだけで値上がり益を弄せずに手に入れていた環境が、不動産を処分しないでもっているだけで、急速に値下がりして損失を膨らませる、という逆向きの資産効果を当事者のすべてに押し付けた。   価値が反転して上昇から下落へと転じたということが、銀行保有の担保価値をみるみるうちに低下させ、追加の担保を銀行が要求する事態へと発展させた。金融機関は不良債権を大量に抱え込み、単独で生き残ることが不可能となり、合従連衡を繰り返してメガバンクを最終的に登場させた。不動産市場に投機資金を集中させていた勢力は真っ先に淘汰され、実需の不動産購入者は資産の急激な劣化に打つ手なく永く苦しみ、消費市場の沈降を急がせる一大勢力を形成する事態を招いた、ということがその後の消費増税を機にデフレ経済を起動させ、後のアベノミクスの失敗へと繋がっていく。   選良と官僚のすべてに当時健全な判断能力が失われていた、という状況が当初何が起きているのかということさえ分からずに、日照りの夏におろおろ歩く農民さながらに、永田町と霞が関周辺で三年ほど観察された。この時期のことを当時メディアは「不作為の三年」と呼び、それが後の失われた十年の前奏曲となっていくこととなる。バブルの崩壊に気付いた初めての対策が、３００兆円規模の財政出動だったのだが、さして必要のない公共工事を行うために専ら使われた。９６会計年度の予算で実施した、日本版ニューディール政策と銘打ったその意思決定の結果、有効需要の創出に悉く失敗し続けることとなり、意味のない需要を生み出しただけの、公共工事の連綿たる無駄な投資活動が、国の債務を後に千兆円以上へと、飛躍的に膨張させるとは当時誰一人として想像していなかった。この損失を生むだけの無駄な投資、に明け暮れしていたその期間のことを、後に失われた二十年と総称するようになったのだった。    　実績を重視することしかできなかった選良と官僚たち一同は、有効需要の創出を考慮することなく、公共工事を推し進めればよいと思い込んでいた。この経過は後に導入されるアベノミクスの異次元緩和のプロセスと、実によく似ていた。教科書に書かれていないことを決断するのを避けたがるのは、民主制度に備わる代表的欠陥の一つなのである。毒にも薬にもならない最大公約数を導いた積もりで、国家に三十年以上の長期的低迷を強要することとなったのだった。その異常な事実に、相変わらず今尚気付かない。最大の原因は公共工事に対する公的資本の大量投下だったのだが、有効需要の創出には繋らなかった、という所に長期的低迷の原因が関わっていた。一向に反省しようとしない指導階層がもつその姿は、この問題の持つ深刻さをよく物語っている。   　新しく道と鉄道を建設すれば、そこにヒトとモノとカネが動く線を引くこととなる。それが有効需要を創出したという意味なのだ。既にある既存の資産を整備する程度の仕事だけでは、人と物資と資本が新たに動きだすための、動機付けの理由とすることはつまりできない。失われた三十年という平成年間を貫く低迷の時代は、有効需要の創出におしなべて失敗し続けていた時代であった。選良と官僚とに健全な問題認識能力がなかったからこそ、バブル経済の崩壊となる不動産融資の総量規制を実行してしまい、成立していた拡大基調の推進力を自らの手で消す、という愚かな行為を疑いもせず実施してしまったのだった。失ったトレンドが復旧することはなく、その影響が平成年間を通じて永く維持された。バブル経済の力学的構造を指導体制の全員が知らずにいた、ということがそもそもの間違いの元。問題の意味と所在に無関心でありつづけていた選良と官僚の双方が、今ではＣＯ２の濃度上昇を止めたつもりで、却って温室効果ガスのｐｐｍを逆に高めていた、という余りにも粗末な現実を世界中に拡散させた。   それもこれも不具合の一切は、教育制度の高度化という変化へと、原因を還元することができるのだ。学力を重視すれば思考力を涵養するための時間を惜しまざるを得ず、思考力を重視すれば知識の量的拡大は、障害にしかなり得ない。学力重視に特化した教育制度の世界的変貌が、温暖化を止められないまま無駄な投資を続けさせ、それによる資本の大量喪失という、過去に行われてきた連綿たる負の行為のすべてが、国際経済に強いデフレ圧力を掛けさせる動力源となっている。温室効果ガスの最大の排出源は火力発電所に他ならず、これを止めない限り平均気温の上昇と、降水量の急激な増加という攻撃的な方法で、地球自らが人口を減少させようと、強い淘汰圧をかけてくる。気候変動の深刻化という問題には、このような背景に潜む力学的意味、が込められているようだ。

  2019/05/05

  コメント(0)

• 失った時間を惜しむ

  　実効がまったくないことが知れ渡っている既存の温暖化防止対策を、これから先の時代にも続けようとする勢力は、世界中がウツツを抜かしていたその間に、有害な温室効果ガスの大気中濃度を一層高めてしまい、地球環境どころか世界経済全体までをも、執拗に攻撃し続けるという経過を積み重ねた。代替電源の開発を蔑ろにしてきた、というそのことが環境の劣化を甚だしいものにした。温室効果ガスの排出量はまったく減っておらず、文明が無為に過ごしていたその期間を通じて、着実に上昇し続けていた事実が確定している。このため気候変動リスクは年ごとに高まるようになっていき、自然災害はその威力を年々歳々強め続ける、という二重の不可逆的なサイクルを現出させた。   　環境の安定性を損なうことになるその問題のもつ意味を、為政者が悉く見失っていたということが、環境の劣化速度を加速することとなり、環境投資に対する長期的損失、を積み重ね続けてきた過去の経過が、その後の経済成長の足を引っ張る動力源となり、そこに発生した低迷から未だに抜け出せない、というこの拙い現状を広く定着させている。これら一連の粗末きわまる低劣な変化の相は、問題を認識するための能力の欠如を実によく物語っている。交流電流の意味を知らずに再生可能エネルギーが増えたその分だけ、二酸化炭素の増加が抑制された、と世界中にそう思い込ませることに大いに役立った。これにより既得権益享受層の安寧は保たれはしたものの、世界中が温室効果ガスに包み込まれる結果へと陥った。   　そのために新電源の登場が遅くなり、経済の低迷はより長期化してしまったのである。本来既に登場していて然るべき電力増幅装置は、電気自動車ＥＶの走行中の充電を可能にするのみならず、エネルギーコストを最も小さなものにする。電気を増やすことができるというだけで、電気料金は短期間で最小化してしまうだろう。鉄道からは架線が消え失せ、高速走行が容易くできるようになっていた。電気は足し合わせることができるため、増やして使うのが当たり前、という時代が遠からずやってくる。その頃移動体の多くはドローン化することとなり、電力増幅装置でエネルギー収支を黒字化する、というモデルで統一されるようになる。使った以上の電力を生み出せるこの増幅装置の開発は、今まで不可能だったものを呆気なく可能にする。例えば充電しながら空間を、制限なく移動することができるようになる、というのがその可能性のひとつ。   洞窟のコウモリが相互にぶつかり合わずに、暗闇を自在に飛び交うのと同じ方法で、平面移動しかできなかった移動体の多くが、空間移動することができるようになっているだろう。成り行き次第では最先端技術が夙に成り立っていた、ということがこの段階でできていた筈なのだ。この電力増幅装置は消費した以上の電力を生み出せるため、屋根の雪下ろしなども不要となり、石油やガスを輸入する理由も消えてなくなる。エネルギー資源を輸入する理由はなく、経常収支は黒字幅を拡大し続ける。消費税率を変更するための理由などその段階で無意味化し、税収は着実かつ勝手に増加していることだろう。こうして制御された緩慢な繁栄を、文明社会は労せずして手に入れると見込まれる。   これまで代替電源の開発をナオザリにしてきた、ということが環境の劣化を急がせ、経済成長にとって有害な損失を温存し、税収不足を補うために消費税率を引き上げて、国民から可処分所得を奪ってきただけでなく、太陽光付加金という何の効果もないことが証明済の対策を、躊躇なく廃止することもできるようになる。損失補償を電力会社に与えるための太陽光付加金の徴収を、新たに創設するという過ちに充ちた判断を下し、財政収支を劣悪化させてきた一連の無能力が生んだその責任を、国民の一人一人に対して、消費税というカタチに転化しようと未だに目論んでいる。止まらない温暖化を生んだこの認識の劣化プロセスが、進化する機会を自らの不明で遠ざけている、ということなのだがこの現状のもつ意味を悟ることなく、無駄な環境投資の続行に官民挙げて励んでいるというアリサマ。己の真の姿を見ようとせずに、自覚なく安穏として過ごしてきた日々の総決算が、禍いとなってわれとわが身に降りかかってくる定め。現代文明のレベルは、要するにこの程度のものであるに過ぎない。滅亡と進化のハザマに生じたその差など、まさに紙一重でしかないのだ。   　覚えさせるだけで考えさせようとしない、現在の教育制度のもつ最大の欠陥は、思考力の低下を考慮することなく、学力の向上一辺倒となったことによって、批判精神を育てずに判断能力を貶めていただけだった。その結果温暖化を防止したつもりで、大気中の二酸化炭素濃度を大幅に増やしてしまった、という現実をパリ協定がこのほど漸く確定させたということになる。現実認識に誤りがなければ、未来型の新電源の開発が遅れる理由は存在しない。この差は雲と泥ほども大きい。教育システムの選択を誤ると、知識はあっても考える力がない、という人材を果てしなく再生産し続ける。この無駄な行為の意味に気付かなければ、生命の多様性は失われ元の姿へと戻ることはオソらくできない。

  2019/04/28

  コメント(0)

• 事実関係の確認を怠ってはならない

  大気中の二酸化炭素濃度が案に相違して、減るどころか却って大幅に増えていた事実が確定し、アメリカを除く世界中の国々が、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスを着実に増やし続けていた、とする結果が先般漸く定った。既存の環境対策に実効が悉く不在であった、というその事実を承知していながら、誰一人その原因を探ろうとしたこともない。そのために効果不在の環境対策を、未だに続けていなければならなくなり、大量の資本と無駄な時間とを徒に積み上げ、気候変動リスクを自らの手で大きく高めている。それというのも交流電流に関する基礎的な知識が、世界中の知識階級に備わっていなかったからなのだ。交流電流を成り立たせているその意味を、きちんと理解することができていたのであれば、火力発電所で燃やしている地下資源を減らさない限り、温室効果ガスの大量生産は止まらない、ということくらいよく分かっていた筈であるからだ。だが、誰も交流電流の意味について、一度も正しく語ったことがない。そのために国連の環境部会の全員が、壮大な錯語に陥ってしまったのである。   　知らない事を「知らない」とどうして言えなかったのか、それがとても不思議でならない。電力業界が一貫した秘密主義で覆われているにせよ、調査することくらい不可能ではなかった筈だ。要するに調査能力も失っていた、ということになる実にお粗末な経過が、こうしてここに残されたと断じざるを得ない。交流電流を成り立たせている周波数についても、その意味を理解していなかった。周波数が発電機の回転数で与えられるものであることを知っていさえすれば、再生可能エネルギーをどれほど多く増やしたところで、温室効果ガスの濃度は１グラムたりとも減らせない、という事実を察知する程度のことは容易であった。問題点を指摘することを知識階級がこぞって避けていた、ということが温室効果ガスの濃度上昇を、加速させてしまうこととなったのである。   　再生可能エネルギーの設置導入を積極的に急ごうとしたために、個人で購入した太陽電池システムへの投資回収を、電力会社が支援するという制度にしたことにより、すっかり温暖化を止めた気分で過ごしていた。ところが京都議定書を遵守していたその二十年間で、ＣＯ２の濃度が一貫して増加し続けていたことが、このほどついに判明したのだった。つまり、これまで実施されていた環境投資の一切が、有効性を発揮しないまま無駄な投資を延々と積み重ねていた、という現実と遭遇してしまうこととなったのである。この事態がパリ協定の批准成立を急がせて、有効解を特定することができないままに、削減比率のみを最大化することによって、温暖化の防遏に務めているよう見せかけていた、ということを世界中に伝えてしまったのである。   火力発電に代わる良質な電源系を確保するための手段を、特定することができない状態を放置し、排出量だけをゼロ％にすると定めはしたものの、どのような方法を用いるのかについては、当面白紙とするということにして、削減比率だけを１００％と定めることしかできなくなっていた。交流電流がインフラ基盤を成り立たせているものである以上、火力発電と原子力発電などの円運動方式の電源から、あらゆる国の電力基盤が離脱できなくなっている。磁場変化が量的に大きい交流電源でなければ、起電力を高めることができないので、発電効率を低下させてしまうからである。発電効率が高くなければ、地下資源の消費効率は劣化して、エネルギーコストを高めてしまうという結果を招く。   送電過程で発生する電気抵抗による熱損は、電圧レベルが低ければ低い程損失成分をより高める。高圧化するというのは、長距離送電する場合の鉄則なのだ。電流損失を減らすためには、電圧を高める必要があるからだ。電力が電流と電圧の積で成り立っているものであるからこそ、電圧を高めると電流値は低下して小さくなるということなのだ。高圧化することで電流損失を減らしてやれば、電気エネルギーを無駄なく使うことが可能になる。この事情が交流の高圧送電を世界中で実施させ、火力発電所の燃焼炉で燃やす地下資源の量を、常時一定の割合に保たせているその理由。火力発電所に依存している限り、大気中の温室効果ガスの濃度は、着実に増え続けることとなり、決して減るようなことにはならない。 　優れた発電装置を開発することができたとしても、エネルギーコストが高くなってしまったのでは、有効需要を生み出す能力を引き出せない。新電源開発実施の要諦は、ここにある。それが可能になったとき、世界は大きく変わるだろう。その主役を務める国がどこになるのか、という決定権は開発者の所属先が決めること。文明の未来は、その段階で自動的に定まる。

  2019/04/21

  コメント(0)

• 問題認識能力を疑え

  　世界中の知識人たちが打ち揃って交流電流と直流電流との違いを、まったく理解していなかった。そのために減っているべき大気中の二酸化端濃度は、一貫して上昇し続けることとなり、これまでに投じられてきた環境投資のすべてが、烏有に帰したのと同じ結果を確定させた。太陽光発電や風力発電を増やしさえすれば、それだけで二酸化炭素の排出量が自動的に減る、とことここに及んでさえ尚、頑ななほど未だにそう思い込んでいる始末。温室効果ガスであるＣＯ２の濃度上昇は、火力発電所の燃焼炉が稼働している限り、絶対に減らすことはできない。増え続けるだけなのだ。   内燃機関で発生させているＣＯ２は、発電所が吐き出しているほど多くない。温暖化を加速させている割合の大半は、電力業界がその責任を負うべきものとなっている。再生可能エネルギーや節電努力などで、発電所の負担を減らしてやれば、地下資源を燃やす必要性を希釈できる、と交流電流の知識をもたない指導者たちは、最初からそのように考えていた。これがそもそもの間違いの素だった。大気中のＣＯ２濃度は、世界中であらゆる対策を講じていながらも、着実に上昇し続けるようになっている。どのような温暖化防止対策も効果が一切なく、気候変動要因は増加の一途を着実に辿っている。   　温暖化を止めようとして太陽光発電を増やししても、火力発電所では地下資源の消費抑制を、要するに実施することができない。交流電源は常に一定の周波数を維持していなければならないため、燃焼炉で燃やすための地下資源の量を、調整することがまったくできない。交流電流を成り立たせている周波数は、発電装置の回転数で規定されるものであることから、発電機の回転数を減らす余地がまったくない。５０ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千回転している電源が必要なのだ。回転数が少しでも乱れると周波数変動が発生し、送電系統を遮断する仕組みが自動的に起動する。それがブラックアウトの原因の一つ、となることを知らしめたのが北海道電力の事例である。昨年九月のことだった。   　電力会社には周波数を維持するために、化石燃料の消費を何があっても減らせない、という条件に日夜強く拘束されている。安定していた周波数が一旦乱れると、電流の遮断がほどなくして起きる。このため太陽光発電が増えたからといって、蒸気圧を低下させることは当然できない。発電機の回転数が変化すると、周波数は安定性を直ちに失ってしまう。単線の導体に複数の周波数が混在する、という状況は発電した電力のすべてを使えないものにする。複数の交流波形を包括する交流電流は、電気エネルギーとしての価値を失う。不良な電流を誘導発生させても、それは不良な電流を再生産するのと同じこと。このため交流電源は常時、蒸気圧を一定の状態に保っていなければならないのである。   再生可能エネルギーの導入量を増やしたとしても、化石燃料の輸入量を減らすことは不可能なのだ。ここが理解されていなかった。世界中が交流電流の意味と性質を知らずにいた、ということが莫大な環境投資を永年続けていながら、温室効果ガスの濃度減少に、まったく役立っていなかったその理由となった。 　減っていて然るべき二酸化炭素濃度が、京都議定書を遵守していた二十年間で、大きく増えてしまっていた事実は、国連の環境部会が交流と直流の違い、をまったく弁別していなかったからである。火力発電所の稼働率の推移を確認しておきさえすれば、簡単に分かっていた筈のことだったのだが、誰もそんな検証作業を行っていなかった。地下資源の輸入量の変化をみていれば、だれにでも効果の程は月単位で分かっていた筈なのだ。調査と確認を環境保護団体が、誤った思い込みに囚われて怠っていた、ということが温暖化に輪を掛けて、一層止まらないようにしたと言ってよい。無知な指導者ほど、地球環境にとって有害なものはない。   要するに温室効果ガスの最大の発生源である、火力発電所の稼働を止めない限り、気候変動要因は減らずに増える。事実関係の確認を怠り続けている知識階級の咎もさることながら、交流電流に関する情報を隠し続けている、電力会社を含む利益共同体一同の罪は、言うまでもなく極めて重い。故意による秘密主義の不文律化、というその行為こそが有効需要の創出を阻み、世界経済のデフレ化を推し進めることになっているからだ。 無駄に終わることが早い段階で既に分かっていた、一連の不毛な環境投資をずるずると続けている、ということが課税強化という負の傾斜を強要する結果となり、国民の可処分所得の喪失を国が加速する、という実に粗末な経過の共通の原因となっている。判断能力の劣化は思考力の低下に淵源をもち、知育偏重に特化した高等教育に備わるバイアスが、思考力を涵養しない教育システムを誕生させた。止まらない温暖化の濫觴を辿ると、必ずそこへと到達してしまう。   　別の見地から気候変動を眺めると、パリ協定の完全実施は、防衛予算の廃止を急がせることともなる。軍事演習や軍事行動のすべては、二酸化炭素の大量発生を前提とする、環境的にとても有害な行為なのである。この破壊のための予算を減らすことができるなら、国家予算の配分比率を、もっと生産性の高い分野へと振り向けられる。減税の実施も可能となることから、環境を復元するための国際的な努力は、経済成長を再活性化する結果にも繋がってゆく。そのためには地下資源を用いない環境型新電源の開発を、何にも増して急ぐべき。交流電流の意味を正しく知れば、エネルギーコストをゼロにする仕組みに、誰かがきっと早晩気付く。環境と経済の間にある問題の本質は、国家としての我欲の強さと強迫神経症々状の増悪、という負の傾斜の連鎖反応に尽きる。己の利益にそれぞれが相互に固執していた、というその経過の事実が、故意による秘密主義をのさばらせた、ということができるだろう。

