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日本とドイツ　歴史の罪と罰　川口マーン惠美　2015年
　改題　日本はもうドイツに学ばない　2009年

　前書きに欧米の対日観が書いてあった。

　「5年前もひどかったが、さらにますますひどくなっているのがドイツの反日報道だ。真実とはかけ離れたことが主要メディアによって声高に主張されている。」
　知れば、「海外での日本のイメージがいかに歪曲されているかに気づき、戦慄を覚えるに違いまい。」

　果たしてどのような報道実態であるのか。まさか朝日新聞が誤報会見した虚偽捏造報道レベルかと心配になるが、VWの環境性能詐欺が指摘された時、ドイツのニュースキャスターの中には、VWの不正をさしおいて、この機につけいる企業があると、トヨタを名指しした者がいるとの記事があった。ドイツには、反日の意識があるようだ。
　なぜなのか。ドイツの自己の利益都合なのか、自己の過去の目くらましなのか、中韓目当てなのか。

　ドイツは、ホロコースト被害者への補償はしたが、法的責任を認めた賠償は受け付けず、戦時賠償はしていないそうだ。国民がナチスに熱狂した結果のうち、ドイツ国軍が行った破壊、残虐行為の賠償はしていないことになるそうだ。
　戦時賠償を行った日本とは全く異なり、ドイツは連合国と平和条約を結ばず、東西分断され、40年後に統一されても戦時賠償は一切せず、その意志もないらしい。
　ただし、敗戦後、ソ連は東ドイツや旧ドイツ領の工業資産をことごとく持ち去り、英仏は石炭・木材資源を奪ったそうで、奪えた国はそれでよしとするのかもしれないが、それもできない被害国はもっと多いはず。

　メルケルは、変節してきているそうだ。当初、人権擁護発言して中国に対応していたものが、今では、「中国はドイツにとってアジアで一番重要な国」と公言。当初、原発擁護派であったものが、前政権がロシアと親密にしてエネルギーをロシアに依存し、脱原発推進であった政策と同じ方向に変化したそうだ。財政規律と言い、日本の赤字財政も批判している。
　そして、ドイツのメディアでは、日本悪玉論があり、中韓擁護、靖国参拝批判、残虐行為を喧伝するものがあるとのこと。

　他者を誹謗して世論を欺き、自己の権益をはかるやり口は、政治家、メディアが堕落し始める兆候だ。よく注意して見る必要がある。クールジャパンなどと安心してはいられないようだ。