ちずらぼのちずらぶ

ＩＴを活用し、車の運転者にタイムリーな情報提供を行うことで実店舗への誘導を図る試みが広がりつつある。
海外では地理データと広告を組み合わせた仕組みが人気を博しており、検索サイト大手の米グーグルもこの分野に食指を動かしていると言われる。

日本でも駐車場の空き状況を切り口に、周辺の観光名所やレストランなどを案内するサービスが出てきた。
クルマが“集客装置”と化す未来はいつ訪れ、自動車業界や消費者の生活にどのような影響をもたらすのか。

「グーグルが自動運転車の開発に注力しているのは、Ｏ２Ｏ（オンライン・ツー・オフライン）事業を強化するためではないか」
ＩＴ業界関係者の間で、こうした声が散見される。
Ｏ２Ｏとはウェブサービス利用者に実店舗への来店を促し、収益につなげることを指す。

検索結果に関連する広告の配信で巨額の手数料収入を得てきたグーグルが、車のドライバーを本格的に取り込もうとしている―との観測だ。
同社が自動運転への関わりを公にしたのは２０１０年。センサー技術と地理情報を駆使して自車の位置を正確に特定し、目的地までの最適な経路を割り出しつつ自動で走行する仕組みの実験を重ねてきた。

これが実用化されてＯ２Ｏの機能が加味されれば、車に乗っている人はハンドル操作ではなく行きたい場所の情報収集や旅行ルートの決定に集中可能だ。
グーグルも広告主が望む場所へ顧客を“連れて行く”ことが容易になりうる。

（日刊工業新聞より）
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さすがにグーグル。
抜け目がない。

インターネットの登場で広告は大きく変わった。
それは閲覧履歴や検索キーワードの解析で「ニーズマッチング」の精度が上がったことが大きな要因だ。

そしてモバイル端末の位置情報環境が向上したことで今度は「プレイスマッチング」が、さらに「誘導」までも可能になった。
それだけでも広告効果は従来の比ではないだろう。

そして誘導が機能することにより、効果のリアルタイム性が高まっているのも大きい。
やりようによっては来て欲しい時にお客さんを呼び込むことも可能になる。

そして今度は通信ナビの普及やスマホのカーナビ化により車が広告デバイスになる。
車は生身の人に比べれば「高速移動体」であるから、より遠く・広範囲への広告配信が現実的になる。
それはすなわち、広告閲覧者の母数が増えることに結びつくわけだ。

広告主も代理店も、ここに大きなビジネスチャンスがあることになる。
この環境を利用して色々と面白いアイディアが登場するかもしれない。