[環境関連株]の記事一覧 | ピーター・バフェットの株式日記

日本ガイシ(5333)がおもしろそうね。

アンリツは絶好調ね。7月22日の日記読んでみてね。電気興業も元気いっぱい。アンリツは1000円から1500円コースでしょう。メルマガでアンジェスの上がる前にみな買っておくように２回ほど書いたけど。今日はぶっとんだね。三つの大型材料のうち、一つ。アメリカで認可されました。あと二つ。まだまだ上げそうね。先週金曜の夜の書いていた原稿の一部。これおもしろそうね。**********************************************************************日本ガイシ(5333)　1462円　　　　1000株単位。X社のアナリストが投資判断「1」強い買い。(7月30日付けレポート)●新興国を中心に、ハニカムなど排ガスフィルター需要は想定を上回るペースで拡大中。●エレクトロニクス事業についても、半導体製造装置用部材（サセプター）やプリンター用　アクチュエーターの出荷量が想定以上に増加。●電力関連事業については、中国向けの碍子出荷量が想定より減少したほか、ＮＡＳ電池の　出荷も一部遅れるなど、収益低迷を余儀なくされた。●こうした状況を総合的に考慮、X証券では11年３月期、12年３月期の利益予想を上方修正。　2011年３月期は、大幅な増益を見込む。●最終利益は前期が178億円→今期280億円(EPS 86円)→来期410億円(EPS 126円)●適正な株価水準は、過去10 年間の平均ＰＥＲ29.2 倍を11 年３月期予想ＥＰＳ85.7円に　適用した、2,502 円と大和では判断。前回2008年3月期。株価が4100円ぐらいまで上昇したとき、利益は459億円。EPSは136円。このときのPERは30倍。今年の目標株価が2500円として来年の目標株価は3780円ですね。　1000株「購入で147万円。3700円で1000株売却なら 370万円。レクサスは買えないけど、223万円の儲け。1万株買うなら、2230万円の儲け。　これならレクサス 3台買えるね。これいいね。買ってみたい。　僕がファンドマネージャーなら、50億円ほど投資しますね。1550円までで325万株の買い注文。金曜の出来高とほぼ同じ規模。

