ネット情報の活用法 その524
色々ネットから情報を探すと、M資金がメーソンに関わり、メーソンが原子力産業により権力を奪取してきたことがわかる。 そこでメーソンと原子力との関係を再考してみるため、以前にも紹介したあるサイトを抜粋紹介する。残念ながら、紹介するサイトの著者は、メーソン情報に洗脳されている面もあるので、一部抜粋という形にする。 ☆ ☆ ☆ フリーメーソン-111 原爆投下 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/705.html Holland Lodge No.8, New York に所属していたフリーメーソン、フランクリン・D・ルーズベルトのマンハッタン計画によって原子爆弾の開発が進められ、Belton Lodge No.450, Belton Missouri に所属していたフリーメーソン、ハリー・S・トルーマンの指示によって、昭和20年(1945年)8月6日と9日に、原子爆弾は広島と長崎に投下されました。 フリーメーソン-106 オレンジ計画 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/700.html フリーメーソン-103 フランクリン・D・ルーズベルト http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/697.html フリーメーソン-105 ハリー・S・トルーマン http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/699.html 1942年6月、フリーメーソンのフランクリン・D・ルーズベルト大統領は、国家プロジェクトとして、原子爆弾の研究開発着手を決意し、1942年9月にレズリー・リチャード・グローヴス准将が責任者として着任し、マンハッタン計画はスタートしましたが、 日本では1941年(昭和16年)に、陸軍が理化学研究所に原子爆弾開発を委託し、1943年1月に同研究所の仁科博士を中心に開始されました。もう一方で、日本海軍も1941年5月に京都帝国大学理学部教授の荒勝文策に、原子核反応による爆弾の開発を依頼し、1942年には核物理応用研究委員会を設けて、京都帝国大学と共同で原子爆弾の可能性の検討に入り、日米共に、ほぼ同時期に原子爆弾の開発プロジェクトをスタートさせた事になります。 (研究資金がどこからでていたのか? 恐らくM資金だろう) フリーメーソン-108 日本の原爆開発 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/702.html フリーメーソン-109 コンゴウラン http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/703.html しかしながら、ウラン原料入手の問題と、昭和20年(1945年)5月15日のアメリカ軍による空襲で理化学研究所の熱拡散塔が焼失したため、研究は実質的に続行不可能となり、同6月に陸軍が研究を打ち切り、7月には海軍も研究を打ち切り、ここに日本の原子爆弾開発プロジェクトはなくなる事になり、アメリカに先を越される事になり、戦局は決定付けられました。 http://www.tv-asahi.co.jp/scoop/update/asx/scoop_060806-01_0300.asx http://www.tv-asahi.co.jp/scoop/update/asx/scoop_060806-02_0300.asx 原子爆弾を投下した、アメリカを非人道的と非難する人達がおりますが、当時十分なウラン原料さへ確保することができれば、日本の方が先に原爆開発に成功し、アメリカに投下していた事も十分考えられ、日本が絶対使用しなかったなどという事は、誰にも言えないのであります。 また、アメリカ軍による東京大空襲、原爆投下についても、民間人の大量虐殺を目的とするものではなかった、と言うメディア関係者もおりますが、何を言っているのかと思います。最初から、民間人が大量に犠牲となる事は分かりきっていることであります。 これは、「プルデンシャル一般大衆爆撃」と名づけられた、ジョン・ホプキンス大学で研究された、「一般市民が、どの位、大量虐殺されれば、その国の国民、軍部が戦意を失うか」という心理戦争の効果を実験・検証するものであったのです。 今日の、アメリカの財閥や一流大学は、阿片戦争時代の中国で、阿片ビジネスを行っていたアメリカのラッセル社が生み出した利益により、形成されています。 1823年に、米国の阿片輸入専売会社であるラッセル社が作られましたが、中国の広東で、阿片と中国人奴隷の輸出入を担当した取締役が、ウォーレン・デラノで、そのデラノ一族は阿片の利益で大統領を輩出しますが、その大統領が第二次世界大戦中の、親中反日のフランクリン・D・ルーズベルトです。大統領は、中国の阿片・奴隷密売人のウォーレン・デラノの孫にあたります。 