  2019/04/14

  コメント(0)

• 無知と無能の相乗効果

  　パリ協定が目指しているその最終目標は、ヒトを起源とするＣＯ２排出量を、１００％減らしてゼロにするということ。この達成不可能なことが分かっている最高度の削減率は、実効のない温暖化防止対策を連ねてきたその結果、として国連の環境部会に制定を改めて迫ったもの。ＥＵ加盟国の一部では早速２０４０年までに、内燃機関を搭載する移動体の販売を、一律に禁止する決定が既になされた。完全な電気自動車（ＥＶ）でなければ、当該地域で販売できなくなるのだ。エンジンで走行することは固より、発電したりすることも不可能になる。これらを併用する旧式の移動体モデルは、生産してもそのすべてが売れなくなる、という国が次第に増えることを意味している。   　火力発電所でも化石燃料を燃やすプロセスが否定されるため、原子力発電方式と水力発電方式しか、電源として有効に機能しなくなる。太陽光発電は単独で電力を供給する能力がなく、風力発電も直流化してからでなければ、所定の周波数を生み出す能力を失ってしまう。電力会社が買い取っている事実があるにせよ、それを有効利用していることを示すデータは皆無。誰も確かめたことすらない、というのが実情なのだ。 電力会社が買っている以上、役に立っていない筈はない、とそう堅く思い込んでいるだけなのだ。買い取った電力を有効している事実があるのなら、消費者が太陽光付加金を負担する理由は生じていない。化石燃料の輸入量が減っているのが事実なら、ＣＯ２の排出量だけでなく電力料金もその分だけ低下していなければならない。蓄電して貯めておく手段は複数あるのだが、それはコストアップ要因にしかなっておらず、採算ラインを下回った段階で、ビジネスとして成立しなくなってしまうことになる。再生可能エネルギーだけによる電力の安定供給を、これからも堅持することができるとするなら、現状で大気中のＣＯ２濃度が一方的に増えていたのは、虚偽以外のなにものでもなかろう。   火力発電を代替する能力をもつ新電源として、予てから燃料電池に注目が集まっている。だが、水素の資源化を効率よく進めるためには、解決しなければならない課題は未だまだ多い。水素分子Ｈ２は強い排他性をもっていることから、常圧では希薄なガスとならざるを得ない。このため高圧化する必要性を、最終的に消すことができなくなっていた。この排他性の強さがあるからこそ、水素が爆発した時の威力は途轍もなく巨大化するのだ。また液体と気体の水を同時排出するため、降水量の急峻な増加は言うまでもなく避け難いものとなる。   燃焼を伴わない方式の電源でなければ、温暖化現象を止めることはできず、高温ガス炉や熱核融合炉への期待が一入高まっている。だが実用化プロセスの検討はもっと先の話であることから、具体的な進展は相変わらず未だ見られない。火力発電を続けている限りＣＯ２は増加せざるを得ず、温暖化を止めるという目標の達成は、何処まで行っても絵空事のままで終始する。気候変動要因である温室効果ガスの濃度上昇が、一定の水準を突破してしまう段階に至ると、永久凍土帯に封止されているメタンが気化するようになり、地表へと一斉にそれが放出される時がくる。メタンの温室効果は頗る高いことから、温暖化が急速に進みはじめるようになると、メタンガスの放出量が加速されることになるだろう。この段階が到来する前までに、文明は代替電源の開発を急がなｋればならず、その陥穽を速やかに実現させておかなければならない。   交流送電の特徴である電力を増幅する機能に注目すれば、配電系統をループ化する、という方法の実用化がみえてくるだろう。この計画は電中研が二十年ほど前に公表していたのだったが、実用化に着手したという報告はその後みえなくなっている。この方法なら地下資源を燃やし続ける必要性はなく、化石燃料を大量に輸入する理由は消え、国際収支の黒字増大を苦労なく図れる。発電した電力を繰り返し増幅しながら、安定供給義務を果たすことなど、容易であるため有意義な方法ではあるのだが、電力会社にとって電力料金の値下げに繋がることから、収益確保のための合理的理由を消し去る、という点で有害な要素を内包している技術ともなっていた。実用化を遅らせている理由は、おそらくここにあったのではなかろうか。   　その他の方法として超伝導応用技術を導入すれば、電流の消失防止を実現することができるため、炭化水素（メタン）を燃やずとも、一旦発生させた交流電流を制限なく、いくらでも再利用することが簡単にできるだろう。地下資源を輸入する必要性はこのシステムが完全に消すことになるため、輸入コストをゼロにする効果が引き出せる。超伝導応用技術の展開次第で、温室効果ガスの発生をゼロにできるだけでなく、経済活性を賦活することが同時にできるようにするメリットが得られる。   超伝導現象を利用する相転移トランスが普及した段階で、エネルギーコストはゼロとなるので、エネルギーコストは最小化する筈だ。温室効果ガスの発生も、自動的にゼロとなる。火力発電を放擲することがこの方法で可能になると、国家の可処分所得は一際増加することとなり、経済活性はそれだけで取り訳け高まる。地下資源を燃やして電力を大量に生み出してきた、ということがメタン分子の燃焼を世界中で急がせた、ということが大気中の二酸化炭素濃度を不必要に高め、降水量の急激な増加による洪水を多発させ、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させる、という９０年代頃から始まっていた気候変動を、否応なしに体験させられてきた世界中の人々に、そのひどく粗末な経過を与えた原因となって機能する時代を連れてきた。   　環境投資が無駄に終わっている事実を知っていながら、効果のない対策を無意味に連ねて引き延ばし、状況を自らの無知で悪化させている、というプロセスを繰り返すサイクルが既に成り立っている。無駄な環境投資を止めてしまえば、莫大な公的資本を他に転用することが可能になる。太陽光付加金を消費者が負担する必要もなければ、気候変動に関する国際条約を改訂することも不要となる。無駄な行為を無批判に続けている、というその経過が温室効果ガスの大量生産を止められずに、気候変動要因を高める結果となって、生命の多様性を最終的に奪い去る。それほど有害にして無益なだけの人的行為を、無批判に今まで続けてきた、ということが大気中のＣＯ２濃度を減らせなくし、環境リスクを闇雲に高めるという結果へと繋がったのだ。教育の高度化が生み育ててきたものとは、思考力と判断能力の同時的劣化と、批判精神の長期的不在というこの拙い事実。   電力消費を減らせばその分だけ、発電で使った化石燃料の消費量が減る、とした温暖化防止に関する誤りに満ちた法律を制定した、国会の無知と無能さに改めて呆れ返らざるをえない。物理法則に反するこの法律は、極めて有害な結果を地表全域へ強く残した。この壮大な無駄のすべてが、経済成長の足を引っ張る結果へと結びつかせた。温暖化とは要するに、電力業界の国際的な秘密主義と、再生可能エネルギーに傾倒した環境保護団体の勝手な思い込み、そして共同幻想に囚われたまま、事実関係の確認を怠っている国会の成員すべて、が誤った判断で法則に反する法律を、恣意的に成立させたことによる相乗効果の結果、として止まらない温暖化とパリ協定とを、最終的に生み落すに至らしめ過去の事実がつくりだした連なりが、この文明社会に大きな脅威で報いようとし始めた。交流電流に関する壮大な規模の世界的な無知が、これから生命の多様性を容赦なく奪い去るのは自業自得の身の定め。

  2019/04/07

  コメント(0)

• 反面（鏡）教師

  　温暖化防止対策の実行に際し、指導体制全体が物理法則、就中誘導法則を理解していなかった。その中であまり取り上げられてこなかったものの一つに、スマートグリッドと呼ばれているものがある。誘導法則の意味を深く知らずにこの方法に飛びつくと、損失の規模をより一層拡大する結果を招く。交流電流は周波数で成り立っているため、電流を流すためのグリッド（格子）の交点で、短絡現象を惹き起す危険性がある。交流波形の位相が僅かでもズレると、その変化が発火事故の原因となることがあり得る。電源と負荷を結ぶ対応関係が複数できているとき、電流を流す導体の複合化がそこに生じる。交流電流の意味を承知していないと、スマートグリッドが温暖化防止に有効だ、とそう根拠なく勝手に思い込む。実用化するためには、解決すべき課題は多くある。   電力輸送の中核となる筈の、格子状の電流経路を形成するグリッド化計画は、企画から既に二十年以上たっていながら、未だに実用化することができていない。交流電流を正しく認識していない組織体は、不稔性の技術開発に対する投資を、果てしなく続けざるを得なくなり、資本と時間とを大量に無駄にする、という粗末な結果を自ら招くこととなる。これらの無駄な投資の失敗の数々が、有効需要の創出を妨げて、経済成長の足を強く引っ張る。損失を増やすだけの無意味な投資というものは、国の繁栄を果てしなく阻害する要因、であることから陥穽に入り込んでしまうと、そこから長期間抜け出せなくなるからである。   　その事例の一つとなっている経済政策である、アベノミクスの失敗という結果は、リフレ論者である御用学者一同と、民間の調査機関がもつそのリサーチ能力のレベルに、未解決の課題がそれぞれ多くあることを指し示す指標でもあるというその点で、まことに不毛な結果を確定させることになっている。消費税に縋るしか頼む術をもたない財務省から、横滑りしてきた新任の日銀総裁が握り締めていた、高圧的な力に恃む誤った認識に基づいて、アベノミクスの失敗を六年後に確定させる、という粗末な経過を生み落す展開を記録をこれから残す。市場経済システムを慌てふためかせ、動揺を誘ってその機に乗じ、金融政策を力で先導する役割を果たそうとしてきたからだ。   　健全性を失っていることに長期間気付かない、独善的で誤った認識ほど有害なものはない。アベノミクスが失敗することを、当初から公言していた健全な知性は、六年前の段階で五指に満たないレベルにあった。平成が終わる直前の六年間で、アベノミクスの成功を根拠なく支持していた勢力は、一頃の覇気をすっかり失ったまま、沈黙を貫く姿勢で身構えている。バブル崩壊直後の経済評論家たちと、その様相はまったく同一である、ということをここで改めて指摘しておく。   　問題を正しく知るためには、考えるための能力が、そこに働いていなければならない。ところが学力重視に特化してきた教育制度の３０年来のシフト効果で、思考力を涵養するための時間を惜しむようになってしまい、知識の量的拡大へと一意専心これに特化する、という極端な傾斜を集中的に強化してきた。思考力を失ってしまうと、判断する能力も同様に衰える。判断能力の低下という状況が、指示待ち世代と総称される、若年層の厚みを平成という時代を通じて、教育機関が率先して増やしてきた。思考する能力を取り上げられた若者は、批判精神をもつことがその段階で、できなくなってしまったのだった。そこで己の非を悟られることを先回りして避け、うまく立ち回る術を会得し、教育の現場で生計を立てる身分になると、イジメによる自殺をそれと認定することができないまま、安易な姿勢で放置する、という事例を増加させる当事者として機能するようになってゆく。   　子供に対する親の虐待の増加も、教育の失敗を指し示すその証拠の一つ。行為の意味を正しく悟れない親が、感情に任せて日頃の鬱憤をはらしたまでのこと。教育の失敗は長年に亘って続けられてきており、今では指導的立場にある人々が、犯した行為の意味を改めて指摘され、揃って頭を下げるというその見慣れた光景を、多くの国民が繰り返し見せつけられるようになっている。責任の所在は明白でありながら、その追及を意図的に避ける行為を、世間が敢えて許しているようにさえ見えている。   　学力重視の教育は保有する知識の質を浅薄にしたのみならず、正当性をも同時に奪うことを許してきた。相身互い、という訳だ。その過去の経過を積みあげてきた沈殿槽の底にたまった汚泥こそ、止まらない温暖化とそれが派生させた、パリ協定という名の遠大でそれ故に実現不能な、ミテクレだけのアグリーメントを成立させたものの正体。その意味でアベノミクスとパリ協定の本質は、その土台となる成分中に、一見して気高くは見えはするものの、しかし極めて空疎な内容を、共通して潜ませている。これこそが世界の劣化を加速してきた、教育に纏わる負の成果。そのあり方の変更が、関与した形跡の紛れもない隠然たるその記録。   　とりわけ温暖化止めるための措置である、再生可能エネルギーへの根拠を確認せずに、独善的な判断の誤りで陥った、環境投資の累々たる失敗のみならず、節電で火力発電所の負担が応分に減る、としてきた謬見をそれと指摘することもなく、意図的に放置容認して拡散させている、電力業界による故意の沈黙を許してきた、監督官庁の大いなる怠慢と、無批判なその姿勢のままに、太陽光付加金を国民へと長期大量に押し付けた。国会の成員すべてに関わるその無責任で懶惰な態度、などの行為のすべてが気候変動の加速要因となっており、犠牲者が被った損失の増加拡大に大いに寄与した、という現実に鑑みるならば、教育投資の失敗と環境投資の失敗の連鎖、というサイクルが経済成長の伸び代を狭めた原因、というその事実が明瞭に見えてくるだろう。   　現在主流となっている学力重視の人材選抜方法には、生産性に対する強い下押し圧力が、排他性という形式で当初からかけられていた。他者を排除するための知育偏重に特化した高等教育は、思考力を奪って批判精神を圧殺し、企業にとって管理し易い労働力の量産化、を進めることに成功したのだったが、その結果として現在の指導的立場にある階層に、責任をとらないようにするための、事件化を敢えて否定する歪曲能力を備えさせ、意図的にその姿勢を強烈に貫き通すことで、問題の幕引きを急ぐという風潮を、管理体制全体へと刷り込むことに寄与した。   画一的なカリキュラムがそうなっていくように、ワンパターンで反応する人材の拡大再生産、を推進するだけの不毛な発達を前提とする時代が、こうして二十一世紀のいまここにまで、ついにやってきたということができるのだ。平成を通じて成り立っていた一連の体制劣化のプロセスには、教育投資の失敗、という共通分母がその源流部に於いて、色濃く関与している。知識階級はこの現実を、決して忘れ去ってはならない。問題認識能力を失ってしまった知識人であればあるほど、文明の不可逆的な崩壊を、止めることが要するにできなくなってしまうからである。   　民主政治の先鞭を付けたそのイギリスが、ＥＵからの離脱を巡って、民主主義の劣化にいま大いに呻吟する事態となっている。この想定外の現実こそが、教育の失敗をよく映し出す反面教師となっている。当初からそうなるよう事前に条件づけられていた、かのように思われてならない。それほど状況の反転は、色調としてつまり鮮明。歴史的必然という条件づけが、民主主義は劣化するシステムである、ということを当初から含意していた、とも受け取れる経過が欧州で生じている。判断の誤りというものは、ことほど左様に剣呑な事態を差し招く、ことが往々にしてあるようだ。

  2019/03/31

  コメント(0)

• 温暖化は地球からの訴状

  　熱エネルギーによる電力創出法が長期化すればするほど、環境破壊が進んでしまうのは、エントロピー増大の法則とよく合致する当然の変化。火力発電に文明が依存し続けている限り、温暖化による気候変動リスクは高まり、降水量の増加による洪水被害の死者数は増える。地形の変化を生み出す破壊力は次第に強化され、生命に対する淘汰圧も同時進行するようになる。温室効果による熱の更新プロセスの定着が、自然環境に対する破壊圧と、生命に対する公平な淘汰圧とを、連動した状態でその進行速度をより早める。こうして生まれでた熱の循環系列と、それに基づく温室効果ガスの再生産システムとが、最終的に望ましからざる最悪の結果へと結びついてゆく。   　安定していた麗しい気候が熱の大量生産に伴い、乱雑性を次第に増してきていることから、エントロピーが増大しているとするその根拠が、温暖化現象となって顕在化したと、いうことなのだと思われる。熱源を必要とするすべての系は、必然的に乱雑化するという、不可逆性のサイクルに組み込まれる。エントロピー増大の法則を証明することになるのが、温暖化とそれに伴う気候変動なのであり、結果として二次的に発生する暴風雨などの自然災害の増加と、降水量の急速な高密度化、そしてその結果である洪水の多発と、海面水位の不可逆的で着実な上昇、そしてこれに連動するカタチで派生する、島嶼国家の水没という反応の果てに、負の変化を募らせるという経過が最終的に確定する。気候が安定していた時代には、考えられなかった多くの変化が、時を同じくして一斉に出現するようになるだろう。麗しかった地球環境が敵対的な姿勢をとるようになったのは、人類が熱を使って電気を生み出すようになってからのこと。   　失ってしまった環境条件を復元しようとして、再生可能エネルギーの導入促進が図られたのだったが、経過を見ると減らしたはずの二酸化炭素が、削減に努めていた京都議定書が定めた、その履行期間の二十年を通じて、一貫して増え続けていた、という現実を突きつけてくる事態へと発展してしまっていた。この皮肉な結果を引き起こした原因こそ、直流と交流とを混同したまま、誤って理解していた、ということに未だに気付かずにいる、という知識階級が陥った事態に由来する皮肉な錯語。二酸化炭素の排出量を減らそうとして、太陽光や燃料電池などの直流電源を増やしたところで、火力発電や原子力発電などの交流電源の負担割合が同率で減る、という理屈は本質的に成り立たない。交流電流の最大の特徴である周波数を理解していなければ、相関関係が成り立っているかどうかを、確認することは要するにできないからだ。直流と交流の違いを混同している、という事実を理解することができるようにならない限り、温室効果ガスの濃度上昇はこれからも着実に進み続けて止まらない。   二次電源をもたないタイプの風力発電システムは、交流出力型の電源モデルであるにせよ、回転能力が吹く風任せで不安定であため、発生させた周波数は絶えず変動し続けていなければならず、出力の安定性は失われたままとなっている。誘導電源は誘導法則にしたがうため、負荷がなければ発生し得ない。そこで電池電店を負荷の代わりに於いておく必要に縛られた。要するに使い物にならない交流電流を、生産し続けるものでしかない、というのが風力発電システムのもつ本質的な欠陥なのだ。電力会社が用意したバックアップ電流なしに、単独で自立運転するのは太陽光発電と風力発電の双方にとって、どうみたところで不可能な話だったのである。国民が負担してきた太陽光付加金の総額が、二兆四千億円に達したことが、昨日平成３１年三月２３日に公表されている。それでいて地下資源の輸入量には何の変化も見られない。言及した事実自体、がかつて一度も存在していなかったからである。実に不可解なことが、公然と隠されていることを訝しむ。　交流送電というインフラが成立している場合、発電機の回転数が変化して、周波数の同一性が失われてしまうと、ブラックアウトを引き起こすリスクが自動的に高まる。その事例は半年前に北海電力が、既に実証していたことである。交流と直流の違いを弁別する能力が知識階級に不在となっているとき、直流電源である太陽電池を増やせば、交流電源である火力発電所の負担が同率で減る、という具合に単純化した状態で、勝手に都合よく決めつけてしまうのだ。この認識の誤りに長期間まったく気付かなかった、ということがパリ協定の成立を関係諸国に急がせた。だが、その実効性を保証するための根拠を、誰も持ち合わせてはいなかった。だからこそ達成目標の期限を、具体化して提示することを避ける必要があったのだし、未だにそれができない状態で、停滞していることを余儀なくされているのである。   　学力で思考力を計量化することは、固よりできない。考えるための基本的な能力は、遊びを通じてしか養えないものであるからだ。要素抽出と要因分析を繰り返す訓練を積み重ねていれば、簡単に分かっていた筈のコトだったのだが、知識の吸収を最優先する高等教育のあり方が、思考力を育てるための時間を惜しみ、考える能力を退行させてしまっていた、ということができるだろう。遊ぶ時間を減らして知識の量的拡大を優先する、という学力重視の画一化された高等教育のあり方が、交流と直流に関する弁別能力をヒトから奪い、その事実に無関心であり続けていた、という累々たる過去の諸事実が、止まらない温暖化を生み落す、という拙い経過をいま遅れて差し出している。パリ協定の成立はその単なる結果のひとつ、であるに過ぎない。当事者のすべてが、交流電流に関する基礎的な知識をもっていない、という事実を立証する愚劣な一連の経過こそ、環境異変を強制された地球が送ってよこした、文明に対する最終的なメッセージとして読み取る義務が文明にある筈だ。

