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米アップルが全地球測位システム（GPS）の技術を手がける米国の新興企業を買収したと、海外メディアが伝えている。

この企業は、コヒーレント・ナビゲーション（Coherent Navigation）といい、スタンフォード大学とコーネル大学出身のエンジニアらによって2008年に設立された。同社は商用ナビゲーションサービスの研究開発を行っていた。

米ニューヨーク・タイムズや米マックルーマーズなどの報道によると、現在我々がカーナビゲーションシステムやスマートフォンなどで利用しているGPSは、3～5メートル単位の精度を持つが、コヒーレントのサービスは、わずか数センチメートル単位の精密な測位を可能にする「High Integrity GPS （iGPS）」をベースにしている。

これは、中軌道を回る従来のGPS衛星と、低軌道を回る米イリジウムコミュニケーションズの通信衛星の信号を組み合わせて実現するという。

マックルーマーズによると、コヒーレントの最高経営責任者（CEO）、ポール・レゴ氏は今年1月からアップルで働いており、現在はアップルの地図部門に籍を置いている。そのほかの共同創業者は今年4月にアップルに移籍し、レゴ氏と同様、位置情報関連エンジニアリングの仕事に就いている。

アップルは詳細については言及を避けたが、ニューヨーク・タイムズは同社が買収の事実を認めたと報じている。

ただし、アップルがコヒーレントの技術を自社サービスにどのように使うのかは定かではなく、主に人材の獲得を目的とした「アクイ・ハイア」という形態の買収である可能性もあるという。

いずれにせよテクノロジー業界では、こうした位置情報技術の獲得を巡ってし烈な競争が繰り広げられている。例えばここ最近は、配車サービスの米ウーバーが、フィンランド・ノキアの地図事業「HERE」を約30億ドルで買収する提案を行ったと伝えられた。

ノキアは今年4月にフランスのアルカテル・ルーセントを買収すると発表したが、その際、地図事業の売却を含めた「戦略的選択肢」を検討していることも発表。これにウーバーが名乗りを挙げたというわけだ。

ノキアの地図事業については、ドイツ自動車メーカーのBMW、アウディ、メルセデス・ベンツと中国バイドゥ（百度）で構成される企業連合なども名乗りを挙げているが、もしこの買収をウーバーが成功させれば、同社はグーグルの地図サービスに依存している現在の体制から脱却できる可能があると、ニューヨーク・タイムズは伝えている。

一方で、アップルは、2013年に屋内位置情報システムの米ワイファイスラム（WifiSLAM）や、経路探索サービスの米ホットスポット・ドットコム（Hopstop.com）、カナダの地域企業情報サービス企業ロケーショナリー（Locationary）、公共交通機関の路線図アプリを手がける米エンバーク（Embark）などを買収している。

アップルは、かつてiPhoneの地図サービスに米グーグルの地図サービスを利用していたが、2012年に自社のサービスを立ち上げた。米ウォールストリート・ジャーナルによると、それ以来同社はこの分野の企業買収を加速させている。

なおアップルは今回買収したコヒーレントの技術をiPhoneなどモバイル端末の地図サービスに利用するのではないかと言われている。

その一方で同社は、先頃電気自動車（EV）を開発しているとも伝えられており、高精度GPS技術を用いる自律走行車を研究開発しているとの観測も流れている。

（JBpressより）
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何度か当ブログで触れているノキアの「HERE」の件も含めて、ここのところ地図・位置情報サービス関連の買収の話題が多い。

アップルも盛んに地図サービス周りを補強している印象を受けるが、行きつく先にはグーグル同様に自律走行車の開発があることは間違いないだろう。

一方でアップルは2012年にiPhoneの地図をグーグルから自前のサービスへ変更した際に、考えられないような地図の間違いが相次いだことや地図デザインそのものの問題もあって大きく信頼を落とした経緯がある。
その後地図の間違いは改善しつつあるが、今でもグーグルをはじめとした別アプリを使っているユーザーも少なくない。

ところがそれ以降アップルが買収した位置情報関連企業は地図そのものというよりは、むしろその周辺技術のスペシャリストであり、ラインナップ的には地図本体が置き去りになっている感は否めない。

たとえアップルの狙いが自動車業界参入のようなところにあるのだとしても、地図が改善されないことには（信頼性といい、運転支援のための地図要件の高さといい）先が開けないようにも感じるのだが。