中国に人達を阿片漬けにしても、そんな廃人からどうやって、金を取り儲かるというのだ、と思う人も多いと思いますが、アメリカに売られた奴隷は、アフリカの人達だけでなく、しゃぶ漬けにされた中国の人達も、アメリカに鉄道建設の為の奴隷〔苦力:クーリー〕として、売られていたのです。 奴隷を購入した側は、ただ同然の賃金で、奴隷労働を強いることができるので、まとまった金を麻薬・奴隷貿易業者に支払っても、十分にメリットがあったわけです。 奴隷労働させられる苦力たちは、しゃぶ漬けにされ、反抗する元気も無く、阿片を与えてくれるご主人様の言う通りになり、アメリカやイギリスでは、奴隷たちが反乱を起こさないよう、いかに麻薬を使って、人をコントロールするかの研究が盛んに行われました。 ラッセル社の経営陣に、ダニエル・コイト・ギルマンがいましたが、この一族は 「阿片でいかに人間をコントロールするか」 の研究に没頭し、それが後に心理戦争の概念に発展し、心理戦争の専門研究機関である、ジョン・ホプキンス大学が創立されることになりますが、 ジョン・ホプキンス大学の創立資金は、全額ラッセル社から出資され、ダニエル・コイト・ギルマンは、1865年にジョン・ホプキンス大学の初代総長に就任しました。 フリーメーソン-107 ジョン・ホプキンス大学 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/701.html ちなみに、この阿片ビジネスの利益で設立されたのが、名門エール大学、プリンストン大学、世界の富豪を紹介する雑誌フォーブスのフォーブス一族も、ラッセル社の役員をして財を築きました。 ブッシュ大統領と、大統領選を戦った民主党のジョン・フォーブス・ケリーも、このフォーブス一族です。 また、イギリス最大の銀行である、HSBC〔香港上海銀行〕も、中国の阿片ビジネスの利益で設立された銀行です。 フリーメーソン-3 HSBC 〔香港上海銀行〕 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/593.html フリーメーソン-29 サッスーン財閥 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/621.html フリーメーソン-30 ジャーディン・マセソン商会 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/622.html また、イギリスやアメリカだけでなく、日本も中国を侵略したときに、三菱や三井は阿片ビジネスで巨額の利益を手にしているのです。 フリーメーソン-73 三井・三菱の阿片ビジネス http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/666.html#readmore フリーメーソン-98 安室奈美恵 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/692.html フリーメーソン-166 フリーメーソンとは何か-41 〔李香蘭と蒋介石〕 http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/760.html 話を、「阿片でいかに人間をコントロールするか」 の研究を行っていた、ジョン・ホプキンス大学に戻すと、第二次世界大戦では、「日本人の戦意を喪失させる研究」 を行い、東京大空襲・広島長崎への原爆投下の計画は、ジョン・ホプキンス大学で練られたもので、 これは 「一般市民が、どの位、大量虐殺されれば、その国の国民、軍部が戦意を失うか」 という心理戦争の効果を実験・検証するものであったのです。 この作戦は 「プルデンシャル一般大衆爆撃」 と命名され、作戦の指揮をとっていたのは、ルーズベルト大統領直属の「心理戦争局」の局長エイブリル・ハリマン〔ハリマン銀行社長〕であります。 すなわち、原爆投下は最初から、「一般市民が、どの位、大量虐殺されれば、その国の国民、軍部が戦意を失うか」 という実験を行うための民間人大量虐殺計画であったわけです。 また、心理戦争の目的だけではなく、放射能による人体実験の目的もあり、最初の被害者〔第一号患者〕がプルトニウムを注射されたのは1945年4月10日で、自動車事故で重傷を負った黒人でありました。広島・長崎に原爆を投下する前に、既にアメリカ国内でも黒人を使った人体実験が進められていたのです。 戦争が終わっても、1960年から1972年にかけて、オハイオ州の「シンシナティ大学医療センター」で、黒人のガン患者たちに大量の放射線を照射する人体実験が行なわれ、22月以内に25人が死亡。 ここでの人体実験患者は82人でありましたが、うち61人が低所得層の黒人であり、安全基準の10倍に相当する250ラドが照射されました。これは、シンシナティ大学名誉教授ユージン・ゼンガー博士が関与し、国防総省が65万ドルを提供した「国家的なプロジェクト」であったのです。 さらに、1951年から1975年にかけて、「バッテル・パシフィック・ノースウェスト研究所」は、少なくとも319人の病院患者と職員および囚人を使って放射能の人体実験を行なっています。 ☆ ☆ ☆ 次回に続く。