日本版レコンキスタ宣言 旅立った孫と子孫への私の人生卒業論文

マネー現代のサイトより

パンデミックが終わった！　30年ぶりに日本の黄金時代がやってくる！？（大原 浩） | マネー現代 | 講談社 (gendai.media)

やはり世界に誇る製造業が牽引する

乗り越えた！
新型コロナウイルス感染症が5月8日に2類（相当）から5類感染症に変更されてから、約1か月が経過した。日本はパンデミックを乗り越えてより一層強くなったと考える。投資の神様バフェットも「日本の将来は明るい」ということについて同意見だ。

2021年9月16日「東大寺の大仏を建立した『厄病退散』文化復活でコロナ禍を乗り切れ」2ページ目「東大寺の大仏はなぜ建立されたのか？」において、東大寺大仏建立を促した天平の疫病大流行が735年から737年まで続いたことを述べた。

この疫病は天然痘であったとする説が有力であるが、未曽有の厄災も3年ほどで終わりを告げた。また、世界を巻き込んだスペイン風邪も概ね1918年から1920年の3年間が流行期だ。

2020年初頭に日本での最初の患者が発生した新型コロナウイルス騒動も、3年余りの時間をかけて終息したといえる。

このパンデミックが日本の社会・経済に大きな打撃を与えたことは間違いがない。しかし一方で過去に、2020年4月14日公開「コロナ危機で、じつは日本が『世界で一人勝ち』する時代がきそうなワケ」、2020年7月9日「コロナパンデミックでじつは日本に『黄金時代』が到来するワケ」、などの記事を書いてきた。

5類移行後1か月経過してもまだ街中でマスクをしている人々多く見かける。過去3年間の「恐怖」が人々の心に刷り込まれているのであろう。だが、パンデミックはすでに終わっているのだ。

同様に、1990年頃のバブル崩壊以来「失われた●●年」の「恐怖」を刷り込まれた人々は、「失われた●●年」がすでに終わり「黄金の●●年」が始まった事に気が付いていないように思われる。

もちろんこのように考えているのは私だけではない。2020年9月4日公開「バフェットが認めた『日本の強さ』の正体…5大商社株式取得に動いたワケ」で述べたように、３年も前からバフェットも同様に考えているのだ。

日本人は「灯台下暗し」で、日本が繁栄に向かっていることにまだ気が付いていないが、バフェット以外にも多くの海外投資家がその事実に気が付き始めている。

日本の製造業はやはり世界に誇れる
日本成長のカギはやはり製造業であろう。日本の製造業の素晴らしさについては、2021年5月9日公開「日本の『お家芸』製造業、じつはここへきて『圧倒的な世界１位』になっていた…！」、2020年7月25日公開「中国品質の時代が終焉し、日本品質の時代がやってくるシンプルな理由」など多数の記事で詳しく述べてきた。

昨年8月24日公開「日本の『お家芸』製造業、実は『業務用製品』が世界から大絶賛されていた…！」のような、（一般消費者向けではない）企業向け（プロ仕様）だけではない。2019年7月24日公開「対韓輸出規制でわかった、『ニッポンの製造業』が世界最強であるワケ」冒頭「『ニッポン』入ってる！」のような、完成品に必要不可欠な「部品・原材料」の分野でも傑出した力を持っている。

要するに、2021年11月1日公開「日本の『製造業』、じつはこれから『黄金時代』がやってくる…！」が、現実のものになりつつあるのだ。

製造業が「非製造業」を「カイゼン」する
また、Seizo Trend 6月1日「工場2000拠点を視察して実感、藤本隆宏教授が『製造業衰退は大間違い』と断言のワケ」に興味深い資料がある。

思い切ってまとめれば、「製造業の生産性は全体よりも『3割以上も高い』」ということだ。

これまで、日本の製造業が韓国や中国にやられて駄目になったというオールドメディアの論調が垂れ流されてきた。確かに、家電などの最終製品の分野では一部それが当てはまる場合もある。しかし、日本の製造業全体の生産性は依然高く、経済の牽引車なのだ。

むしろ、生産性が低く衰退してきたのは非製造業である。前記の3割以上高いという数値は、製造業も含めた全体の平均に対するものであるから、非製造業の生産性は目も当てられないほど低いということだ。

だが、それは非製造業が「製造業の生産性」を学べば大幅な改善余地があるということでもある。

昨年7月26日公開「ホワイトカラーの生産性向上には良品計画『ムジグラム』の思想を」で述べたように、（カイゼンを含む）トヨタ生産方式などの製造業における優れたノウハウは、非製造業に応用可能なのだ。