オバマ次期米政権、発足後迅速に温暖化問題への対策打ち出す方針

2008年11月14日（金）午前2時50分ごろ、NY株式市場でSP500指数が10月の安値を切ってしまってその後、そっと-300近くまで下落。また　-200ぐらいまで戻しているとこ。(急速にもどして　今 -140)（ありゃ、今-100にもどしてる。。午前3時半）議会でヘッジファンド規制論議。（日経CNBC)（今夜は久しぶりにCNBCは役に立つ報道をやってる。　だからBloombergとCNBCの切り替えがたいへん。　両方いっぺんに録画不能）BloombergではGM救済問題について関係する議員への証言とインタビュー。シティトップは何をやってるんだという声も。アメリカは秒単位で音を立てて崩れている状況。これまで世界で何の罪もない人達をミサイルで殺しまくってきたツケがこんなとこにも出ているように俺には思える。アルカイダからすれば、別にミサイルをアメリカにぶち込むこともなく放っておいてもアメリカは勝手に崩壊している状況。この先どうなるのやら。次はスターバックスにも資本注入という冗談の話し。まるで本当に聞こえるね。-------------------------------------------------------------米ウォルマートの8─10月期は予想上回る増益、通年見通しは引き下げ　米小売大手ウォルマート・ストアーズが１３日発表した第３・四半期（１０月３１日終了）決算は予想を上回る増益となった。世界景気悪化を背景に、安価な食料・医薬品への需要が高まった。　純利益は３１億４０００万ドル（１株当たり０．８０ドル）で、前年同期の２８億６０００万ドル（同０．７０ドル）から増加した。　継続事業ベースでの１株利益は０．７７ドルで、自社予想の０．７３─０．７６ドルを上回った。ロイター・エスティメーツが集計したアナリスト予想平均は０．７６ドルだった。　売上高は７．５％増の９７６億ドル。　また、為替レートの「急激な変化」による影響を踏まえ、通年の１株利益見通し（継続事業ベース）を３．４２─３．４６ドルに引き下げた。従来予想は３．４３─３．５０ドルだった。　　オバマ次期米大統領の環境アドバイザーオバマ次期米政権、発足後迅速に温暖化問題への対策打ち出す方針オバマ次期米大統領の環境アドバイザーは１２日、新政権発足後、気候変動問題に関する新しい対策を早期に打ち出す考えを明らかにした。一方、関係者の間では２００９年中に米国で排出権取引が開始されるのは難しいとの声も出ている。　大統領選でオバマ氏のエネルギー・環境アドバイザーを務めたジェイソン・グルメット氏は、ワシントンで開かれた排出量取引の会議で、ブッシュ政権が温暖化問題にほとんど対処していなかったと指摘。その上で「オバマ氏は気候変動問題に迅速に対応する考えだ」と述べた。　次期エネルギー長官の有力候補とされるグルメット氏は、具体的な政策については言及しなかったものの、「２００９年は非常に忙しい年になるだろう」と語り、新政権がスタートすれば速やかに対策を講じることを示唆した。　米国は、二酸化炭素の削減目標を掲げた京都議定書に、先進国の中で唯一批准していない。同議定書は２０１２年に失効するが、来年１２月にデンマークのコペンハーゲンで、ポスト京都議定書について国際的な合意がなされる予定。しかし、主要な企業に排出量の上限（排出枠）を設定する「キャップ・アンド・トレード」方式の排出量取引を、それ以前に米国で開始するのは難しいという見方もある。　上院エネルギー委員会のジェフ・ビンガマン委員長（民主党、ニューメキシコ州）は、気候変動に関する法律が制定されるより、代替エネルギー開発やエネルギー効率改善を趣旨とした法律の方が早く制定されるという考えを示す。さらに、現在の金融危機によって、議会での審議にも遅れが出る可能性があるとしている。　また、気候変動に関する非営利団体、ピュー・センターのアイリーン・クローゼン代表は、時間が経てば排出量取引への気運が衰えると危惧。同取引の開始は「１０年中がより現実的だろう」と話している。ゴールドマン・サックス、米ＧＭの投資判断を停止　ゴールドマン・サックスは１３日、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の投資判断を停止した。自動車業界の低迷が深まる中、ＧＭの存続には最低２２０億ドルの政府支援が必要との見方を示した。　ゴールドマンは、ＧＭの２００８年末時点の手元資金が１２５億ドルになると予想。ＧＭは経営に必要な最低手元資金を１１０億―１４０億ドルとしている。　ゴールドマンは政府による自動車業界への新たな支援プログラムは実現する可能性が高いが、時期が不透明としている。米ＪＰモルガン JPM.N 、第4四半期の評価損は16─17億ドルの見通し＝アナリスト　（ロイター）シティグループとフォックスピット・ケルトンのアナリストは１３日、米銀大手ＪＰモルガン・チェースについて、第４・四半期に１６億─１７億ドルの評価損を計上するとの見通しを示し、１株利益予想を引き下げた。　ＪＰモルガンのジェームズ・ダイモン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１２日、モーゲージおよびクレジットカード関連ポートフォリオの損失が拡大していることを明らかにした。また、サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）やホームエクイティローンに関連したポートフォリオの損失拡大を受けて第４・四半期に引当金を積み増す方針を示した。　フォックスピットのデビッド・トローン氏は顧客向けノートで「経済の動向を踏まえると、引当金を大幅に積み増す期間は２００９年上半期まで続くとみている」とし、０９年の引当金は４５億ドルになる見込みと述べた。従来予想は１７億ドルだった。　同氏が示した第４・四半期の１株利益予想は０．２５ドル。従来予想は０．６５ドルだった。投資判断は「アウトパフォーム」で据え置いた。目標株価は５６ドル。　シティのアナリスト、キース・ホロウィッツ氏は「クレジットカードや個人向け銀行業務に関連したクレジットコストの高さを踏まえると、短・中期的見通しは依然として厳しい」とし、資本市場部門の収入は引き続き低迷するとの見通しを示した。　同氏は第４・四半期の１株利益予想を０．３８ドル引き下げ０．１０ドルとした。目標株価は４５ドルから４０ドルに引き下げた。投資判断は「ホールド」で据え置いた。スイスのヘッジファンド、運用資産の約65％について解約を一時停止　スイスのヘッジファンド、ゴテックス・ファンド・マネジメント・ホールディングスは１３日、全運用資産のおよそ６５％に相当するファンドについて解約を一時停止したと発表した。　市場や流動性の状況が全般的に改善した場合は、２００９年４月１日に制限を解除する見通し。　ゴテックスは、第２・四半期に推定運用資産残高（ＡＵＭ）が１４％減少したことに続き、第３・四半期にＡＵＭの１１％に相当する解約通知を受け取ったと発表した。　第４・四半期には新たな資金の流入により流出が一部相殺されたとしている。英ＢＴ：１万人の人員削減　０９年３月末までに　英ブリティッシュ・テレコム（ＢＴ）は１３日、０９年３月末までに計１万人の人員削減を行うと発表した。英国ではイングランド銀行が前日、０９年の実質成長率がマイナス２％程度に悪化するとの見通しを示したばかりで、企業収益と個人の雇用・所得環境の悪化の連鎖が強まっている。　ＢＴが１３日発表した０８年７～９月期の税引き前利益は前年同期比１１％減。ＢＴは社員１６万人のうちすでに４０００人を削減。さらに６０００人減らし、年１億ポンド（約１４２億円）のコスト削減を図る。英国では、人員削減が金融機関から一般企業に拡大。失業者の数は１８２万人と１１年ぶりの高水準になっている。米新規失業保険申請は51.6万件、7年ぶり高水準　米労働省が１３日発表した新規失業保険週間申請件数（８日終了週）は５１万６０００件と前週から増加し、米同時多発攻撃後の２００１年９月２９日の週以来、７年ぶりの高水準となった。　ロイターが集計したアナリスト予想の４８万４０００人を上回った。前週（１日終了週・上方修正）は４８万４０００人だった。　スタンダード＆プアーズの首席エコノミスト、デビッド・ウィス氏は「今後も続く悪いニュースだ」と述べ、ミシガン州とオハイオ州で自動車関連の大規模なレイオフがあったと指摘した。その上で「１１月の雇用統計が弱い数字になることを示している」との見方を示した。　４週間移動平均は４９万１０００人と、１９９１年３月以来の高水準となった。　１１月１日終了週の受給総数は３８９万７０００人と前週の３８３万２０００人から増加し、８３年１月１５日終了週の３９５万人に次ぐ水準となった。