  2019/03/24

  コメント(0)

• 独善的な解釈は大怪我のもと

  所謂化石燃料に概括されていたメタン（ＣＨ４）系地下資源を、長期間燃やし続けてきたことで、良質な電力を生み出してきたその文明の歴史が、温室効果ガスの大気中濃度を一方的に高めてしまい、温暖化現象を地表へと与え、これまで安定していた地球を取り巻く環境システム全体に、いまや大きな悪影響を及ぼす一大勢力となってしまっている。この変化が気候変動要因として、地球環境に作用する循環型の連鎖を加速させるようなものになってから既に久しい。俄かに発生した環境問題がもつその変化の意味を、人類は正しく理解していながら、有効な対策を特定することが、相変わらず未だできないままとなっている。 パリ協定という遠大な目標を設定したものの、その実現プロセスを進められないまま、課題の解決をヒトゴトのような態度でただ眺めている。現代文明が最優先で解決すべき喫緊の課題は、温暖化現象の解消を急ぐこと、それ以外にはない。気候変動が地球全体に重くのし懸かっている、強い淘汰圧であることは夙に広く知れ渡っている。 再生可能エネルギーが環境の復元にとって、無効であり続けていることを、よく承知していながら無駄な投資を重ね続け、温室効果ガスの濃度上昇を結果として急がせた。その無駄な努力に真顔で努めているその姿は、いかにも限りなく哀れ。太陽電池モジュールが市販されるようになってから、もう五十年以上の歳月が経過したいま、その有効性を確かめたとする報告は相変わらず皆無。   太陽光発電を導入したことによって、火力発電所が地下資源の輸入量を減らした、とする因果関係を確認した事例はまったくない。だからこそＣＯ２濃度は、一貫して上昇し続けることになったのだった。交流電流は止まっていることが、そもそもできない。この性質をすっかり忘れ去っている、ということが無駄な環境投資に、国費を重ねて大量投入していながら、大気中のＣＯ２濃度を却って高めさせていた。 貴重な資本を無駄に費やしている事実に、世界中が何故か相変わらず気付かないことが不思議でならない。温暖化の原因物質である二酸化炭素が減らない限り、どのように優れた外部電源を普及させたところで、所期の成果を得ることは何一つできない。この単純な事実関係の確認を、誰一人として、これまでに行ったとする記録がない。   高価な地下資源を輸入する切実な必要性を、再生可能エネルギーが希釈した、とする情報は一片も存在しておらず、京都議定書を履行していた二十年間に於いてさえ、二酸化炭素のｐｐｍを３４０から４１５へと、却って大きく増加させてしまっていた。実効なき温暖化対策を熱心に積み重ねていながら、行為の意味を理解することが未だにできない。知識階級がもつ認識能力の劣化は、自覚症状を失ってしまうほどにまで、著しく進んでしまっているように見える。   無益なことが分かっている既存の環境対策を、性懲りもなく未だに続けている、というその非生産的でオロカな行為が、気候変動要因を篤くすることに大きく寄与した。その事実をｐｐｍの変化で確認していながら、具体的な対策を何一つ講じようともしていない。まったく以て不思議な経過が、ただ漫然として引き起されている。その意味不明な経過期間を通じて起きていたのは、降水量の異常な急上昇とそれによる洪水被害の蔓延、そして乾燥地帯で発生した山火事による、熱の過剰供給による平均気温の一層の高まり、という大気圏に新たに作用するようになった、まだら模様の状態で拡大した物理的な変化であった。   　実効不在の対策を長期間連ねていながら、有効需要の創出を自らの不見識が、直接押しつぶしているその経過の事実に、相変わらず気付くこともない、指導的立場にある知識階級に属する人々は、時間と資本を無駄にしてきた行為の総量が、環境異変を急がせる気候変動要因、の逆位相の指標となっている、ということを理解することさえ未だできない。 交流電流を直流電流と混同して平然としている知識階級が、止まらない温暖化をこうして引き寄せた。交流電流は周波数に支配されているものであることから、発電機の回転数を５０ヘルツの地域で、毎分三千回転させていなければならない。６０ヘルツの地域なら、毎分三千六百回転という変化を、四六時中維持していなければならない。この周波数の持つ意味を理解しているのは、相変わらず少数派の中の極一部。   この事実は蒸気発電を実施するための蒸気圧を、常時一定の状態に保っていなければならない、という重要な意味を教えていたのである。太陽光発電をどんなに増やしたところで、火力発電所の燃焼炉で地下資源を燃やし続けている以上、温室効果ガスの大量生産を止めることなど即ち不可能。問題はこの事実を黙秘状態で容認し続けている、電力会社のもつ秘密主義という不健全なその姿勢。業界が行っている長期的沈黙が、温暖化の更新を急がせ環境対策に於ける無駄な投資を、有効な措置として堅く信じ込み、疑ったことが一度もないというその事実こそ、故意による犯罪であることを、予てから立証するものとなっていたのだ。直流と交流とを弁別せずに混同しつづけている限り、パリ協定の有効性を証明する機会は永久に訪れない。   　電力会社が買い取っているから環境対策として有効だ、とする認識は余りにも牧歌的で間延びしたもの。再生可能エネルギーが有効に利用されているのが事実なら、その分だけ地下資源を輸入している割合は、確実に下がっていなければならないのだ。その確認を怠ったまま総ての国民が、太陽光付加金を無批判に払い続けている。このこと自体がまことに以て、摩訶不思議な経過なのである。買い取った電力の再販売を行った事実があるのなら、貸借対照表の仕入れと売り上げのそれぞれの関係性を示す項目が、決算書上に明記されていなければならないのだが、どうしたことか何一つ見当たらない状態となっている。 決算報告の内容に照らしてみれば、一目して瞭然たるものがあった筈。仕入れた買い取り電力を有効利用していたのであれば、買い取り電力の価格低下が起きる筈はなく、地下資源を輸入し続ける理由もまた消えていたのだ。真実は単純を好むものなのだ。無理な解釈を下手に適用すると、パリ協定という名の魑魅魍魎を跋扈させることとなる。誤った理解ほど、愚劣でかつ不健全性に満ちたものはない。国の税収に影響を与えている可能性さえ、否定することができない。国税庁の沈黙は、いかにも不自然なものに見せている。

  2019/03/17

  コメント(0)

• カタストロフはいつ起きるのか

  世界中で交流電流による長距離高圧送電をおこなっている、という現在の状況がＣＯ２のｐｐｍを高めさせている。この現実から目を背けていると、生命不在の静謐がこの惑星へと訪れる。交流電流を生み出している発電原理は、ファラデーの電磁誘導の法則に相違ない。知識人とはこの誘導法則の意味を、きちんと理解しているヒトのこと。実際にはそれに相応しい人材は、業界以外に一人も存在してはいなかった。温暖化を防止するための対策を講じた積もりで、却って二酸化炭素の排出量を増やしてしまった、という笑えない事実が既に証明していることであるからだ。   温暖化対策の中心的な役割を担っている知識人たちが、こぞってその行為のもつ意味を、まったく理解していなかった、ということなる結果が当初の段階で既に成立していた。即ち高等教育が陥った典型例としての失敗を、環境問題が単純明快に事実として告げていたのだ。交流電流は磁場変化を与える側の励磁電流が流れ続けていることによってのみ、消費電流を二次的に派生させることを可能にする仕組み。変圧器の内部では、二種類のコイルを並べておくことによって、一次側コイルを流れている高圧の励磁電流が、磁場を共有することによって、二次側コイルに生じる低圧の消費電流を、「非接触状態」で、随時誘導できる仕組みとなっている。誘導電流を発生させる因子となっているのは、電気製品のスイッチを人が入れたその時。消費者がスイッチをオンにすると、電気製品の回路が要求する電流だけを、正確に誘導される仕組みで送配電システムを成り立たせている。   スイッチを切れば負荷は消滅し、誘導されていた消費電流はたちまち消える。だが誘導電流を生み出している側の励磁電流は、常に流れていなければならないことから、電気製品のスイッチが切られた後でも、最大の電流密度で大地へと流れ込みつづける状態を常に保っている。省エネ節電という消費者が行う環境努力は、二次側に派生する誘導電流を消すことはできても、それを生み出している励磁電流を消す能力がない。励磁電流は高圧電流をゼロボルトの大地へと落すことで、電流密度を最大化しているということなのだ。誘導電流は励磁電流の範囲内であれば、負荷の発生に応じた消費電流を、直ちに誘導する能力を保ちつづけている。電力需要が大きく減った深夜では、消費電流の誘導量が小さくなるため、励磁電流が生みだす消費電流の需要率は縮小している。そこで電力需要を増やすための措置として、低廉な深夜電力料金制度が創出されているのである。   揚水型水力発電所では、電力消費が大幅に減った深夜の時間帯に、地中へと流れ込み続けている励磁電流を利用して、位置エネルギーを電気エネルギーへと変換した後の水を、ポンプでくみ上げてダムへと戻し、翌日の電力需要に備えることで、電力を無駄にしないシステムを作り出している。交流電流は周波数で成り立っているものであるため、直流電流のように蓄電デバイスに保存しておくことがまったくできない。この交流電流がもつ特殊な性質を理解していないと、太陽電池を増やせば火力発電を減らせる、とそう単純に思い込んでしまうのだ。そうして省エネ節電や再生可能エネルギーを増やせば、大気中の二酸化炭素が減る筈だ、という誤った思い込みを握り締めることになっている。その結果京都議定書を遵守していた二十年間で、大気中の二酸化炭素濃度を削減する努力を続けていながら、その濃度を逆に増やすという相反する事態を、自らの手で直接引き寄せてしまったのだった。   そこで慌てふためいて新しい環境基準を策定しなければならなくなり、早速合意内容を批准承認してパリ協定と呼ぶことにした。これら一連の粗末な経過は、誘導法則を理解していなかった指導的立場にある知識階級が、善と信じて誤った措置をとったというそのことが、気候変動をより一層加速してしまった、という意味をもつ最初の結末となったのだった。知識としての誘導法則を知っていたとしても、その意味をまったく理解していなかった、ということが温暖化を止まらないものにしてしたのであった。知育偏重型へと特化した既存の高等教育が、考えを深めるための時間を惜しむようになり、知識の量的拡大を闇雲に急いだ、ということが気候変動要因を増やしていた、ということになる皮肉な経過はこうして生まれた。パリ協定が実現不可能な高い目標を設定したところで、遵守することができなければ一切は壮大な無駄となる。これが教育制度を高度化してきた仕組みが生んだ、その根源的な欠陥へとこれから結びついてゆくこととなる。   　問題の所在確認を怠ったままでいると、引き返すことが最終的にできなくなってしまう所へと辿りつく。温暖化がさらに進んで地表の熱が高まると、永久凍土に封止されていた大量のメタンガスが、一斉に放出されるようになる。メタンはＣＯ２の２５倍以上も高い温室効果をもっているため、その段階で温暖化が環境条件を急速に破壊する事態となる。その後を追うようにして冷たい水の流れ込みが消えるため、海流を成り立たせていた動因がつづいて消滅する。海水の温度が増加すると、海底に沈んでいるメタンハイドレートまでもが気化しはじめる。地表には高い濃度の温室効果ガスが、短時間で大幅に発生するため、最早温暖化を止めることはまったくできなくなってしまうのだ。このような展開が、有無を言わさずこの惑星へとやがて確実に訪れる。最悪の事態を事前に回避するためには、地下資源を用いない電力創出法の開発が何よりも不可欠なのだ。そのためにも誘導法則を正しく理解する、ということが最も重要な条件となるだろう。

  2019/03/10

  コメント(0)

• 文　明　退　化

  　地下資源を燃やして熱を得る、という古典的な発電方法を、これから先の時代も続けていこうとするのなら、気候変動の悪化はどう見たところで避け難い。それは温暖化を募らせる要因を、一方的に高めつづけのと同じこと。望ましからざるその事態が現実化するのを、手を拱いた状態のまま出迎えるという意味しかもたない。地下資源を熱に変換することによって、電気を取り出す行為を洗練させてきたけれど、経済は一定程度の発展で頭を打ち、市場経済の拡大を遮って、投資の可動域を圧縮しただけで終わっていた。温暖化の壁にぶつかってからというもの、全体が立ち竦む状態となってしまったことから、壁を突破して未知の新しい世界を切り開くことができなくなっていた。良質な電力を用いて、長足の進歩を遂げてきた、文明の眼前に立ち塞がるようになったのが、気候変動を惹起するという、回避不能なその環境条件の変化を導いた。　その後地下資源を採掘する方法が次第に洗練されていったことから、地下資源が枯渇する惧れは当座なくなりはしたものの、それ故に温室効果ガスの濃度上昇は否応なしに高まった。火力発電所は最大規模の温室効果ガスの発生源であり続け、自然にＣＯ２が分解するレベルを超えてしまった段階で、地表に温暖化という現象を定着させた。１９８０年代初期の頃のことである。フロンガスの放出によるオゾンホールの急拡大、が社会問題として当時盛んに指摘されており、温室効果ガスの濃度上昇はその次に深刻な問題、として広く意識されるようになっていく。　温室効果ガスの濃度上昇が気候変動を急がせる、という認識が世界規模で一般化されていったことから、【ＣＯＰ３】京都議定書の策定を急ぐ必要が共通認識となっていた。正式に合意を得たのは、９７年１２月のことである。それから現在に至るまでの丸二十年間で、大気中の二酸化炭素濃度は３４０ｐｐｍから４１５ｐｐｍへと大幅に増えていた。削減努力をしていたにも関わらず、結果を見ると正反対の現実が待ち構えていたのである。温室効果ガスの排出削減を、世界規模で実施していながら、目標を一度も達成することなく、却って逆に増やすという相反する結果を突きつけられた。この一連の負の経過というものが、【ＣＯＰ２３】パリ協定へと結びつき、有効な手段を特定することができないまま、削減目標だけを闇雲に最大化するという、世間周知の経過がこうして世界へと残された。　猶予期間に大きく幅をもたせているのは、具体的な方法が特定されていなかったから。このような９７年時点での所期の目標、に反する事態の想定外の到来は、誰にとっても受け入れ難い現実となっていた。その原因を究明しようとした経過の記録は、今のところ何一つとして見当たらない。世界中の知識階級がこぞって探しあぐねている、という経過の事実が記録へとこうして残された。有効解を特定することが相変わらずできない、というそのことがパリ協定の成立条件を緩くして、達成期限を長期化させた。その代りに到達目標を最大の１００％にする、という実現不可能な条件を導入せざるを得なくした。　再生可能エネルギーを増やすことができたとしても、有害ガスの発生源となっている火力発電所が稼働を停止しない限り、大気中のＣＯ２濃度は上昇の一途を辿り続ける。蒸気発電という方法は蒸気圧が安定性を失うと、たちまち周波数変動を引き起こす。半年前に起きた北海道全域を長期停電させたブラックアウトが、周波数変動が原因となって引き起こされたものであることを、当事者である北海電力が逸早く事実認定していた、とする記録が新聞に残されている。 　たった一つに過ぎない主要な電源がダウンした、というだけのことで北海道全体が、広域停電に陥ってしまうほど、電力を増幅して供給していた、ということが停電の復旧を大きく遅らせたのだ。交流電流は磁場変化が量的に大きいことから、起電力を高めることが容易にできる。電信柱を繋いでいる配電系統には、トランスという電気工作物が一定の間隔で配備されている。この使い方を工夫して効率化してやると、誘導電源として転用する道が際限なく広がる。その効果は配電系統の終点が、どこにあるのかということさえ、分からなくする程遠くまで、ひたすら延々と長く伸びることを許している。  　トランスが誘導電源となっているのと同様に、高圧の変電設備でも複数の誘導効果が生みせる。北海道電力のケースでは、電源が単一となっていたということが、たった一つの主要な電源がダウンしただけで、枝葉の電源にまでその影響が及ぶこととなり、出力の一斉ダウンという結果へと繋がった。これがブラックアウトに関わる、これまで日本で表層化したことのないその背後の理由。電源がダウンする理由は様々だが、周波数変動もその主要な理由の一つなのである。周波数変動を惹起しないようにするためには、蒸気圧を常時一定の状態に保っておかなければならない。送電系統の下流域で再生可能エネルギーが増えたからといって、燃焼炉で燃やすメタンガスの投入量を減らしてしまえば、電源の回転数は低下して大きく乱れる。このため火力発電所では何があっても、地下資源の投入量を減らすことが一切できなくなっていた。この事情が温室効果ガスの濃度上昇を、京都議定を遵守していた二十年間で、急増させてしまったその唯一の理由。　交流電流に関する基礎的な見識が不在なら、温暖化が止まらないその訳を知ることは永久にできない。直流電流の高い知識を大量にもっているにせよ、交流電流の基礎的な意味が分かっていなければ、無駄な環境投資を連ねて損失の拡大をただ単に急がせるのみ。交流について教えているヒトと組織が共になく、電力業界全体が秘密主義に凝り固まっている以上、国連の環境部会が愚かなピエロの姿で、それと知らずに熱意を以て演じ続けるその哀れな有り様を、善意による無知と断じたところで、意識の覚醒には結びつかない。直流電流を理解しているからといって、交流電流の意味を理解しているとは限らない。交流電流というものは、高圧送電を可能にするための方便、であるに過ぎない。このため電気を扱う技術者の関心を、当初から惹きつける必要性を失っていた。 　長距離送電を実施するためには、高圧化というプロセスが絶対的に欠かせない。この事情が温暖化を、永遠に止まらないよう仕向けてきた。高圧送電に対する執着を手放せば、１００ボルト程度の小さな発電装置を、各家庭や事業所などに分散廃止すれば済むハナシ、という単純な事実がすっきりと姿を現す。問題の本質を見失っている期間を通じて、気候変動要因は文明に祟り続けることとなる。問題の本質と所在を見失っている以上、環境問題の解決は遠い課題でありつづける。エネルギーコストを引き下げる技術が不在であるのなら、どのようなソリューションも手に入らない。環境とエネルギーそして経済に共通する単一の問題を、合理的に鼎立させるための条件は、この部分の認識如何にかかっている。トレードオフの関係性を止揚することができるようになったとき、文明の本分はそこで正しく定まる。

