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Jリーグは16日、2007年度のJ1・J2全31クラブの経営状況を発表した。

前年度は15クラブが赤字だったが、07年度の赤字は7クラブに減少。
記者会見した鬼武健二チェアマンは「入場者数の増加と、各クラブの経営努力が実っている」と語った。

広告料、入場料など営業収入は、昨年のトヨタ・クラブW杯にも出場した浦和の79億6400万円が最高。
2位が横浜マの49億900万円、3位は昨季優勝の鹿島が39億8300万円で続いた。

選手、監督、スタッフの報酬などの人件費も浦和の28億4100万円がトップ。
19億6100万円の横浜マが2位。
J1最少額は、J2に降格した甲府の7億4100万円。

J1・J2あわせて7クラブが赤字となり、FC東京の2億3500万円が最も大きかった。
債務超過は7クラブで、こちらは大分の5億6300万円が最高額だった。

開幕当初のバブルが去った後は厳しい経営が続いていた各クラブも、徐々に地域の中での位置づけと適切な予算での運営ノウハウを会得してきたように思う。

それまの日本ではプロ野球に代表されるような都市興業型のプロスポーツ文化が主流だった。
実際、Jリーグも当初はどのクラブも同じような都市型興業を標榜していたように感じたが、地域のスポーツとしてのJクラブのあり方が浸透してきたことで、それぞれの実情に合ったクラブ経営に移行してきたことが今回の結果につながっている。

最も大きな赤字を出したのが大都市型クラブのFC東京というのも皮肉な結果だが、各地域が大都市の真似ごとでなく、独自の手法で地域社会や文化を気づいていくことには大きな意義があるし、この点でJリーグに学ぶべき点は多いように思う。

Jリーグのクラブは今後もまだ増加していく。
そしてそのほとんどが、地域に根ざした地方のクラブであることは注目すべき事実である。