最近はやりのDXも、ITを製造業における製造機械に置き換えればわかりやすい。これまで「手作業」で行ってきたことを「機械化（IT化）」するのがDXの本質である。このような、作業工程の「機械化（IT化）」については、IT企業よりもメーカーの方がはるかに優れたノウハウを蓄積しているといえよう。

ホワイトカラーのようなオフィスワークだけではない。これまで衰退産業の典型のように思われてきた農業も、「大原浩の逆説チャンネル＜第21回＞食糧危機が叫ばれる中で『農業の工業化』を推進すべし」や1月28日公開「ヤバすぎる『日本の農業』…『危機的状況』を大転換する『たったひとつの方策』」4ページ目「農業は日本のお家芸になりえる」のように「製造業化」に極めて向いているのだ。

円安は製造業に有利
もちろん、「大原浩の逆説チャンネル＜第1回・特別版＞大乱の八つのテーマと対処法」のような状況の中で、食料やエネルギー輸入を考えれば円安は望ましくないことである。

だが、製造業の輸出において円安はアドバンテージだ。過去の製造業が国力に不釣り合いなほどの円高の中でも頑張ってきたことを考えれば、今後続くであろう円安はかなりの追い風である。

円高などを理由として、コスト面で泣く泣く行っていた工場の海外移転が減れば、まず貴重な技術の流出が抑えられる。

また、円安や共産主義中国を始めとするカントリーリスクなどから、工場が国内回帰すれば、失われていた雇用が戻るだけではない。彼らが受け取る給料や工場の仕入れなどが国内での消費（需要）となって、非製造業も含めた国内の経済が上向くという好循環が生まれるのだ。

アニメもゲームも負けてはいない
スラムダンク、すずめの戸締りなど、最近のアニメ作品は絶好調だ。

極めつけは、ファミ通.com 6月2日「映画『スーパーマリオ』全世界興行成績がアニメ史上2位に。『アナ雪』と『アナ雪2』に挟まれる形。日本では洋画アニメ作品史上5位」であろう。

「大原浩の逆説チャンネル＜第2回・特別版＞安倍元首相暗殺事件と迫りくるインフレ、年金・保険破綻」で述べたように、のちに卑劣な暗殺犯の凶弾に倒れた安倍元首相が、「スーパーマリオになってリオに登場」したことを記憶している読者も多いはずだ。

一般的には、まだまだ電機メーカーと認識されているソニーのゲーム事業売上高は約3兆6000億円、任天堂の売上高は約1兆6000億円である。

その他にも、映画のシリーズともなったバイオハザードを有するカプコンやスクウェア・エニックスなど多数のゲーム会社が健闘している。

また、東映アニメーションの売り上げは900億円弱と10兆円規模のディスニーとは大きな差があるが、日本のアニメの将来性や、事業分野の拡張性を考えれば今後その差をかなり埋めることができるようにも思える。

さらに、3月10日公開「日本独自の『中古ビジネス」は世界トップクラス…！ これから大躍進しそうな理由」で述べたように、日本独特ともいえる「（企業が大規模なシステムとして行う）リユース業」にも期待できる。

その上、2020年8月19日公開「もうすぐ、日本が『宇宙ビジネスで一人勝ち』する時代がきそうなワケ」というような「大きな夢」を描くことも可能である。

30年前と逆のことが起こる
2018年10月6日公開「今後４半世紀の間に日経平均株価は10万円に達することができる」で述べた、「日本の目覚ましい発展の見込み」は５年前にはあまり見向きされなかった。しかし、日本が「バフェットの（日本の将来に対する）信認」を得た現在はどうであろうか？

実は30年前に、私が日経平均8000円説を唱えた時も見向きもされなかった。しかし、その後紆余曲折を経て、2003年4月28日に7607 円88銭（終値）のバブル後最安値をつけている（2008年10月28日には、一時的に6994年90銭の安値をつけている）。

その時から考えれば、現在の日経平均は4倍以上にもなっているのだ。だが、これは序章にしか過ぎない。

1990年頃のバブル崩壊以降、90年代中ごろからおおよそ30年の繁栄を続けた米国の時代は終り、すでに「日本の時代」が始まっている。

バフェットは、5大商社のまとめ買いや、さらなる日本企業への投資を示唆して「日本への期待」を明確に示している。（個別企業は別にして、国家としては）「米国一本やり」であったバフェットの11歳から始めた80年におよぶ投資の中で初めてのことである。

一方、Bloomberg 5月7日「バフェット氏、後継者にアベル氏を再確認－破綻銀行の経営陣を批判」記事の中で「米経済にとって『信じられないほど素晴らしい時期』」が終りに近づいているとの見解も述べた。私同様に「米国の時代が終り、『日本の繁栄』が始まる」と考えているのではないだろうか。