  2019/03/03

  コメント(0)

• 業界の罪　無知の咎

     太陽光発電を増やすと火力発電所で吐き出しているＣＯ２がその分だけ減る、と最初に思い込んだのはドイツのアーヘン在住の市民たち。この段階で直流電流と交流電流とを、既に混同してしまっていた。直流電源である太陽電池を増やせば、火力発電所が供給する交流電流の需要が減る、とそう単純に思い込んでしまったのだった。再生可能エネルギーの量的拡大で、火力発電所で燃やしている化石燃料の消費が減った、とする事実は世界中のどこに於いても、かつて一度も確認されたことがない。事実関係の確認をするためのデータを、確かめたことさえないほどなのだ。再生電源の導入拡大で、二酸化炭素の排出量が減ったことを確かめるには、火力発電所の稼働実績が応分に減っていた、ことを確認することができればよい。だが、誰もそんな確認作業を、未だに実行したことがない。きれいな電気が増えたのだから、その分だけきたない電気が減った筈、とそのように堅く信じ込んでいる。電池と名のつく電源のすべては、おしなべて直流を出力するための装置なのである。燃料電池やリチウムイオン蓄電池、そしておもちゃに使われている乾電池、などがその代表的な事例である。 世界中の電力供給網が、交流電流で成り立っている時代のいま、すべての知識人たちがその違いをまったく理解していなかった。直流も交流も電流であることに違いはない、という誤った理解を、錯誤と知らずに混同したまま公然と使っている。交流電流のもつその意味を、まったく理解していなかった、というそのことが温暖化を止められないものにした。現実を眺めると二酸化炭素の排出量は、環境対策に励んでいた時代に、却って増加してしまっていた。その余りにも不毛な事実が、パリ協定の誕生を急がせる結果を招いた。火力発電という方法で交流電流を生みだしている限り、温室効果ガスの濃度上昇とそれによる気候変動要因は、これから先の時代も改まることなく、着実に増加し続けて減ることはない。交流電流は本来周波数が生みだしているものであることから、止まっていることがそもできない。直流電流のようにスイッチを切ってしまいさえすれば、電流が流れ続けるという事態は発生しない、と世界中の知識人たちはすっかりそう思い込んでいる。 　交流電流は電気製品のスイッチを切っても、消費電流を生み出すための母体である、励磁電流を減らす効果を引き出せない。高圧側の一次側コイルを流れている励磁電流は、地中へと絶えず流れてこみ続けていなければならない、という宿命を本質的に課されていたからである。この事実が交流電流の条件を、誰にもキチンと理解させてこなかったその理由。電力業界が秘密主義を貫いている、という事実が真相の究明を未だに怠らせている。交流電源というものは発電機の回転数を減らすことはオロカ、止めることすらもまったくできないものであるからだ。この出力制御を不可能にしたその仕組みこそ、ファラデーが見出した電磁誘導の法則に他ならない。電気と磁気は常に表裏一体の関係にあることから、電流が流れている周囲には、変化を伴う磁場が必ず発生しており、その磁場が移動することで常に変化し続ける、という交流電流の条件を活用することによって、誘導法則を合理的に制御し、電気製品のスイッチをオンにする度に、回路内部に負荷を発生させるというその行為が、消費電流を適正に誘導することを可能にした。 節電で消費電流を減らした積もりでいても、それを生み出すための役割を担っている励磁電流は、絶え間なく地下深くへと、ひたすら一方的に常時流れ下ってゆく定めにある。環境対策として二酸化炭素を減らすためには、誘導された側の消費電流の方ではなく、誘導を可能にする側の励磁電流を減らすことが、適宜できるようになっていなければならない。だが、励磁電流を減らしたことを示す記録は絶無。誘導法則で成り立っている交流電流の性質を、利益共同体に属する組織とヒト以外の誰一人として、その意味をちゃんと理解したことがない。その状況が今もなお続いている。これが環境投資を悉く無効化してしまい、大気中の温室効果ガスの濃度を、着実に高めさせつづけることに、大きく貢献することとなったのだった。 　交流電流を成り立たせている最大の成分である、周波数の意味を要するに誰も理解していなかった、ということが環境投資のための資本の総てを無効にしたのみならず、莫大な損失を国に与えてきたことについて、その責任の重大さに気が付かないまま、パリ協定を批准承認する所にまで、ついに逢着してしまうという不毛な経過を辿らざるを得なかった。止まらない温暖化とは、知識階級の怠慢による敗北、以外のなにものでもないのだ。交流電源は磁石のＳ極とＮ極とを、機械的に切り替えることによって、電流に伴う電圧の移動を条件づけることで成り立っている。交流の特徴である山と谷からなるあの波形のもつ意味は、異なった方向へと向かう、対蹠的な位置関係にある電圧の分布と移動を示すためのものであり、電流の存在を必ずしも意味していない。電圧だけあって電流値がゼロ、という奇妙な体験をしたことが、おそらく少なからぬ技術者がもっている。 電圧の分布を示す山と谷のカーブが、一秒間に５０回切り替わることで、５０ヘルツの交流電圧を生み出している。交流電源のタービン軸が毎分三千六百回転したときに、６０ヘルツの交流周波数が電圧の移動を生み出す。この高速スイッチングを安定的に四六時中実施しているそのために、交流電流は止まっていることが一切できなくなったのである。直流電流には周波数が本来付随しておらず、そのまま蓄電装置に取り込むことが容易にできた。交流電流は一旦整流してからでなければ、貯めておくことが即ちできない。 　電力会社が再生可能エネルギーを買い取っているからといって、それが有効利用されているということにはならない。何故なら太陽光付加金という名目で、消費者から徴収する決まりが、法的に成立してしまっているからである。化石燃料を減らす効果が本当にあったのなら、地下資源を輸入する必要性など本来ある筈がなく、不利益となった部分を国民が立て替える理由は、最初からなかった筈であるからだ。買い取った電流を再販売しているのが事実なら、その収益を経営に生かすことができていなければならないのである。電力会社がやっていることとは、二酸化炭素を減らす効果がないのを承知の上で、高い価格で無駄な買い取りを続けることで、温暖化を止める努力を続けている、と国民をダマし続けることで、己の延命を謀る効果が得られるからに相違ない。その結果減っている筈の二酸化炭素濃度は、京都議定書を遵守していたその期間を通じて、着実に増加しつづけることとなったのである。 世界中の電力会社が故意に温暖化を急がせた、という事実が既に確定しているにも拘らず、秘密主義から脱することを、既得権益享受層は意図的に避けている。意味のない無駄で有害なこの種の沈黙は、環境投資を強制的に損失へと置き換え、気候変動をより苛烈なものにしてしまいつつある。その実効性を失っていた環境対策を継続していた間に、生じていた莫大な資本の喪失は、経済成長の機会を奪って、貧困の蔓延を加速する結果を導いた。秘密主義が生んだ気候変動の加速について、その責任を追及するステージの到来は、いつか必ずやってくることになっている。貸借関係に於ける収支決算の最終的成立を、利益共同体のすべては侮ってはなるまい。アベノミクスの成功を装った政府内閣の当該行為が、失敗を韜晦するための措置だった、ということがほどなく明かとなる。その一連の経過の詳細が、当初の段階で既に定まっていたかのようにして。

  2019/02/24

  コメント(0)

• 文明が招いた負の遺産

  　節電が温暖化防止に無効であり続けているのと同じ理由で、省エネもまた温室効果ガスの排出量削減に、どのような効果も発揮していなかった。消費電流を減らす行為である省エネ努力が、二酸化炭素を減らしたということにはならないのだ。何故なら火力発電所で燃やした地下資源が、減った事実を判定するためのデータを、確認した事実が一例も示されたことがないからだ。地下資源の輸入量が低下したということを、数字で確認した事例は一つもない。温暖化防止努力の有効性は、これまで一度も立証されたことがない。省エネ節電と再生可能エネルギーを増やせば、二酸化炭素の排出量が自動的に減る、と世界中で未だにそう強く信じ込まれている。その結果、大気中の二酸化炭素濃度は着実に上がってしまい、削減するどころかその濃度は、より一層高いものとなってしまったのだった。   消費電流を誘導発生させるためには、変圧装置の高圧側を流れる一次電流が、四六時中磁場変化の担い手となって、常時地下深くに落ち続けていなければならない。この発電所が生み出した磁場変化を与えるための、高圧側の一次電流のことを、励磁電流と呼ぶことがある。消費電流を二次的に誘導発生させるためには、磁場変化を与えるための励磁電流が、共有磁場の担い手となって機能していなければならない、という事情があったからなのだ。この不可欠の条件を満たすために、電力会社は需要の有無に関わらず、常時一定量の電力供給を義務付けられている。電力会社がよく使う、発電と消費の関係が、「同時同量」であるというその表現が、虚偽であることを察知するのは容易であった。   交流電流は進行方向に対して時計回りに展開している、ということはアンペールの法則としてよく知られている。止まっていることができない交流電流は、流れている状態を維持することによって、誘導能力を常時発揮できるようになっている。磁場変化が不在なら、誘導能力もまた不在。誘導能力というのは変圧器の二次側のコイルに、負荷が要求する電流だけを、正しく誘導するというその仕組み。電気製品のスイッチをオンにすると、その製品の回路が要求する消費電流だけを、正確に誘導発生させるための機構、であることを意味している。省エネ活動と節電行為の双方は、いずれも二次側に発生した誘導消費電流を、安全に制御するための手段に過ぎない。電気製品のスイッチをオフにすれば、負荷が一瞬で消え電流の誘導は直ちに止まる。だがそれらの行為で励磁電流を減らす効果は、一年中ゼロの状態のままなのだ。発電出力を制御しようと努めれば、それは発電機の回転数を減らすことに他ならず、周波数変動を惹き起すその原因となって作用する。   節電は消費者が電気製品のスイッチを切ることによって、変圧装置から１００ボルトに減圧した状態で、負荷に対応する電流の誘導を減らすための措置。この時電気製品が要求する消費電流の値が、１アンペアだとすると正確に所要の電流を、誘導発生させていた状態から、電力消費を減らして電気料金を引き下げる。だが励磁電流は定常的に流れ続けているため、環境効果など何一つ引き出せなくなっていた。電流の供給量が負荷を超えてしまうようなことはなく、また少な過ぎて電気製品が使えない、ということもおきない。電気製品のスイッチを切ると、誘導された消費電流はその場で遮断され、それ以上電力を消費することはもうおきない。これが節電と呼ばれている行為のもつ本来の意味。そこに温暖化を防止する機能など、微塵も関与していない。消費者にとって電気代が下がり、電力会社にとって売り上げが減る、という変化だけが粛々としてただ起きる。単にそれだけのこと。   省エネは電気製品が要求する消費電流を、装置メーカーが回路上で減らすことによって、消費者が使う電力を小さくするための工夫、であることを意味する。節電は消費電流を部分的にゼロにすることだが、省エネは消費電流の需要水準を低下させる効果を生む。どちらも電気料金を減らす程度の効果があり、発電所が供給している励磁電流を減らす効果を一切もたない。発電所が送り出している高圧側の励磁電流は、変圧器の高圧側のコイルを高密度で流れて、最終的に地下へと落ちる。こうすることによって電位差を拡大し、電流密度を最大化する効果を引き出している。接地抵抗がゼロであるというその条件が、接地電流の密度を量的に最も大きなものにする。こうすることによって変圧器の一次側高圧コイルに、励磁電流を通し続けることを可能にし、磁場を共有する二次側の低圧側コイルに、「非接触」で消費電流を誘導するためのポテンシャルを維持している。   この仕組みが見えていないと、省エネ節電が温暖化防止に有効である、という具合に間違った思い込みを、強く抱き締めることになる。実際には誘導された低圧の二次側の消費電流を消すことでしかないため、火力発電所が供給している高圧側の励磁電流を、減らす能力など何一つ持ち合わせてはいないのだ。電気代が減ることと温室効果ガスが減ることとを、同一視してしまっていると、温暖化防止についての判断を果てしなく誤り続ける。その結果京都議定書を遵守していた期間を通じて、温室効果ガスの大気中濃度は、一貫して上昇しつづけることとなったのである。   交流電流についての理解が正しく成り立っていないとき、国連の環境部会が陥ったその状況に、世界中の知識人たちもそっくり陥ってしまうのだ。交流電流というものは、貯めておくことがまったくできない。この事実を正しく理解していたのなら、実効のない温暖化対策に、膨大な資本を長期間投入し続ける、という愚かな行為で経済活動を長期的に低迷させる、という粗末極まる経過を引き出す顛末など、発生していなかった筈である。交流と直流との違いを誰一人として、弁別してはいなかった、というその事実が気候変動を深刻な課題へと押し上げた。そのために失ったものの何と大きく、そしてなんと多かったことだろうか。これこそが文明が背負い込んだ、その紛れもない正視するに堪えない、ミスボラシイ現状なのである。温暖化防止に関する一連の負の経過は、教育の失敗による判断の誤りに還元できる。

  2019/02/17

  コメント(0)

• 知識階級が犯した罪

  　これまでに実施されてきた温暖化防止に関する諸対策、に共通する課題といえば交流電流についての知識がゼロ、だったというその点に集約できる。交流電流は一瞬たりとも止まっていることが、そもそもできない。この事実を業界関係者以外に誰一人理解できずにいる、ということが大気中の二酸化炭素濃度を、これまで一貫して高め続けさせてきたその理由。交流電流を成り立たせている主要な成分である周波数の意味を、世界中の知識人たちが理解していなかった。この事実が節電すれば温室効果ガスの排出量が減り、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社に買いとらせれば、それだけで温暖化が簡単に止まる、とこれまで長期間に亘って、世界中を誤認に導くための動因、として機能するようなものになっていた。 この誤った理解で環境問題を捉えようとしてきた、ということが大気中の二酸化炭素濃度を、京都議定書を遵守していたその期間を通じて、着実に増加させることとなったのである。ＣＯ２の排出量は当該期間を通じて増加し続け、当時３４０ｐｐｍに過ぎなかった大気中濃度を、二十年かけて４１５ｐｐｍへと高めてしまった。減っている筈の温室効果ガスが、どうして反対に増えていたのかということについて、誰もその理由を調査しようとしたことがない。そこで仕方なく時間がかかったとしても、排出量を最終的にゼロにするということで合意した。   　国連の環境部会は、ＣＯ２濃度が予期に反して上昇した理由を、まったく調査しないまま削減目標だけを、単純に最大化するという暴挙に等しい目標を設定した。ヒトを起源とするＣＯ２排出量をゼロにする、というその目標の達成を急ぎ、原因を究明することを避けたまま、速やかに減らす努力をするという方針を定め、その新設された枠組みの名称を、パリ協定と呼ぶことと決定した。問題の所在を特定せずに対応を急ぐと、到達目標値だけを単に高めるという、内容が空疎な結論を拙速状態で導き出す。誤まった判断で満ち足りていた過去を顧みずに、遠大な到達目標だけを掲げて、目的を達成する方法を見定めずに、闇雲にＣＯ２排出量を最小化する、という努力目標を世界中に押し付けた。   　温室効果ガスの一方的な濃度上昇という既知の経過は、交流電流の性質を知らない知識階級が、周波数の意味を理解しない状態で、電力消費をただ単に減らすことでしかない節電や、火力発電所の稼働率が環境努力でどう変化したのか、という事実関係の確認を行わないまま、再生可能エネルギーの導入量を増やしさえすれば、その分だけ化石燃料の消費が単純に減る、とそう勝手に決めつけたことに由来して引き起こした粗末な結果。周波数を正しく理解していたのであれば、このような粗忽な判断を行って、失敗を重ねつづけるという事態を生む、などということは決して起きる筈のない経過であった。   　それがどのような環境対策であったにせよ、二酸化炭素濃度を減らす効果を引き出せなければ、大気中のＣＯ２濃度は一方的に増加し続ける。その事実がパリ協定を発足させた、という余りにも下衆な経過が、こうして地表へと長期大量に残された。交流電流に関する基礎的な知識があれば、このような誤った粗末な認識をもつことなど、到底考えられないことであったのだ。世界中の知識人たちは、交流電流の意味とその性質とを、未だに理解できない状態のまま、いとも暢気に過ごしているということを、パリ協定が図らずも立証してみせた、ということになるハナシであった。   　周波数で成り立っている交流電流による長距離高圧送電を実施している限り、発電装置に回転力を与えるための蒸気圧を変動させることが、まったくできなくなっているということなのである。安定性を失った周波数がブラックアウトを引き起こすことを、北海道電力が自らの営業エリアで、既に実証してみせている。蒸気発電を行っている総ての火力発電所は、再生可能エネルギーをどれほど大量に導入しても、熱源となる地下資源の燃焼量を、減らすことが要するにまったくてきない。蒸気圧が変動すれば交流電源の回転数は安定性を失い、周波数は乱れて火災発生のリスクを瞬時に高める。周波数の安定性喪失という予期せぬ変化は、電力業界がもつ送電能力を毀損する結果を引き寄せる。このためどのような環境対策を行ったとしても、化石燃料の安定的消費は維持されるため、地下資源を燃やす量を減らすことが、まったくできないということなのだ。これが温暖化を止まらないものにし、環境投資のすべてを無効にした背後の理由。   　電力会社が消費者に太陽光付加金を請求している限り、温室効果ガスの排出量はこれから先も増え続けて止まらない。地下資源の輸入量を減らすことができていたのであれば、地下資源を輸入しなければならないその理由はたちまち消える。エネルギーコストは当然下がり、太陽光付加金を課す理由も同時に消滅してしまう。そうなっていないという事実にこそ、環境投資から実効性を奪い、資本を無駄に捨て去ることで火力発電を温存し、反対に大気中の二酸化炭素濃度を、ひたすら一方的に高め続けさせてきた動因。   このような愚かに過ぎる振る舞いを当然視している以上、知識階級に温暖化を止める能力がない、とそう断じざるを得ない。電力業界が秘密主義を貫いているにせよ、交流電流についてリサーチすることは誰にでも可能であった。問題の本質がまったく見えていないときなどには、このような顛末が国という名の組織体の内部に、往々にして生じることとなるようだ。バブル経済の崩壊を起源とする、平成の三十年間を通貫する負の経過を、その先例としてここに指摘しておくこととする。