ピーター・バフェット株式作戦「三菱重、米大手５社から、風力発電２０００億円受注」

三菱重、米大手５社から、風力発電２０００億円受注。2007/05/31, 日経産業新聞三菱重工業は三十日、米風力発電大手五社から、大型風力発電設備を計七百八十八基（総発電出力百三十六万三千四百キロワット）受注したと発表した。受注額は二千億円弱とみられる。受注したのは出力千キロワット型風車が三百七十七基、同二千四百キロワット型風車が四百十一基。米風力発電大手のエジソン・ミッション・エナジー、バブコック＆ブラウン、エアトリシティ、ユーラスエナジーアメリカなど五社から受注した。二〇〇七―〇九年にかけて納入する。米国の風力発電の累積導入量は〇六年末現在で千百六十三万五千キロワットと世界二位。新規導入量は世界一位の二百四十五万四千キロワットに上る。米政府は再生可能エネルギーを普及させるため、優遇税制措置を延長するなどして建設を支援しており、今後も年三百万―四百万キロワットの大規模建設が続くとみられている。三菱重工はこれまで、米国で計二千五百七十四基の風車を受注。今回の連続受注で受注台数は三千三百六十二基になる。同社は米などの市場拡大に対応し、〇八年度までに出力で年間約百二十万キロワット分の生産体制を整備するほか、中国企業への製造技術のライセンス供与などでアジア市場などへも進出。〇六年末で世界シェアは一・三％だが、将来的に一〇％まで拡大したいとしている。日本国内の風力発電の総発電出力百四十九万キロワットに迫る受注規模で、同社が短期間にこれだけの風力発電設備を受注するのは初めて。米国では環境負荷が少ない風力発電の導入が活発で、同社は今後も重点市場として販売を強化する。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊この記事は明日（今日の）東京株式市場で大きな話題になるでしょう。狙うべき関連銘柄はＮＴＮ:6472欧州では風力発電向けなど大型軸受けが好調。建機向けも絶好調。ジェイテクト:6473これも風力発電用のベアリング増産中。日本精工グループの子会社で天辻鋼球製作所の風力発電用セラミック球大増産中。原弘産:8894中国での風力発電事業の合弁会社である湖南湘電風能公司（湖南省湘潭市）が国有電力会社の大唐電力グループから風力発電機十三基（二万六千キロワット）を受注したと発表した。契約額は約三十億円。同合弁会社は二〇〇六年九月に同グループから二基受注しており、中国での受注実績は合計十五基となる。風力発電機の主要部品は原弘産の子会社の原弘産ヨーロッパ（オランダ）から調達するが、鉄塔や羽根などは中国国内で仕入れ、完成品を十一月末までに納める予定。北オランダ州デンヘルダー市で新工場へ移転した。新工場は延べ床面積一千平方メートルで、生産能力を従来の年間三十基から四十五基に高めた。工場移転後にスタッフを二倍の約二十人に増やした。　新工場では欧州での生産能力を高めると同時に「最大出力三千キロワット級の次世代大型機の開発に取り組む。今はどれを狙うかまでの時間なし。とりあえず、ここまでこういった内容の記事をメルマガで配信しますね。ピーターバフェット。どんどん申し込んでね。job123x@aol.com申し込まれた人はメールくださいね。ずっとサポートするからね。