なお、昨年9月28日公開「やっぱり『日本型経営』はスゴかった…！ インフレ時代に『大躍進』しそうなワケ」において、インフレ時代における日本の強さを解説したが、もちろんデフレが終わってインフレの時代が始まっていることも日本の追い風である。

大転換に乗り遅れるべきではない
昨年10月6日「世界大混乱は日本の追い風、ガラパゴスの独自性がこれから威力を発揮」、同1月8日公開「2022年、世界の危機を展望すると、日本以外全部沈没なのか？」、2020年8月14日公開「日本が『有事』にめっぽう強い『これだけの理由』」で述べたように、世界の「大乱」こそが「日本のチャンス」ともいえる。

概ね四半世紀に一度の大転換がやってきているのは間違いない。もしかしたら戦後７８年目の大転換かもしれない。デフレ経済からインフレ経済への転換という意味でも大きな節目だ。

2020年10月2日公開「バフェットの『商社投資』で、生き残る日本企業の共通点がわかった…！」で述べたように、今後ゾンビ企業は淘汰されていくが、それは長期的な日本経済にとってプラスである。生き残った優秀な企業、さらには新たに生まれる企業が日本を牽引する。この大転換のチャンスを、バフェットを始めとする海外勢だけが独占するとしたら非常に残念である。

ただし、「大原浩の逆説チャンネル＜第15回＞バフェット流の真髄は『安く買って高く売る』これがわから無い人がほとんどだ。（バフェット流の真髄その１）」で解説したように、投資で成功するためにはたゆまない勉強と研究が必要だ。投資はあくまで「自己責任」である。

それを望まない人は、バフェットが勧めるように（手数料の安い）日経平均のインデックスファンドを購入するというやり方もある。これからの日本の繁栄を信じることができれば、要するに「日本を買う」日経平均のインデックスファンドは、投資対象として好都合である。

「日本の繁栄」という列車に乗り遅れたくないものである。

大原浩

大原 浩 | マネー現代 (gendai.media)

ウォーレン・エドワード・バフェット

ウォーレン・バフェット - Wikipedia

五大商社

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------------------------------私の意見-----------------------------

製造業いわゆるモノづくりということは、ものをつくる機械についても日本が世界NO1と言えるわけだ、製造用機械のパーツ、ネジ・ボルト・ベアリング・モーター・ギアと数え上げればキリがないが、日本の部品がなければ、そもそもモノづくりができないわけである。

白物家電が中国に負けた韓国に負けたと大騒ぎしている頃、日本からの技術移転で組み立て工場になったわけで、工場や白物家電のパーツに日本製の部品が組み込まれるという形なのだ、自民党の末期から民主党政権下で有効な経済対策を打ち出すことができず、円高80円代までになって、いわゆる日本経済の空洞化が始まったわけだ、工場や本社機能の移転により、雇用の場がなくなり失業率は5%台になり、有効求人倍率も0.7倍になり、街には仕事と住居を失った人たちで溢れた、寝床を求めてネットカフェに滞在する人たちもいた。

2012年に政権交代が起き第二次安倍内閣が発足され、日銀黒田総裁による異次元の金融緩和によって円安・株高にベクトルが動いた結果11年後の現在失業率2.6%有効求人倍率1.32倍、3年連続税収額最高を更新しているわけである。現在円は140円を行ったり来たりだ、もう完全にデフレは脱却したと言える。株価も32000円を超えた。もし2012年に株に100万円投資していたら、2023年現在では400万円ということになる。間違いなく個人投資家は4倍の資産になったわけだ。これが政権与党の強みなのだ。

1ドル80円だったのが今は1ドル140円1.75倍である。ドル建てで国際比較するいわゆる経済音痴の左巻きの人たちが日本は貧しくなった、韓国に負けたと大はしゃぎするが、じゃそのドルが基軸通貨となるかというと米国は超インフレなのだ、相場なのだから上がる時もあれば下がる時もあるのだ。

ひとつだけ種明かしをすると、金の価格が上がっている時はドルの価値が下がっていると思ったほうがいい、結局基軸通貨たるドル、いわゆる米国経済のほころびが見えてくると、投資家はドルを売って金を保有するから金の値段が上がるわけだ、

とにかく岸田さんには余計なこと、増税や社会保障費の増額等はしないで欲しい、そのままでいてね(笑)という感じなのだ。支持率上げたいのなら原発再稼働して、電気料金値下げを示してから、国民に原発推進の真を問うとやれば少なくとも・維新・国民民主の勢力が拡大し、左巻きの人たちの勢力は減少すると思うよ。

まもなく夏が来る!!