  2019/02/10

  コメント(0)

• 秘密主義が生んだ事実誤認とそれに基づく温暖化の拡大

   　交流電流は周波数で成り立っているため、一瞬たりとも止まっていることが即ちできない。常に発電を続けていなければならない、というそのことが深夜電力料金制度を誕生させた。電力需要が大幅に減った深夜に於いて、発電タービンの回転数を減らすことが許されない立場の電力会社は、電力需要が急減する深夜の時間帯に限って、割引料金を適用する契約を誕生させた。需要水準が下がっても一定の発電を続けていなければならない立場の電力会社にとって、需要が急減した時間帯に於ける電力供給にも、安定的に送電していることを義務付けられているのだから、発電を停止することは許されないことであるからだ。 発電を継続している場合に於いても、周波数が乱れるだけでブラックアウトを発生させる、という事実を北海道電力が自ら立証したのは、つい三ヶ月ほど前のことに過ぎない。発電所は需要が急減した場合であっても、所定の発電量を維持することが義務とされ、勝手に発電装置の回転数を落とすことが、まったくできなくなっていた。ひとたび周波数変動を引き起こしてしまったなら、異なった周波数をもつ交流電流を、単線上で混在させてしまうことになかねない。長時間の広域停電が発生するのは、その結果として送電系統が安定性を失ったとき。その際短絡による火災を伴うと、電力輸送の復旧は大幅に遅れてしまうことになる。 　止まっていることが本質的にできない交流電流だからこそ、低廉な深夜電力料金を制度化してでも、経営資産を換金する必要に電力会社は縛られている。これと同じ事情が節電努力からその意義を失わせ、電力会社の収益率を大きく引き下げ、得べかりし収益を失う結果へと繋がった。電力業界はこのところ、節電を消費者に求めなくなっている。交流電流の性質と限界を国民が知るに及べば、秘密主義を貫いてきた過去が罪へと切り替わる可能性が高まる。世界中のあらゆる電力会社は、このような事情からカミングアウトすることが、永久にできない立場に置かれてしまっていた。だが大気中の二酸化炭素濃度が一方的に上昇していたのだから、いつかどこかで問題が詳らかになることは確実だった。それまでは真相を告白することを、敢えて避けておくのが無難である、とそう決め込んだ方針の決定が窺えるようになっていた。 　周波数に拘束されている交流電流でなければ、再生可能エネルギーを有効裏に活用することは、いとも容易にできていた。だが交流電流を選択したというそのことが、電力会社を最終的にドン詰まりへと負い詰めることとなったのだ。交流電源は永久磁石の配置を工夫することで、一定の頻度で電流が流れ出る方向を切り替えている。このようにして磁場を変化させてやると、起電力を高める効果が生み出せる。更に磁束密度の設定次第で、その効果を人為的に高めることも可能となる。この複合効果を利用することで、変圧が可能な交流電流を、自在に誘導することができるようになっている。 交流のメリットは変圧が容易である、というその一点にあるのではなく、電流を増やす能力も併せもっている。昇圧することで電流値を引き下げれば、送配電線上で生じる電気抵抗で失う熱損を、大きく減らす効果も引き出せる。高圧化すればするほど長距離送電が有利にできる、という特徴をもつということが世界中で評価され、エジソンとテスラによる直交論争で、交流を推したテスラに軍配が上がるという結果をなった。だがそのことがいま、温室効果ガスの濃度上昇を、執拗に加速させることともなったのだった。 　変圧が自在にできる交流電流は、電力輸送にとってたいへん重宝なものとなり、その特性を生かすことによって、収益を効率よく高めることが可能となった。アップトランスとダウントランスを組み合わせると、電力を再生産するだけでなく増幅効果さえ引き出せる。電信柱を繋いでいる配電線は、単一の電源が生み出した電力を、補給することなしに延々と、山頂や津々浦々の隅々にまで、果てしなく伸ばすことを可能にした。励磁電流をゼロボルトへと引き込むことで電位差を大きくとり、電流密度を最大化する効果をうまく引き出している。高圧側の励磁電流を接地させても、ほぼ等量の電流を二次側に誘導することができるため、電流の再生産と増幅操作の同時利用が可能となった。 変圧装置は誘導電源という機能をもっているため、一次側コイルに電流を流すと、二次側のコイルに同程度の電流を誘導することができる。同じ方法で、増幅する効果も同時に引き出せる。周波数変動が発生してしまうと、変圧装置を含む送電システム全体が機能しなくなる。このためどんなに優れた外部電源を導入したとしても、火力発電所で燃やしている化石燃料の消費量を、まったく減らすことができなくなっていた。周波数とは、回転数が定めるものであるからだ。再生可能エネルギーを有効に機能させるためには、火力発電所で燃やしている炭化水素（メタン）を減らさない限り、どのような環境性能も発揮することはできない。この事情が環境投資から有効性を奪い去り、投下した資本のすべてを損失へと振り替え、温室効果ガスの濃度上昇を着実に進めさせている。火力発電所で燃やしている化石燃料を撤廃しない限り、温室効果による気候変動は文明に祟り続ける。

  2019/02/03

  コメント(0)

• 状　況　走　査

  　風力発電システムはその構造上、おしなべて交流電源とならざるを得ない。発電装置の回転数は風まかせであることから、周波数を安定的に維持することが困難、という根源的な問題を払拭することができない。このため発生させた交流電流を、直流電流へと一旦変換してからでなければ、蓄電デバイスに取り込むことができなくなっていた。ところが事業用のウィンドファームのすべてには、電力貯蔵用の設備の有無が不明となっていた。電力会社が買い取った品位の劣る交流電流を、自社で採用した既定の周波数に統一している、という情報は確認されたものが一つもない。 　周波数とは電源に備わるタービン軸の回転数で決まるものであり、毎分三千回転することで５０ヘルツの交流周波数を生み出している。６０ヘルツなら三千六百回転しているということになっている。この周波数が安定性を失って乱れると、先般北海道電力で生じた広域停電、つまりブラックアウトを引き起こすリスクが高まる。このため火力発電所では発電用の蒸気圧を、常時一定の状態に保っておかなければならなくなっていた。これが節電努力を無効にしただけでなく、メガソーラーやウィンドファームなどの、事業用設備投資の総てを環境効果のない、まったくの無駄へと位置付けていた。   　実効性を失った環境投資はおしなべて資本喪失の原因となるだけで、期待された環境性能の高さを意味のないものにしてしまう。集約した資本を無駄にしただけでなく、初期の成果も導けないという不毛な結果を、環境投資全般へと押し付けていた。京都議定書が定めた削減義務を、世界中で履行していたその期間を通じて、温室効果ガスの濃度は一向に減らせずにいて、却って上昇し続けるという経過を確定させていた。温暖化対策から実効性を奪っていたのは、利益共同体と呼ばれている交流電流の意味を知らない、指導的立場にあったすべての階層、とエスタブリッシュメントと呼ばれている、既得権益享受層からなる一連の隠然たる勢力。中でも環境省に於いては、再生可能電源が生み出した電力と、節電で減らした電力消費の合計とを積算し、その合計を削減数値と見做したことによって、二酸化炭素の排出量を実効値ではなく、机上で行った積算値へと振り替えて、名目的に減らしたということにしていた経過が残っている。計算値と実効値とを意図的に混同している、というその事実をみれば止まらない温暖化が、未だに続いているというその理由を、理解することができるようになるだろう。   　発電で消費した化石燃料を、再生電源の導入拡大と、節電で同時に減らしたことにした、ということが温室効果ガスの大気中濃度を却って高めさせた、ということになる単純なハナシであった。誰もその事実を過去に指摘したことがない、という粗末な経過が京都議定書から実効を奪い、気候変動要因を放置容認することを長期間許すこととなった。周波数の意味を知っていたのであれば、節電や再生電源の拡大などで、二酸化炭素を減らせないことくらい、指摘するまでもなく理解することは容易にできた。指導体制に参画する知識階級でさえ、交流電流の意味を未だに知らない、ということがそこからはよく見えてくる筈だ。交流電流について知識人たちに質問してみれば、認識のレベルがたちどころに分かるだろう。交流電流の意味や周波数や正弦波のもつ意味と、交流が何故ＡＣと呼ばれているのか、という大まかな理解度がその場で直ちに明確になる。   　火力発電所が燃やした化石燃料の消費量の推移と、再生電源の導入量及び節電時間の総和との関係性が、一致しているか否かを確認しないで、温室効果ガスの濃度を意味のないその行為で希釈したことにして、環境の復元を果たした積もりになっている。世界中の環境保護団体と環境問題の研究者とが、打ち揃って交流と直流との違いを弁別しないで、独善的に混同していたということが、ＣＯ２の排出量を最終的にゼロにする、という目標を定めたパリ協定を、一斉に批准しなければならなくさせた、という顛末を現代史にこうして刻み付けたのだった。 パリ協定が定めた実現不可能な努力目標を、改めて設定しなければならないほど、温室効果ガスの濃度上昇は、いまや深刻な課題となっている。環境投資の一切が資本の無駄となったのみならず、再生可能エネルギーに対する設備投資を無効にし、時間のロスをただ単に積み上げるための理由をただ増やした。平均気温は今後急峻な上昇曲線を描くことが予想され、海面水位の上昇は緩慢だが着実に続くようになるだろう。異常気象は苛烈さをより増幅し、自然災害の被害を急速に拡大する方向へと今後も推移する。降水量の増加はさらに高まり、ＣＯ２の２５倍も高い温室効果をもつ、永久凍土に埋もれていた大量のメタンが、いずれ気化して大気中へと大量に放出されることだろう。   交流電流と直流電流とを混同したまま、誤って理解していた世界中の知識人たちが、温暖化を止める確実で有効な方法を、「知識の質的劣化」というカタチで見失っていたのであった。解釈という方法で成り立っているモノのすべて、は真実から遠くかけ離れたものでしかない。これは宗教に固有の古典的問題であると同時に、環境の問題でもあったという結果へと最終的に結びつく。信仰は間違いなく尊いものだが、宗教は必ずしもそうではない。意識の特定の方向への意図的な誘導は、問題を複雑で解決不能なものへと自覚なく押し上げる。それは、洗脳のプロセスとよく似ている。対立の構図はこのような背景に裏打ちされ、表と裏の模様の違いを意図的に使い分けることによって、刷り込み効果をそれと意識させることなく定着させ、利益共同体の温存と拡張を図ることに貢献してきた、という歴史の流れが強い影響力を、いま現実へと及ぼすようになってきた。人の世の本質というものが、そんな具合に過去を取り込んで、現在に変容を強いる作用を生み出しているようだ。

  2019/01/27

  コメント(0)

• 言語文化とその違い

  　キャッシュレス経済圏で統一された国の機能は、固有の脆弱性をこの措置で備えたことにより、新たな危機を招来する可能性を一層高める。電力供給システムを成り立たせている基盤の機能喪失や、通信機能の恒常性が何らかの事情で、維持することができなくなったとき、政治機能と経済機能のすべてを同時に失う事態を招き兼ねない。敵対視する国家との間にできた危うい関係性を、その国が常に強いられているというケースでは、電磁波攻撃を避ける防護体制を築いて置かない限り、国家機能の麻痺という状況が、突発的に出現するようになったとき、当該地域に於ける生産基盤と生活基盤の一切は、一瞬でその能力を完全に失ってしまうかも知れない。     意図的な作為による電磁波攻撃を蒙ると、電子的な機能のすべては一瞬で消えうせる。取引の総ては無効となり、買い物することも不可能となるだろう。現金決済でなければ取引は成立しなくなり、信用を前提とした担保能力は消失している。 　このようにして強力な磁気の乱れが意図的に与えられたとき、当該地域では都市機能のすべてが、その場で役に立たない状況へと陥る。核実験を続けてきた結果山塊崩壊を引き起こした北朝鮮が、次の手段として狙いを定めている電磁波攻撃を実行するに及べば、磁気嵐の強度によって異なりはするものの、対象地域の全域を電磁的に破壊する結果を招く。電子化を進めてキャッシュレス決済が高度化すればするほど、電磁波攻撃の威力はより大きく、そしてより強いものとなる。　この危険性を事前に察知することができなければ、戦争という名の旧来の物理的な破壊活動、ではないまったく新しい別の方法、即ち電磁的な機能不全を惹起せしめ、破壊活動の被害を巨大化するリスクをより高める。電子決済機能が成り立たなくなった社会では、現金決済か物々交換という方法でしか、必要なものを手に入れることはできない。   　電子機能の麻痺という状況の出現は、国家の存立を極めて危ういものにする。過去の天変地異を振り返ると、強制的な孤立を否応なしに迫られていた。これが人為的に長期間続くようになったとき、攻撃を加えた側に生殺与奪の権が付与される。 　物理戦から経済戦へのシフトが、米中間でいま実験的に行われている。対立を極めたその先に待っているのが、この電磁戦へのシフトによる新たなる敗者の創出となるだろう。その特徴は都市機能と国家機能の同時的麻痺、という状態の強制的出現に他ならない。このリスクを度外視して先端技術の実現を急ごうとするのであれば、それは敵に自らの脆弱性を、率先して教える行為となるばかり。 　２１世紀に入って既に２０年近くが経とうとする現在、核兵器を保有しようと謀る国家は未だに後を絶たない。臆病者ほど核の保有に執着する傾向を強く持ち、それがなければ安心できないという統治者が、国民に軍事予算の増加という経済的な犠牲を強いることで、抽象的な安心感を補償する慣行を今に成り立たせている、ということになる経緯がここにこうして残された。   　これが重層的に寄り集まって、良かれ悪しかれ、世界全体に現在の逼塞したこの状況を強いている。物理戦を極めたその果てに待っているのは、生命を不在にしたあとで登場する、意図せざる静謐以外に何もない。主語を用いなければ成り立たない日本語以外の言語と、それと異なる他の文化が重なりあった歴史の綾が、対立と抗争を地表に於いて、いま欠くべからざるものにしてしまっていた。その意味で一人称を多用する言語文化が国際標準とされている以上、力による統治を避けることは不可能となったのだった。 　エゴは一人称に寄生する、疑似的だが本質を露出した生命体の意思表示に他ならぬ。主語を意図的に省く文化を洗練させてきた、この国の言語体系は曖昧であることの利点を生かし、エゴの所在を隠す技を時間をかけて磨きあげてきた。その結果曖昧な表現とならざるを得なくなったのであり、それが忖度する文化を醸成する風土を生みだした。   　日ノ本の民の祖先たちはエゴを悟られることを恥じと心得、一人称を工夫することを繰り返してここまでやってきた。そのため世界中のあらゆる言語では一人称が一つしかないのに対し、多数の一人称に多様性を賦与することで、主語を意図的に省くための工夫を凝らした文法を、ついに拵えてしまうことに成功し、これが日本語のもつ特異で潜在的な力となった。 　その意味でエゴの所在を敢えて不明確にしてきた、ということが恒久平和を実現する時代に相応しい言語体系を作り上げ、それが日本語を将来地球人が共有する公用語とすることに繋がってゆく。世界中から日本文化に対する再認識の波が、このところサブカルチャーの分野を中心として、急速に広まっていくようになったのは、相応の訳があってのことであるらしい。   　世界の公用語として最もふさわしい言語である日本語には、エゴをひた隠しにするという、ゆかしい文化がその根底に潜んでいる。幼児教育の段階から日本語を利用するなら、エゴのぶつけ合いという一人称を多用してきた総ての言語文化から、一歩抜きんでた思慮のある認識を、独自の文化として紡ぎ出すことができるようになるだろう。日本語以外の言語を共通の公用語として採用している限り、一人称同士の衝突はどこまでも競りあがってゆき、協調性を紡ぎ出すことなど困難なままとなる。 　日本人の多くが英語の学習を、意識することなく避けるようになったのは、先祖伝来のエゴの表出を恥とする、その文化を洗練させてきた結果なのではなかろうか。日本語以外の文化圏に於いて平和の実現を希求するのは、自家撞着ということになる単純なハナシであった。エゴの所在を明確にするという、文明が慣れ親しんできたその方法は、問題を単純化する効果を生み出しはしても、問題の解決を却って難しくすることにしか役立たない。平和主義は利他主義が基本であり、利己主義を遠ざけることでそれを成り立たせる文化。

  2019/01/20

  コメント(0)