ピーター・バフェットの株日記「明日は燃料電池相場か」

経産省：次世代の自動車技術開発に2085億円支援－燃料電池など経済産業省は、次世代自動車用のバッテリー、水素・燃料電池、クリーンディーゼルの研究開発に対し、2007年度から５年間で計2085億円程度を支援する。同省製造産業局自動車課の日下部聡課長と、資源エネルギー庁資源燃料部政策課の嶋田隆課長が28日の会見で明らかにした。にまで引き下げる目標を打ち出している。目標達成に向け、日本自動車工業会や石油連盟とともに「次世代自動車・燃料イニシアティブ」と呼ばれる具体策をまとめた。日下部課長は、バッテリーが電気自動車だけでなく、ハイブリッド自動車や燃料電池自動車の開発に共通する「最も大事な技術」と指摘。経産省は07年度から５年間にわたり年間49億円を次世代バッテリー技術開発プロジェクトに投資し、2030年までにガソリン車並みの長距離走行が可能な車の開発を進める。　　また、燃料電池の開発プロジェクトには07年度に320億円を投じ、最低５年間は同額の支援を実施する予定だという。現在は１台数千万円と、ガソリン自動車の20倍程度に設定された価格が普及の障害になっており、2020 年までに自動車並みの数百万円まで価格を低減させる。さらに、クリーンディーゼルの分野では、環境負荷が低く、軽油や灯油に近い燃料の製造が可能な天然ガスの液体燃料化技術「ＧＴＬ（ガス・ツー・リッキド）」の研究開発を促進する。07年度は69億円、今後５年間で240 億円を支援する。また、経産省は、産学との連携に加えて国土交通省や環境省も交え、クリーンディーゼル推進協議会を設置する予定。ディーゼルの「汚いイメージ」（日下部課長）の払拭や、導入優遇策などについて検討する。　　国産バイオ燃料のコスト低下目指す政府は、05年４月に閣議決定した京都議定書目標達成計画の中で、燃料用として2010年に原油換算で50万キロリットルのバイオ燃料を導入する目標を掲げている。しかし、食糧との競合に対する懸念が高まっていることから、経産省は、稲わらなど食糧向けではない「資源作物」や、廃材などを利用したセルロース系エタノールの製造技術の開発を進める。技術革新を進めることで、2015年までにセルロース系エタノールの製造コストを１リットル当たり 40円まで引き下げ、同70円程度のブラジル産エタノールとの競合を目指す。＊＊＊＊＊＊＊（毎日新聞の記事バイオ燃料：生産コスト、１５年まで４分の１に　経済産業省は２８日、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減するため、ガソリンに依存している自動車燃料を多様化させる計画を発表した。ガソリンや軽油の代替燃料になり、植物を発酵させて作る国産のバイオ燃料の生産コストを、１５年までに現行の値段（１リットル当たり１５０円程度）の約４分の１の４０円に引き下げる目標を盛り込んだ。このほか、次世代自動車電池の技術開発や燃料電池自動車の低価格化も進めて、運輸部門の燃料に占める石油の割合を現在の１００％近くから、３０年に８０％に削減することを目指す。　この計画は、経産省、日本自動車工業会（会長、張富士夫トヨタ自動車会長）、石油連盟（会長、渡文明新日本石油会長）の官民が合同で検討した。政府が６月下旬に策定する「経済財政運営の基本方針（骨太の方針０７）」に盛り込む考えだ。　バイオ燃料の原料は現在、サトウキビやトウモロコシが主流で、世界的に食料の高騰につながっている。このため、木材や稲わらを原料とするバイオ燃料のコストダウンを官民の共同開発で進める。　そのほか、燃料電池自動車の燃料になる水素を貯蔵するタンクを小型化する技術を官民共同で開発。現在は数千万円もする燃料電池自動車の価格を、２０年には普通自動車並みの数百万円まで引き下げるとした。道路に低速専用レーンを設けるなどして交通渋滞を減らし、都市部での自動車の平均速度を現在の２倍に上げることで、ＣＯ（２排出量を３割減らす目標も掲げた。＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊さぁこれで何を買いにいく？何？明日火曜日は相場は安い日？ならば明日の一番安いとこで何を買うか？ピーターバフェット