• 問題認識能力の有無が将来を左右する

  　温暖化防止対策を一貫して誤り続けてきた、ということが気候変動を加速して、自然災害による損失を拡大させたのと同様に、アベノミクスと呼ばれている経済対策を採用したということが、この国の経済をリセッションへと陥らない程度のレベルに保たせ、エコノミストを自認する知識階級一同に、あたかもそれが成功したかのように思い込ませ、何の抵抗も抱かせずに政権を維持してきた。 異なった分野に跨る複合状態で進行する、環境と経済に関する同時的な劣化、というプロセスに纏わる特徴的な関係を、政策判断の意思決定を迫られた指導体制が決断を急がせ、その段階で選択の余地が既になかったという逼迫した当時の状況下で、かねて懸案となっていた８％への消費増税を、なりゆきで実現させてしまうという結果を生んだ。   　六年間で４２０兆円規模の流動性を供給しておきながら、経済成長率は海面すれすれの低空飛行、という状態で相変わらず低迷させている。日銀には異次元緩和を維持すること以外に、残された選択肢など始から残されてはおらず、政府内閣に三本の矢が景気対策としてどう有効化したのか、ということについて事実関係の総括を、相変わらず長期間避け続けさせている。経済成長が記録的な長期間に及び、それが過去の実績を超えるほどまでになた、という点を根拠に経済政策の成功を吹聴したところで、それが４２０兆円規模の資本を投下して得た最終結果である以上、経済対策が奏功した根拠とするのは、指導体制が備えて然るべき品性とは言い難く、まことに不相応なものであると指摘せざるを得なかった。   　環境対策として過去に投じてきた資本の総額は、積算してみる気にならないほど、極めて莫大な規模へと達している筈なのだ。環境投資の悉くが失敗に終わった、とするその事実は大気中の二酸化炭素濃度の一方的増加、という変化の結末が如実に手際よく証明していることである。環境投資が間違いなく成功していたのなら、ＣＯ２の排出量は大きく低下していなければならない。その事実を誰もが認めるようになっていなければ、投資の波が押し寄せてくるようなことにはならない。   世界経済が大きく低迷している現在のこの状況下で、余剰資本は行き場を失って、株式相場や金融相場、為替相場などへと集中することしかできず、かといって金相場では変化の度合いが余りにも緩慢でありすぎた。利益を出しやすい分野へと偏って、資本は好んで輻輳するという傾斜を強くもつようになっていた。価値の担保を必要としない信用経済の分野では、資本力を集約して収益を最大化しようとする行動が、このところ頓に顕著にみられるようになっている。投資が再投資を繰り返す、という狭い範囲で限定された循環系のサイクルが、未だにリスクの発生に配慮することなく、世界市場で共通に成り立っている、というこの現状こそが破滅への道を急がせている。  温暖化防止対策が無効となっていることに当初から警戒感を強めていた、マネーゲームの参加者たちが、絶好の投資機会を見逃す筈はない。「実効なき温暖化対策」と９０年代末頃から揶揄されていた経緯に学んでいたのであれば、環境への投資がリスクそのものである、と理解するのはたやすい仕事であっただろう。   　パリ協定の実施が制度化される時代がくると、火力発電所は存立することが最早不可能となる。再生可能エネルギーは火力発電が不在となった段階で、その能力の限界を曝け出す。発電出力の安定性を恒常的に保つためには、蒸気発電という文明が産業革命以来、永く慣れ親しんできた方法以外、おしなべて役にたたない。交流方式の長距離高圧送電というインフラは、出力変動を惹起した段階で、ブラックアウトを瞬時に引き起こす。 　蓄電デバイスを多用すれば緩衝効果は得られるにせよ、エネルギーコストの増加は避け難い。経済成長は電力供給能力次第で、加速することもできれば減速することともあり得る。電力供給能力が何かの都合で止まってしまったら、信用経済は一瞬で成り立たなくなってしまう。キャッシュレス決済は不可能になり、経済行為の総ては現金決済でなければ、完全に機能しなくなる。電力供給系が維持されているとしたところで、通信機能が損なわれてしまったなら、広いエリアで決済機能が一斉に麻痺してしまい、あらゆる経済活動が停止せざるを得なくなる。電気製品や電子機器などの一切は、電気がなければ只の箱、携帯端末も通信機能が失われたら、何の役にも立たない只の板同然のモノと化す。   　キャッシュレス型の経済体制がもつ脆弱性は、そこにある。電力供給系に何らかの問題が発生したとき、すべての経済行為が実行不可能となり、場合によっては国家規模の麻痺状態が、復旧するまでの間暫く続くこととなる。信用経済を成り立たせているのは、要するに電気エネルギーなのである。電力を確保できていた場合でも、通信機能に突然問題が発生したら、カード決済など一瞬で不可能になる。現金決済に軸足を置いた現在の日本経済のあり方こそが、異常事態の際の復興を無理なく早める。 大規模地震の際にはライフラインはすべて断ち切られ、通信機能は電池の残圧が多くあっても、回線の状態が健全性を失えば役に立たない。その好例の一つとして、先般発生したソフトバンクの通信ダウンを指摘しておきたい。経済活動の軸足は現金決済にしておく方が、より安全なのだ。キャッシュレス経済への無批判な移行は、国家活動の完全な麻痺を、時と処とを問わず、呆気なく引き起こすリスクを高める。その意味でパリ協定の完全実施には、技術的な限界があるのみならず、応用分野に於いてもまた、重大な課題を多方面に残すこととなるだろう。

  2019/01/13

  コメント(0)

• 強制的喪失の横行を許したのが平成という時代

  　交流電流に関する正しい理解とそれに基づく健全な認識を、世界中の知識人たちのすべてが例外なく失っている。この事実にすら実のところ、まったく気付いていない、というのが世界の現状なのである。簡単に止まっていた筈の温暖化現象は、そのためにいつまでたっても悪化し続けている。消費者が電力需要を消してしまいさえすれば、大気中の二酸化炭素はその分だけ確実に減る、というこれまで永くそう信じられてきた大前提は、誤っていたことが判明した瞬間に、たちまち意義を失い崩れてしまった。パリ協定とはその段階で萌芽した、過ちに充ちた過去を糊塗するための、急ごしらえの新らしい枠組みのことなのだ。 　交流電流には周波数という、欠くべからざる重要な成分で成り立っている。タービン軸に装着された永久磁石を高速で回転させることによって、磁束密度とそれが円運動する量的割合によって、電源が内包する磁界に生じる変化を導き、高い起電力を誘導するという仕組み。その段階で異なったベクトルを持つ、二種類の電流を同時に生み出している、というのが交流電流の本質なのである。交流（オルタナティブ・カレント＝ＡＣ）というその名称と略号は、磁界に生じるもう一つの電流の存在を意味している。  右と左へと同時に向かう正反対に異なった二種類の電流が、交互に出現する電流を生み出すことから、交流電流と呼ぶようになった。交流電流は磁場変化の割合が高いために、変圧が容易で高圧化することが簡単にできる。長距離送電を実施するためには、できるだけ高圧化した方が、電流損失を小さくすることができるので、送電効率のよいシステムを成り立たせ易い。電力は電流と電圧の積であることから、一方の増加は他方の低下となって顕在化する。電圧を高くしてやれば、電流値を小さくして電気抵抗で失われる電流の値を、大きく減らすことが可能になる。電流値が小さければ小さいほど、送電途上で熱となって消えてしまう電流は大きく減る。熱損を最小化するために高圧化を実施すれば、より多くの電流をエネルギーとして、高度利用することが可能になる。  交流電流とは要するに、送電するための技術なのである。交流から電気エネルギーを取り出すためには、事前に直流化しておかなければならない。そのために電気製品の回路には、整流するための素子や脈流を消すための複数の素子が、数多く散りばめられている。平滑化を行うことで電圧振動を無害化し、回路を流れる電流電圧のもつ波の変化をなくしてやれば、その状態を安定的に保たせる平滑化が成り立つ。　交流電流がもつ固有の波形は、電圧の移動形態を指し示すものであり、水平線を境にして突出した山側の波を、右に流れようとする電流だと規定したとき、左に流れでる電流を谷側の凹んだ波が担当する。正弦波が示しているあのなだらかな曲線は、水平線をゼロボルトへと位置づけ、それぞれのピークを１４０ボルトに保つことで、上り下りの工程ごとに平均で１００ボルトとなるよう、その電圧の移動形態を円滑に制御している。交流電流というものは周波数の関与が、欠くべからざる必須の条件として予め定められている。このため周波数変動がひとたび生じると、発生させた電流を安全に使いこなすことが、たちまち不可能な状態となるリスクを常に孕んでいる。そのために不測の事態に陥ると、広域停電と呼ばれるブラックアウトが発生する。昨年秋に北海道電力で発生させたブラックアウトが、その代表的な日本での最初の事例となった。  総ての火力発電所は節電実施の有無や、再生可能電源の能力拡張の度合いに関わらず、化石燃料である炭化水素の燃焼を、量的に調節制御することがまったくできない。その事実を業界が長期間隠し続けている、ということが温暖化をのっぴきならないレベルへと、これから急速に押し上げることだろう。 交流電源の本質成分は磁極のＳとＮとを強制的に切り替えることで、磁束の向きを人為的に相互に反転させ、その変化を常に維持するためのスイッチングを、四六時中行っているよう条件づけられている。起電力を生み出すための磁場変化の量を、交流発電機のタービン翼に担わせ、電力の安定供給を世界規模で維持する、そんなシステムで電力ビジネスが統一されたのだ。温暖化を止めようとして節電に励んだり、再生可能エネルギーを大量に導入したりしてみたところで、火力発電所の燃焼炉の火を、電力業界は例外なく保ちつづけていなければならないのだから、温室効果ガスであるＣＯ２を減らす能力など、当初から失なわれていたのである。電力業界はその事実を相変わらず、口を固く閉ざして黙り込んでいる。これが京都議定書の定めた方法で、二酸化炭素をまったく減らせなくした原因となったのであり、却って大きく増やしてしまったその理由ともなったのである。世界中の物知りたちが寄って集って、温室効果ガスの濃度上昇を自ら加速させている、ということになる実に浅はかな経過が、このようにして善と信じて、哀れにも精力的に生み落されるようになっていた。膨大な情報量を誇っている知識階級が、交流電流のもつその意味をまったく理解していなかった、ということが止まらない温暖化と、気候変動が生む自然災害の狂暴化とを、自らの手で引き寄せる経過を拡大させた。文明が陥ったこの愚かさに気付き、そこから大いに学ぶことこそが、新文明の登場を急がせる契機をつくる。無知は、まことに禍の種。業界関係者以外にこの間の消息を知る知識人は、未だに皆無。増え続ける温室効果ガスの濃度上昇、という経過の事実は真相を雄弁に物語っていたのだった。これこそが教育の高度化に邁進してきた、現代文明の当座の到達点となった、その荒れて寂れた岸辺の光景なのである。これまでに文明が失ってきた富の総ては、ヒトによる事実誤認とそれを生み出した強固で身勝手な思い込み、などが独善的な確信を盲目的に信仰させた、特異な偏りの傾斜をもつ無自覚な集団を、指導体制へと無批判に押し上げてきた、その過去の連鎖が引き起こした余りにも粗末な結末。問題認識能力に課題が何もなかったのであれば、バブル経済の破裂崩壊など発生せず、その後の不作為の三年とそれにつづく失われた十年、それを倍増させた国会の判断の誤り、そして不毛な所業が生んだ粗末な経過、のそれぞれに対する指導者への、国民の諦念とそれに基づく無関心と、無防備で無批判なままの信頼を前提とする依存体質が、十年だった損失の時代を三倍にする結果へと、いましも結びつけようと鬩ぎあっている。 平成末期の異次元緩和を包摂する、新経済政策などに纏わる誤りの連鎖など、起きる筈のない損失に満ちた不毛な時代を、否応なしに次々と実現させてしまった、諸事実のマスを思い起こす必要がある筈なのだ。その自覚がまったく窺えない。まことに訝しいことである。 その罪業の底深さと重さの両方が重大な結末を国民へと、これから押し付けるよう作用することになる。リバウンドとはまさしく、そのようなものであるからだ。長期的な経済の低迷という、これらに代表される一連の荒んだ現実こそ、なにより雄弁なその証人としての強烈な意味をもつ。国の活力を奪った当時の指導体制にあった全員が、犯意の自覚なき選良という立場を維持した。その罪の自覚の欠如という状態が、８９年以降三十年経った今でも、かけらほども見当たらない状況にある。交流電流に関する無知と同じ程度の劣った経済認識能力を、知識階級が当時もっていたということが、平成と呼ばれてきた時代のかくも長き、国民にとっての不幸を未だに与え続けている。世界が共有する将来の縮図のデッサン、としての固有の意味と価値とを、環境対策と経済対策のそれぞれが同じ程度に抱え込んでいる。止まらない温暖化という分厚く高いその壁は、文明の限界を物語るその格好の証拠、となって今後広くことある毎に引用されることだろう。自覚なき指導体制が抱きしめている錯誤ほど、国民にとって有害なものは外にない。

  2019/01/06

  コメント(1)

• 知識階級の錯誤と業界の秘密主義

  　世界中に設けられている火力発電所のすべてが、温暖化の原因であるＣＯ２と呼ばれる温室効果ガスを、ただ単に増やすことしかできなくなっている。有害な気体を減らすことがまったくできない、という絶対的条件が交流送電の今や宿命となってきた。起電力を発生させて電力を効率よく取り出すためには、磁束密度の与え方と安定的な磁場変化の量的維持とが、それぞれ同時に必要なのだ。磁束密度は永久磁石の能力に依存し、磁場変化の量的維持を保っているのが、発電機に備わっているタービン翼を、効率よく安定的に回す運転能力のことである。火力発電所ではその運転能力を、化石燃料を燃やすことで得ている。液体の水を熱して１００℃で気化した水蒸気に圧力をかけて、圧縮熱を高めて３００℃近くの熱水蒸気をタービン翼に吹き付け、強い力で回転させて発電するという仕組み。　高温の水蒸気が大気中へと放出しているために、水蒸気がもつ温室効果で温暖化を加速しているということなのだ。この事実をこれまで温暖化の根源、であるとして指摘していながら、その排出量の削減を監視し事実関係の確認を行い、削減実績を検証したとする記録はこれまで一例もなかった。問題の本質を見落としてＣＯ２に濡れ衣を着せ、効果のない再生電源の普及拡大や節電などで乗り切れる、と世界中をそう固く思い込ませたことにより、地下資源を大量に燃やし続けてここまでやってきた。   　誘導法則に鑑みると、起電力は磁束密度と磁場変化の割合に準拠する、ということになっていることが分かるだろう。発電装置に磁場変化を与えるための回転運動能力は、火力発電と原子力発電の場合、高められた蒸気圧をその原動力として用いている。それは蒸気機関車とまったく同じ仕組みであるために、交流電流に備わる周波数とは、磁石を回転させる円運動の能力として一義的に決まってしまう。毎分三千回転する電源の場合、５０ヘルツの交流電流を生み出す能力をもつ。　三千六百回転する電源の場合なら、６０ヘルツの周波数をもつ交流電流を生み出せる。この回転数が安定性を僅かでも損なうと、電流に周波数変動を引き起こし、電流をたちまち価値のないものへと貶める。使えない交流電流は有害な変化を帯同することから、周波数の安定性を失った電流は、可及的速やかに遮断して消してしまわなければならない。そのために所謂ブラックアウトが発生する、という仕組の安全装置として、送電ネットワークに隈なく至る所に、サーキットブレーカーが設置されている。   　止まっていることがそもそもできない、交流の長距離高圧送電がインフラとなっているのだから、周波数のレベルを安定的に維持しておくために、地下資源の燃焼量を減らすことが、まったくできなくなってしまったのだった。太陽光発電パネルを広く大量に敷き詰めたとしても、火力発電所の燃焼炉で地下資源が安定的に燃やされているのだから、大気中の二酸化炭素が減る道理など、はじめから無かったということなのである。その間の消息を最もよく承知している電力会社が、その事実を指摘せずにひたすら例外なく黙り込んでいる。その秘密主義という世界共通の対応ぶりが、京都議定書をパリ協定へと書き換えさせた。京都議定書が推奨していた再生可能エネルギーには、二酸化炭素を削減する能力がまったく付随していなかった、ということがこうして実証されてしまったのだった。交流電流というものの総ては、要するに止まっていることが、本質的に不可能だったからである。この部分を要素化することを、世界中が等しく怠っていた。   　京都議定書の有効性を証明するためのたった一つの方法は、再生電源の量的拡大と火力発電所で消費する化石燃料との割合とが、正しく対応していなければならない、ということだけであったのである。京都議定書では太陽光発電で発生させた電力量と、火力発電所の負担軽減の割合とが一致している、という大前提で環境性能の高さを、国連の環境部会が率先して認めていた、ということがＣＯＰ３からＣＯＰ２３までの二十年間で、ＣＯ２濃度を３４０ｐｐｍから４１５ｐｐｍにまで、大幅に高めさせてしまう結果を招いた。   　国連の環境部会が判断を誤ったのは、交流電流の意味とその特徴を、ただ単に理解していなかったからなのだ。交流と直流とを混同したまま、交流電流を消費者による節電や再生電源で減らすよう仕向ければ、火力発電所の負担が応分に減ると即断し、止まっていることが不可能な交流電流を、止めてしまったのと同様の効果が得られれる、と頑なにそう思い込んでいる始末。既存の環境対策を続けていれば、温室効果ガスの大気中濃度がその分だけ長期的に減る、とそう独善的に錯誤してしまっていた。直流は回路を形成することで、誘導電流を引き込むことができるので、スイッチを切れば電流の誘導は直ちに止まる。その結果電源に残されたエネルギー密度は、保たれて減ることはない。ところが交流電流には、円環状の回路を構成する能力はなく、線形の電路という形態を常時とるよう条件づけられている。交流を直流化するために、電気製品の内部で整流と平滑化を行って、電圧振動を排除した状態に統一しなければ、回路を形成することは基本的にできない。   交流電流を誘導するための方法は負荷の発生であり、送電プロセスでは電位差を最大化するということなのだ。１００ボルトへと減圧した後需要地で負荷を発せさせると、電気製品内部の直流回路へとその段階で、適正な電流だけを呼び込めるようになっている。そのような仕組みに統一することで、送電電流の移動密度を並行して最大化する、という点で特徴的な違いを交流電流に与えている。その方法となっているのが接地技術なのであり、ゼロボルトへと電流を流し込むことによって、磁場変化を与えるための励磁電流の密度を保持したまま、効率のよい送電を変圧過程で実施できるようになっている。   　電力業界の通弊となっている世界規模の秘密主義、というものが交流電流の性質を韜晦する効果を与え、それがもつ増幅効果を利用して、電力業界に高度な収益を与えたばかりか、温暖化防止対策のすべてから有効性をはぎ取った。その結果環境投資の一切が経済効果を生み出す能力を失い、無駄な損失をただ単に高く積みあげて、有効需要の創出に悉く失敗する、という拙い結果を地表へと残す制度を盤石なものにした。この一連の粗末極まる経過を確定させたということが、電力業界にカミングアウトする機会を失わせ、事実関係を否定することもできなければ、肯定することもまたできない、という状況へと自ら陥ってしまう経過を導いた。 電力業界が目先の利益に強く囚われていた、ということが止まらない温暖化を生み出しただけでなく、経済を浮揚させるチャンスも手放すよう方向づけた。欲の絡んだ無知（恥）に基く執着が強ければ強いほど、嫌悪すべき結果をより強く残すこととなる。このようにして文明は、この先も低回し続けることとなったのであり、緩慢な衰弱から逃れられなくなってゆく定めとなった。運命というものの与えるその変化とは、主体の知性に追随して、臨機応変に顕在化するものであるようだ。

  2018/12/30

  コメント(0)

• 相　関　々　係

  　太陽光付加金という名目で消費者が毎月電力会社に支払っている費用に、温室効果ガスを削減する効果は本来ない。再生可能電源の普及促進が温暖化を防止する、という一般化しているその理解は、根本的に誤った不正な認識が生み出したもの。太陽光発電の増設が二酸化炭素を減らした事実は存在せず、その反対の結果であるＣＯ２の一方的増加が、京都議定書を遵守していたその結果、として文明へとこのほど残された。この不毛な現実こそ電力会社の意図的な沈黙が、世界中の知識人たちを錯誤させる経過を、世に等しく導いたその唯一の理由。交流電流の意味をよく分かっている業界と関係者一同が、二酸化炭素が増え続けているその原因となっていたことなど、一目せずとも既に瞭然たるものがあった筈なのだ。止まらない温暖化とは要するに、秘密主義から抜け出せなくなった電力業界と、それ故に交流電流を理解することができなくなっていた、世界中の知識階級の合作の結果、としてこの地表へと与えられたものなのだ。 　温暖化を止める実効をもたないすべての環境投資の代償として、太陽光付加金を永年支払ってきた国民にとっては、その強制的徴収を行ってきた電力会社と、事実誤認であることを自覚していない国会の成員とが、国民に支払うよう強制してきた過去の過ち、という意味をもつ行為となっている。国会が事実関係の確認を怠っていたのだったから、再生可能エネルギーを増やしたとしても、常時発電をしていなければならない立場にある、電力会社の供給責任を軽減することができない、ということくらい自明な事実となっていなければならなかった。その意味で国民が過去に支払ってきた太陽光付加金の総額を、国と電力会社に損害として賠償請求する義務がある。交流電流が止まっていることができないものであることを、承知していなければならない指導体制には、取り分け大きな瑕疵が当初から残されていた。太陽光式発電装置を増設すれば、化石燃料の消費が自動的に減る、と勝手に誤認したまま事実関係の確認を怠り、その責任を消費者全員へと押し付けている、その責任はＣＯ２削減にとって極めて重大なものがある。 　国民は温暖化を防止する能力が太陽電池にある、と信じ込まされたままその普及促進を図るため、という理由で効果のない太陽光付加金を長期間払ってきた。その結果大気中の二酸化炭素濃度は上がり続けることとなり、環境投資の失敗が有効需要を失う、という拙い経過を自らの手で直接導いた。再生可能エネルギーが損失にしかならない投資、であることを最もよく理解していた筈の電力業界が、沈黙を貫き通してきたというそのことが、交流と直流との違いを弁別する能力を国民から取り上げ、再生可能エネルギーの併用が無駄でしかない、ということを知らずにいる消費者すべてから、太陽光付加金を電力会社に代理徴収させてきた。減っているべき二酸化炭素が何故増えてしまったのか、ということを最もよく承知しているのが電力会社なのである。交流電源の仕組みを知っている世界中の業界組織が、事実関係について未だに何の指摘もしていない。実に不可思議極まる不毛な展開を、世界中がその状態のままオトナシク受け容れている。交流電流に関する理解が、完全に欠けているからである。 　交流は直流と違って、電力を貯めておくことができない。直流電流なら蓄電デバイスに貯蔵しておくことはできるのだが、交流電流にはそれがまったくできない。周波数という欠くべからざる交流成分が、電流を停止させることを不可能にしているからだ。周波数は磁極を切り替えることで得られるものだが、スイッチングは毎秒５０回転、毎分三千回転するタービン軸でなければ、５０ヘルツの交流電流を生み出せない。周波数を安定した状態で常に成り立たせておくためには、絶えざる燃焼工程が絶対的に必要なのだ。蒸気発電である以上蒸気圧の変化は、僅かであっても周波数変動を直ちに引き起こす。一貫性を失った周波数が広域停電の原因になる、ということを北海道電力が先般証明してみせた事実がある。交流電源の燃焼炉では、蒸気圧の安定性を失うと、送電系統の随所でブラックアウトを引き起こす。このため再生可能エネルギーを導入していながらも、火力発電所の燃焼炉では地下資源の消費を、止めることがまったくできなくなっていた。輸入量の推移を確認しておきさえすれば、だれにでも簡単に分かっていたことである。  京都議定書からパリ協定へと枠組みを変えたところで、交流電源の本質は何一つ変わらない。代替電源を大量投入してみたところで、火力発電所が運転を続けているのだから、大気中の温室効果ガスはその濃度を一貫して高め続ける。いまや電力業界の通弊となった秘密主義こそ、気候変動を急がせている唯一で且つ最大の理由となった。温暖化を有効裏に止めるためには、地下資源に依存しない電源系の開発が、何にも増して必要なのだ。商用電源のバックアップを必要とするすべての代替電源には、温室効果を希釈する能力そのものがない。このような理由で過去の環境投資の一切は、ＣＯ２の濃度上昇を急がせるだけのものに終始していた。問題の本質を知ることができなければ、誤った対策であることを知らぬまま、善と信じて不善を為す行為を、昂然として続けていくことが義務化する。健全な代替電源の開発以外に、環境問題を解決する有効な方法など存在しない。交流と直流との違いを弁別せず、混同した状態のままに放置してきた、高等教育を受けてきた知識階層全般の責任は、敢えて言うまでもなく頗る重い。

  2018/12/23

  コメント(0)

• 限界の壁　突破する力

  　直流電流であれば電気を保存しておくことはできるのだが、交流電流ではそれがまったくできない。交流には周波数を維持するための動態が、絶対的に必要なのだ。直流と交流との間にできているこの違い、の意味が分かっていないと判断を誤り、問題の本質を見失って実効のない温暖化対策を、果てしなく続けざるを得なくなる。節電が有効となるための条件とは、それが直流回路である場合に限られる。交流電流を成り立たせている条件が周波数となっていることから、出力タービンが円運動を常時行っていなければならなくなった。交流電源のすべてはこうして、回転運動を安定的に持続させておくことが、電力輸送を行うための必須の条件となっている。毎秒５０回転する回転運動が、５０ヘルツの交流電流を生み出せる。回転するタイミングが少しでもずれると、複数の電流を統合している送電系統の場合、周波数は複合化してズレてしまうため一致しなくなる。発電所が一つしかないのなら話は別だが、送電系統が複合化しているケースでは、電流を遮断するリスクは高まる。   再生可能エネルギーを用いて、温暖化を確実に止めるためには、火力発電所を停止させることが、遅滞なくできていなければならない。二酸化炭素の主要な排出源となっている火力発電所の燃焼炉で、世界中の電力会社が蒸気発電を行っているのは確かな事実。このことから地下資源を燃やし続けているということが、交流送電に於ける欠くべからざる必須条件、となっているということが分かっていなければならなかった。だが周波数のもつ意味を、業界以外の知識人の総てがまったく理解していなかった。問題の所在がきちんと見えていたのであれば、直流と交流とを混同してしまうことなど、およそ考えられないことであるからだ。発電機の回転数を常に一定の状態に保っておくということは、周波数を生み出すための必要不可欠の措置として、磁場変化の安定的維持を、電力会社に義務として与えるための枢要な条件となっている。   電力会社が発電することで吐き出しているＣＯ２を、知識階級が持つ交流電流に関する壮大なる無知、という特殊な事情がまったく減らせなくしてしまっていた。周波数が乱れると、ブラックアウトが惹き起こされる。その事実が、先般北海道電力管内で既に証明されている。周波数の乱れは世界中の電力会社にとって、死活問題なのである。異なった周波数の混在という状況は、送電システムの健全性を損ない、経営資源である電力を、完璧に使え失くしてしまうほど有害なものなのだ。周波数のない直流送電の場合なら、このようなことは決して起きない。電流を遮断する行為が、本質的に不必要となっている。スイッチを切って負荷を消してしまえば、電流の誘導はその場で消える。これが直流回路に共通の特徴となっている。   　太陽電池を導入すると火力発電所の負担が減る、という事実は証明されたことが一度もない。交流電源は常に毎分三千回転、または三千六百回転していることが義務付けられている。日本の電力供給網は周波数によって二つに区分され、５０ヘルツの地域と６０ヘルツの地域とで成り立っている。再生可能エネルギーが環境的に有効となるための条件は、太陽電池の発電量が増えたその分だけ、火力発電所で燃やしている化石燃料の消費が減っている、ということでなければならないのだが、火力発電所の交流電源は、周波数を一定に保つことを目的としていることから、回転数の同一性を維持することが法的に義務付けられている。   　温暖化を防止しようとして、再生可能エネルギーを大量に増設したところで、火力発電所で蒸気発電を続けている以上、大気中の二酸化炭素が減る道理は固よりなかった。電力会社が輸入している地下資源の消費量と、再生可能エネルギーの発電量との間には、相関する関係性が成り立っていなければならない。だが、その事実を証明するデータを電力会社は、これまでに公開したことが一度もなかった。この事実を確認しないままで再生電源の発電量とＣＯ２の削減量とが、意味のある相関を為していることを確認しないで、温室効果ガスが減った筈だとそう決めつけていた。その判断が間違った思い込みであることを考慮することなく、直流電源の発電量と、交流電源のＣＯ２排出量削減とが、連動していると頑なにそう思い込んでいる。大気中のＣＯ２濃度が減らずに、却って増えてしまっていたという現実は、直流と交流との違いを知識階級が理解できなくなっていたからなのである。   その結果ＣＯＰ３（京都議定書）とＣＯＰ２３（パリ協定）への移行期間のあいだで、二酸化炭素の濃度が３４０ｐｐｍから４１５ｐｐｍへと、二十年間で７５ｐｐｍも増加させてしまったのだった。これは当事者に於ける問題認識能力の誤り、以外のなにものでもなかったのだ。知識の量的拡大という結果が、認識能力の質的劣化を生み出した、という粗末な経過がこのようにして確定している。学力水準の世界規模での高度化という変化が、気候変動要因の増加へと直線的に結びついたということになる経過はこうして生まれた。交流電流の基礎的な理解が、知識階級の間で成り立っていたのであれば、直流電源の増加と交流電源の減少との関係性が、脈絡のない連携に過ぎなかった、ということを理解するのは容易であったことだろう。   　温暖化の原因は長距離高圧送電を普及させてきた、世界中の電力会社すべてがこぞって招いた、秘密主義とそれが生みだした知識階級による情報不足の結果、としてこの地表へと与えてきたものに相違ない。交流電源を前提とするインフラを放擲しない限り、温室効果はこれからも高まり続けて止まらない。再生電源を大量に増やすことができたとしても、地下資源の大量消費を止めない限り、発電の副産物であるＣＯ２と熱水蒸気の排出量は、これから更に増え続けざるを得なくなる。地下資源を必要としない電力創出法の登場こそが、惑星と文明の未来を左右する転換点。　その手段となるのが開発中の小型増幅電源というものなのであり、それにつづく予定の超伝導応用技術と、記述開発に基づく環境型独立分散電源なのである。超伝導応用技術は超電流と呼ばれる永久電流を母体として用い、誘導電流を二次的に制限なく派生させる効果をトワに有する。消費する資源は一切なく、高い電流密度が誘導効率を最大化する。冷媒となる液体窒素ＬＮ２は、大気中に無尽蔵に存在する窒素分子があればよく、冷熱の再利用に困難はない。この方法に勝る環境電源は、要素としてのエネルギーコストの増加を考慮しても、嘗て一例たりとも存在したことがない。誘導法則の意味を探れば、繁栄による底堅い経済の成長が期待できるようになり、平和という名の究極の配当を、世界中が一斉に享受できるようになるだろう。

  2018/12/16

  コメント(0)

• 環境の復元は果たして可能か

  再生可能エネルギーの欠陥は、出力の安定性が補償されない、というその点だけにある。文明の歴史が火力発電の関与を必須の条件とした、ということが商用電源による再生電源のバックアップを、必要不可欠な措置であると世界中にそう思い込ませた。温室効果ガスの排出源となって既に久しい火力発電所を、延命させるためのそれが最大の根拠ともなっていた。大気中のＣＯ２濃度は、こうして上昇の一途を辿ることとなったのであり、温室効果ガスは減らずに増え続けざるを得なくなり、気候変動の悪化を却って急がせる事態となった。再生可能エネルギーには、温室効果を止める能力がそもそもない。   再生電源に欠けている汎用電源としての基本的能力を、商用電源がバックアップすることで円滑に能力欠陥を埋め合わせ、それがＣＯ２排出量削減に寄与している、と世界中に誤ってそう思い込ませてきた。火力発電所が存在していなければ、再生電源単独で長期間の電力供給を果たすことは当然不可能。温暖化防止活動に対する投資のすべては、その結果無効なものとなって終わるのみ。太陽電池を増やしてきたその効果で、二酸化炭素が実際に減ったとする記録もなければ事実もなかった。真実はその反対であった、ということを４１５ｐｐｍとなったＣＯ２濃度の数値が指し示す。   交流電源を前提としている火力発電というこの方式は、周波数を一定に保っていることが絶対条件となっている。このことから５０ヘルツの周波数を発生させるための措置である、毎分三千回転するタービン軸の関与が欠かせないものとなっていた。毎秒５０回転する発電装置でなければ、５０ヘルツの交流電流を生み出すことはできない。周波数という交流電流に欠かせない成分を考慮すればこそ、太陽電池をどんなにたくさん増やしてみたところで、火力発電所で蒸気圧を保ちつづけていなければならなくなり、化石燃料の消費抑制など夢のまた夢となったのだった。そこには、どのような効果もなければ価値もないからのだ。 化石燃料の燃焼炉への投入量を仮に減らすことができとしても、蒸気圧を高める役割を果たしている熱の関与は、相応に低下せざるを得なくなる。交流電源の回転数が周波数を与えているものである以上、電力会社が温暖化を防ごうとして、熱の供給を量的に削減する、などということは本質的に許されないことなのである。交流送電という方法に世界中が依存している以上、二酸化炭素の濃度上昇は必然の帰結となってどこまでもついてくる。   　ここが分かっていないと、問題の本質を見失てって認識を誤る。太陽光発電を大幅に増やしてみたところで、火力発電所で化石燃料が安定的に燃やされているのだから、温室効果ガスの排出量の削減など、どうみたところで成就する筈のない不毛な希望なのである。太陽電池の出力性能を積算することによって、その分だけ化石燃料の消費が減ると錯誤していると、温暖化を止めたつもりでＣＯ２の濃度を高めただけという皮肉な結果を手に入れる。名目上のＣＯ２削減数値を積み上げて、温暖化を防止した積もりになっていたところで、実際の大気中濃度が減少に転じる筈もなく、時の経過に伴って温室効果は、一方的に高まり続けるだけとなる。　世界中の指導体制と知識階級の構成員のすべては、この程度の認識レベルで相変わらず終始している、というのが現状なのである。ＣＯ２濃度が増え続けていたというのも、まさしく道理であったのだ。この現代文明に固有の愚かさというものが、環境投資をおしなべて無効化することとなり、経済成長を投資の失敗という現実が奪うままに放置して、損失を徒に積みあげて国際経済の成長を阻害してきた。要するに有効需要の喪失を、無益な投資が確定させたという不毛な展開を、世界中でいま一斉に繰り広げているところなのである。   　重要なのはこの問題の本質が、交流電流についての認識不足、に起因しておきているという世界共通のその事実に、誰一人として未だ一向に気づいていない、というミスボラシイその点にあるということなのだ。交流電流の性質を正しく理解していたのが事実なら、周波数の安定化を損なう出力調整を、電力会社が行えないということくらい、常識に属する範疇の概念として、広く世に定着していた筈なのだ。太陽光発電や風力発電そして節電の励行などで、二酸化炭素の排出量が減らせると即断するほど、文明を自認するこの世界のレベルはタイソウ低い。温暖化を止めることなど、到底不可能と言わざるを得ない。   火力発電を放擲することに成功したとしても、代替電源を手に入れることができていなければ、日常生活を送ることすらたちまち困難となるだろう。電気エネルギーを作り出すために、熱エネルギーを先に生み出す、というこれまでの慣れ親しんできたそのスタイルが、この惑星に温暖化とそれによる気候変動の到来を急がせたのだ。新電源の開発に成功するまでの間、大気中の二酸化炭素濃度は高まり続けるのは避けがたい。これは、文明が自ら陥った宿命なのである。パラダイムシフトにうまく成功すれば、危機は好機へと早晩変貌するだろう。熱の相を経ない電力創出法の確立こそが、未来社会の健全な構築を可能ならしめる鍵。  だからといって燃料電池に切り替えれば、エネルギーコストは嵩むことから、経済効果は失われてしまうであろう。身勝手で偏ったままの不正な思い込みが、誤った認識を世界中で跋扈増殖させてきたのだ。ＣＯ２濃度の意図しない増加という既に確定しているこの粗末な経過こそ、その何よりの証拠となっていて、二十年の経過期間を経たあとで、請求書を遅れて文明へと正式に突きつけたのだ。容易には抜け出せない温暖化という名の蟻地獄から、速やかに脱出するためには正しい認識能力を身につけなければならず、健全な思考力と批判精神とを改めて身に纏う必要があるのだ。

  2018/12/09

  コメント(0)

• 批判精神の有無が試される

  　世界の指導体制が温暖化防止に関するどのような対応策を見出したとしても、その有効性を証明するのはとても厳しい。この当初からある切実な課題を乗り越えるのは、現状にみる通り容易なことではないからである。問題解決能力に欠ける指導者たちは、三十年以上の歳月をかけてＣＯ２排出量を却って増やしてしまい、気候変動を避け難いものへと自ら変えた。自然災害はその結果一層狂暴化するようになっていき、洪水の被害と山火事による森林の焼失を、毎年際立たせる様相を確実に高めるようになっている。 メタンを主成分とする燃焼による熱エネルギーの創出を、これから先も性懲りもなく続けていくのなら、気候変動要因は減ることなく増え続け、温室効果ガスの大量生産だけでなく、降水量の異常な増加に、世界中が苦しみ悩む時代が確実に訪れる。メタンを燃やす行為そのものが、取りも直さず二酸化炭素の再生産を急がせ、その過程で生じた水素酸化物である気体の水が、集中豪雨を世界中に降り散らす、という望ましからざる不毛な経過を確実に連れてくる。この変化は夙に始まっていて、砂漠で洪水に遭遇するという観光客さえ、今年生み出すようになっている。地下資源の大量燃焼こそが、温暖化した地球のその起源。気候変動を手の打ちようがないほどまでに加速させるようになった、そのメカニズムの生みの親であることに異論はない。   　三十年以上に及ぶ長い歳月をかけて、温暖化防止対策を実施し続けていながら、温室効果ガスの濃度上昇を加速するという、案に相違する望ましからざる結果を実現させていた。これは問題認識能力の欠如を指し示す、有力な証拠以外のなにものでもなかろう。実効なき温暖化対策を永年無意味に連ねていた、というその不毛な期間の長さこそ、文明の質的劣化をよく映し出すための、代表的な指標となったものなのだ。膨大な情報量を誇っている知識階級の誰一人として、温暖化を止めるための有効な方法を、特定することが相変わらずできずにいる。これこそが、文明の劣化を示す何よりのその質的な変化。 どんなに高度な知識があったとしても、その活用法を知らないでいるのであれば、教育投資のすべては豚を飾りたてるための無意味な真珠。温暖化の原因をＣＯ２と突き止めておきながら、それを減らすための有効な方法を、提示することが未だにできていない。その結果最新の対策であるパリ協定では、達成期限を曖昧なままにして、削減目標だけを最大化せざるを得なくなり、ゼロ％を最終目標として統一するという莫迦ッぷり、をあからさまに露呈させただけでなく、忸怩たる思いを伝えてくる兆しさえみせない。「魯鈍」という以外に、適切な表現何一つ見当たらない。   高等教育の本質とは、実のところこのようなものであるに過ぎない。環境投資と教育投資による二重の無駄の累増が、気候変動を加速させ、経済の長期低迷を人類に与え続けるようになっている。再生可能エネルギーの導入拡大を急げば、温室効果ガスの大量生産が止まる、という根拠のない確信を独善的に握り締め、ＣＯ２濃度が増加してしまったという現実を見ていながらも、己の錯誤にまったく気付かないという体たらく。文明の一方的崩壊という結果は、現時点で確約されたものとみてよい。止まらない温暖化の原因を突き止めようとしない限り、ＣＯ２とＨ２Ｏの同時的大量生産は、これからもっともっと激しさを増すこととなる。メタンＣＨ４を燃やせばその酸化作用で、炭素Ｃは酸素Ｏ二つを取り込んでＣＯ２となり、四つある水素Ｈは同様に酸素をそれぞれ一つ宛取り込んで、二分子のＨ２Ｏを同時排出することとなる。温暖化が進むと氷山氷河の融解以上に、大量の気体の水が発生し、それが一斉に凝固したものを液化したあと、集中豪雨となって地表へと再び落ちてくるサイクルを成立させる。その過程で洪水が発生するため、山津波だけでなく砂漠にさえ、水害を与えるような変化さえ生み出すに至らしめた。   　地下資源に依存するエネルギー創出法のすべては、有害きわまる経過と結果とを文明に強要するようになっている。ここが具体的に見えていなかったからこそ、温暖化を止めることがまったくできなくなっていた。現時点で温暖化を防ぐための有効解を特定することができていないため、それ故に気候変動はその苛烈さを時の経過と共に、今後急速に高め続けるようになるだろう。水力発電以外のすべての再生可能エネルギーには、持続安定性が欠如しておりそのことが、商用電源に環境対策を頼らざるを得なくした。　発電コストを引き下げる能力を持ち、尚かつ持続可能性を発揮する電源モデルを開発できていなければ、文明の現状に将来性など永遠に宿らない。永続的な発展を保証できなくなっているこの文明は、ただ単に滅ぶことができるのみ。必然とはこのような展開となることが、事前に分かっている時に言える概念。欠けているキィパーツを運よく見出すことができたとき、世界を導くための強い指導力は、その国家に帰属した状態で与えられることとなる。  産油国と石油消費国との連携が温暖化を生み落し、その仲介役を果たしているドルの発行権をもつアメリカが、決済通貨の供給事業を果たす行為を通じて、北米大陸へと富をせっせと積み上げている。温暖化を否定することしかできなくなっているアメリカが、地球を水の惑星から生命不在の荒れた星へと、自らの手でやがて最終的に変えることとなるようだ。システム構築を工夫することで発電効率を高める方法は、既に複数のモデルが知られている。劣った思い込みに囚われたままでいたいのなら、あって然るべき当然の発見を、却って遠ざけることになるだけなのだ。これは宿命と呼ぶべき負の経過を、敢えて選択したという意味をもつ。

  2018/12/02

  コメント(0)

• 高度化を急いだ教育の失敗

  　この惑星に居住している知識人の全員が、交流電流についての知識をもっていなかった。交流電流の何たるかを知っていたのであれば、再生可能エネルギーの導入拡大や節電などのすべての環境努力は、二酸化炭素の減産に寄与することがきない、という事実をよく承知していた筈であるからだ。現在までのところ誰一人として、環境投資が無駄であるというその真相について、言及したとする記録がまったく見当たらない。これはとても奇妙なことなのだ。交流電流に関する基礎的な知識があれば、周波数を動かすことができない、ということくらい分かっていなければならなかった。温室効果ガスの濃度上昇による、新たに発生した様々な異変について、問題の本質を完全に把握し損なっているといわざるを得ない。これは一体どうしたということなのか。まことに訝しいことである。二酸化炭素の主な排出源となっている、火力発電所の有害性を放置容認しつづけたまま、再生可能エネルギーの設置導入を急げば、温暖化など簡単に止まるとそう思い込んでいるようだ。ところが京都議定書が機能していた１９９７年から、２０１６年までの二十年間を通じて、温暖化を止めるためのあらゆる措置を熱心に講じていながら、現実を振り返るとその逆となる結果と遭遇してしまったのだった。温暖化防止に関する国際条約を批准した、国家群のその総てが、自らの手で温暖化を急がせていた、とする事実がその後漸く明らかとされ、そのことがパリ協定への変更という事態へと繋がった。 　１９９７年当時の大気中のＣＯ２濃度は３４０ｐｐｍに過ぎなかったのだが、丸二十年を経た２０１７年の実績値では、４００ｐｐｍを突破していたことが判明した。過去に採用された温暖化防止対策の悉くが、所期の成果に対して無効であった、という実にお粗末な結果を招き寄せたのだった。国際条約という位置づけの京都議定書から、パリ協定という一段下の枠組みで、その後の経過を診るということとなり、第一線の研究者たちは意味のない時間稼ぎを優先させ、有効解を特定することを避けていた。その代わりに削減率を最大化して、ゼロ％に統一するという非現実的な計画案をまとめ、合意形成を急いだのだったが、アメリカだけが参加を拒絶し離脱した。これら一連の経過から判断すると、気候変動を有効裏に止める解が未だに不在である、ということが浮き彫りとなって見えてくる、既存の指導体制の参加者たち一同は、その体面を保つためのおざなりな合意を取り纏め、すっかり問題を解決した気分に浸っている。指導者たちの認識能力のレベルの低さと、その姿勢の拙さというものが、そこで明瞭に露出することとなったのである。問題の本質にこの時点で気づいた、とする事例を確認することは未だできていない。 　火力発電所を全廃しなければ、ＣＯ２排出量を減らす効果は、要するにまったく引き出せない。原発へのシフトは核廃棄物の積み上げ、という債務を後世へと残すことであることから、検討の対象にすらならない。内燃機関を全廃することは不可能ではないながら、最終的な電動（ＥＶ）化はパリ協定に於いて避け難い。仮に電気自動車への乗り換えに成功したところで、電力需要は現在よりも却って高まることとなり、火力発電所の負担は更に大きなものとなる。７０億人を超えた人口が１％増えただけで、ヒトが吐き出すＣＯ２の生産量は、同じ比率で単純に増加する。　火力発電所を全廃することができたとしても、バースコントロールに失敗すれば、パリ協定の遵守は不可能となる。パリ協定のもつその内容の本質とは、このようなもの。抽象的な見通しで将来を楽観したがるのは、問題の本質を指導者たちが完全に見失っているからに外なるまい。この姿勢が却って気候変動を、のっぴきならないものにするのであろう。過去の温暖化対策のすべてが何故失敗したのか、ということについていま調査しておかなければ、将来の状況はより一層却って深刻なものとなる。 　気候変動対策に実効性を賦与するためには、現在のインフラを捨て去り、未知の方法に乗り換えることが必要なのだ。設備の大型化は送電系統の負担を増やし、長距離化を推し進めることから賛成し難い。熱核融合炉の建設では設備投資の総額はけた違いに増え、実用化に至るプロセスに未解決の課題が未だに多い。発電した電力輸送を効率化するという古典的な方法では、気候変動問題を解決する能力はない。交流送電が世界中で成り立っているその事実は、交流電流の特徴である周波数が、磁場変化の発生源となっているからに他ならない。磁場変化がなければ誘導起電力を生み出せず、エネルギーの生産性を高める効果も引き出せない。　電力を輸送することから離れれば、送電ロスを発生させる機会は消える。損失項目を可能な限り排除して、エネルギーゲインを高めるという方法が寧ろ合理的。超伝導技術は電力輸送にも応用できるのだが、輸送する必要を消した別のモデルの方がより合理的。生活に必要なレベルのエネルギーなど、需要地で生み出すことにしくはない。薪や炭などの古典的な燃料の輸送距離は短いが、地元で作って地元で使う形式となっていた。それが石炭へといつしか代わっていったことにより、石油や天然ガスへと最終的に変化した。エネルギーを輸送するための距離がこの頃から長く伸びていき、輸送コストを更に高いものにした。採掘コストと輸送コストが増加すれば、エネルギーコスト全体を高く押し上げる。これが石油消費国の可処分所得を、急速に短期間で薄っぺらなものにした。 熱エネルギーを電気エネルギーへと置き換えたというそのことが、交流電流をインフラとして定着させる結果となり、１９世紀末に当時直流に拘っていたエジソンを、交流に着目していた同時代のテスラが、直交戦争で敗北させる結果を生んだ。そのテスラの名を冠したアメリカのＥＶメーカーが、直流電源を大量に導入する選択を下し、エジソンへの回帰をテスラモーター社が２１世紀になってから果たす、という皮肉な展開が地表へとその後残された。ＥＶの欠陥は充電するための停車時間を排除することができない、というその一点だけであるものの、その壁はとても厚く打ち破ることは誰にもできない、という現実がリチウムイオン二次電池の大量化へと踏み切らせた。だが、電池電源の能力には寿命という限界があり、それがコストアップ要因となることから、前進するための道の中央に蟠踞したまま相変わらず立ちはだかっている。環境性能に優れた移動体となる予定のＥＶにとって、移動中の充電を行えるようにすることこそ目下の急務なのである。これが可能になりさえすれば、ＥＶが家庭用の電源として使えるようになる、このときから環境問題の解決は、一気呵成に進みはじめるじとだろう。  相転移トランスというここで以前から紹介している方法は、それを可能にするための技術の一つ。電磁誘導の法則を体系化したのはファラデーだったが、そのほぼ百年後に超伝導現象が確認されている。エルステッドによる１８１０年の着眼を起点とすると、オネスによる超伝導の確認は、百年後の１９１０年ということになる。時系列で技術革新のありようを整理すると、超伝導電源の潜在能力の高さに、２００年後の２０１０年頃迄には、世界中が注目していて何の不思議もなかったのだった。この遅れこそ、気候変動を避け難いものにした、その強力な唯一の理由。

  2018/11/25

  コメント(0)

• 底なしの泥沼

  　直流電源には電流を供給するための＋端子と、電流を引き込む側の－端子とが、導体となるリード線を介して、一つに繋がることが必須の条件とされている。その中間に負荷を置くことによって、回路というものが成り立つようになっている。電気製品のスイッチが入った時にだけ、それが要求する電流だけを供給するという仕組み。この回路が構成されたことによって、負荷に応じるための電流を誘導する能力が顕われる。ブラス端子とマイナス端子とを、電源を介して接合しておかないと、回路に電流を呼び込むことはできない。直流回路はこのような仕組みで、電流を循環させることによって、電荷の移動を実現できるよう予め配慮されている。   だが交流送電という現在のインフラとなっているその方法が、世界的に普及しているという当のそのことが、高圧の長距離送電という電力輸送の形式を、世界中で欠くべからざるものにした。交流送電というその方法は、回路の関与を求めない。一方通行の電路という形式をとるために、当初から電路という形式で統一できるよう、最低の電位であるゼロボルトへと、逐一落ちるよう設計されている。　この電路を成り立たせているのが、電位差という名で呼ばれている、電流に流れる方向を自ら決めさせるための、所与の傾斜というものなのである。交流送電に於ける電位差の意味とは、高い電位から低い電位へと向かって、電流を流すための方便としてのその機能。電位差が不在なら電流は生じ得ない、というのが交流送電の電路がもつ、直流回路にはないその特徴的な違い。電気製品の内部で整流された後の直流に、仕事をさせるための回路が予め設えられているからこそ、電気エネルギーをそこではじめて、利用することができるようになっている。   　電池と名のつくすべての二次電源は、おしなべて直流回路の関与を必然的に求める。そこで要求されている電位差は、電池電源を充電する際に必要となる電圧の違い。充電する側の出力電圧が位置的（相対的）に高ければ、充電される側の蓄電装置に、電流をより多く、より早く流し込めるようになる。蓄電デバイスが放電を開始すると、電圧は消費電流と時間との加減で、低下する状態へと緩慢に遷移する。蓄電装置と充電装置との間で、電圧の差が不在という場合には、電流を誘導するための条件は成り立たない。　充電装置からの蓄電装置へと向かう電流の誘導は、その平衡状態をとったとき流れなくなり、誘導能力はそこで失われてしまう。負荷に供給するための放電を、長時間続けたことによって、電池電源の電圧が低下したとき、そこに生じた電位差が働いて、充電装置からの電流の流入を可能な状態にする。交流送電という形式でなりたっている世界共通のインフラは、電力を輸送する際に必要となる電位差の発生を、電力の輸送効率を最大化するという目的の下、最も低い電位であるゼロボルト（接地点）へと、電流を最終的に落とし込むことによって、電流の密度を最も高い状態へと高めている。   　電位差が不在なら電力を輸送することは固よりできず、充電することも同様にできなくなる。放電させるだけのことなら、電位差をそこに与えて置く必要はなく、負荷を発生させるだけのことで、電流を誘導するための条件は整う。直流回路なら電気製品のスイッチを切れば、電流の流出は消失するのだが、交流送電ではこの節電努力が、有効化することは決して起きない。交流送電では磁場の共有が前提条件となっていることから、磁場と磁場変化とを同時に成り立たせておくために、励磁電流と呼ばれる高圧側の一次電流が、絶えず接地点から地中へと落されている。こうすることによって電位差を最大化させておくことができ、励磁電流の密度を高めることによって、二次側の誘導電流の発生を、効率的に最大化した状態にして、安全に誘導できるような仕掛けになっている。消費者にとって有用な本来の電流とは、この二次的に誘導されて発生した、所謂消費電流と呼ばれているもののことなのだ。   　交流送電という方法で節電するということは、誘導能力を秘めている励磁電流を、そのまま仕事をさせずに、地中へと大量に捨て去ってしまう、ということを意味していた。深夜電力料金が安いのは、捨てるよりは値引きしてでも、使ってもらいたいからに他ならない。電力供給量にたいする電力の需要が量的に小さいとき、使われないまま捨て去られてしまう、誘導される予定の消費電流は、却って増え量的に肥大する。励磁電流のエネルギー密度は、そのとき無駄を最大化することとなり、電力会社の収益に損失となって反映される。電力業界が好んで使う「同時同量」という説明が事実なら、需要率は常に１というその状態を、維持することができていなければならない。ところが電力の供給量と需要量との間には、何らかの差が常に存在しているものなのだ。励磁電流の範囲内で、誘導電流の供給量が決まるからである。その差を見るための指標が、所謂需要率という項目なのである。   消費電力は高圧側の一次側励磁電流の能力の範囲でのみ有効化されており、励磁電流を超えた誘導電流の強制的発生は、電力の品位を著しく低下させる原因となる。局所的な停電が発生するのは、配電系統の送電事故の発生を除き、需要量が供給量を超えてしまったときなのだ。需要率が１を超えてしまうようだと、強制的な停電が引き起こされることになる。家庭用の分電盤に備わっている、安全ブレーカーが電流を、一方的に遮断するのとそれはまったく同じこと。供給量を超えた電流の消費者による誘導（スイッチオン）は、送配電系統を流れる電流の劣化を引き起こし、電力全体を限定的に使いものにならなくする。　交流送電の場合節電という行為は、需要率をただ単に引き下げることにしかならない。それは電力会社の得べかりし利益を、国民が奪う行為に等しい。電力業界が節電を一頃のように求めなくなったのは、それが損失の発生原因にしかならない、ということが業界全体の共通認識となったから。そこに温暖化を止める効果など、一片も存在してなどいなかった。あらゆる環境努力を続けていながら、大気中の二酸化炭素濃度は却って増えていた。この事実を確認したということは、極めて雄弁な説得力をもっていた。交流と直流との違いの意味を見逃せば、気候変動を止めることなど永久に不可能となる。だがそこにこそ気候変動を防遏するためのヒント、が予てから隠されていた。

  2018/11/18

  コメント(0)

全1525件 (1525件中 101-150件目)

< 1 2 3 4 5 6 7 8 ... 31 >