秋に咲くヒマワリ・・なのかもね。

ムニューシン米財務長官が、米政府による対応がなければ米失業率は20％に達する可能性があるとの指摘や、小幡先生の指摘されていたソフトバンク・ユニコーンバブル問題や、かねてから報道されていたハイイールド債のデフォルトの影響とかCLO問題とか、いまいちピンと来なかったり、そもそもハイイールド債と、レバレッジド・ローンの違いもわかりませんでした。

一部ハイイールド債デフォルトの可能性のニュースも、わざわざブログで取り上げるほどでないかとボツにしようと思ってましたが、二階堂ドットコムさんの２つの記事を読んだおかげでこれまでのばらばらなニュースがすべてつながりました。

トイレットペーパーや食料を買っておくとかのレベルを超えて、問題は新型肺炎を超えて新たな段階に入り、リーマン級以上に広がり、日経平均もダウ平均も異次元にワープしていく可能性があると思います。失業率25％以上、GDP27％減とか、まさかの大恐慌がいつ来てもいいように心がけたいと思います、実際できることは限られますが。CLOをたくさん持っている日本の金融機関がちょっと気になります。すごい時代になったものです。


■参考リンク
二階堂ドットコム

ハイイールド債市場の一部で一斉デフォルトの可能性－ガンドラック氏John Gittelsohn、Divya Balji2020年3月18日 15:42 JST　ブルームバーグ
格付け会社による債券格下げが増加する見通し－ガンドラック氏
今後１年間のリセッション確率は最高90％－ガンドラック氏
原油安や新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）を受け、ハイイールド債市場の一部でデフォルト（債務不履行）の動きが加速する可能性が高いと、ダブルライン・キャピタルのジェフリー・ガンドラック最高投資責任者（ＣＩＯ）氏が指摘した。
　　ガンドラック氏は17日のインターネット配信で、原油価格が30ドルを下回る水準にとどまった場合、「ハイイールド債市場の一部で一斉デフォルトが発生することが見込まれ、石油セクターもそれを確実に織り込んでいることが見て取れる」と述べた。
　　格付け会社も債券を格下げし始めており、スプレッド拡大に伴いこの傾向は増加の一途をたどるだろうと同氏は述べた。
　　ガンドラック氏はまた、今後１年間のリセッション確率を最高90％とする見方を示した。

レバ・ローンは第二のサブプライムか？ - 日本証券経済研究所

米財務長官、新型コロナで失業率20％となる公算－行動なければJosh Wingrove、Saleha Mohsin、Jennifer Jacobs2020年3月18日 7:59 JST ブルームバーグ　更新日時 2020年3月18日 8:47 JST
上院議員との会合で議会による迅速な対応促す
2008年の金融危機よりも深刻となる恐れとムニューシン長官
ムニューシン米財務長官は17日、共和党上院議員との会合で、政府による対応がなければ、米失業率が20％に達する可能性があるとの考えを示した。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。
　　長官は１兆ドル（約107兆円）以上の景気対策を提示するのに当たり、こうしたシナリオを示して見せたという。
　　関係者によれば、長官は失業率がこのような水準に達すると予想したわけではないが、新型コロナウイルス感染拡大による経済的影響は2008年の金融危機よりも深刻となる恐れがあるとの見方を上院議員に示した。
　　議会が労働者や中小企業に金融支援を迅速に提供することがなければ、失業率は極めて高い水準にまで悪化しかねないとムニューシン長官は話した。
　　財務省のモニカ・クローリー報道官は「ムニューシン長官は共和党上院議員とのきょうの会合で、説明のために幾つかの数学的事例を用いたが、実際にそうしたケースになるという意味で伝えたわけではない」とコメントした。
原題：
Mnuchin Warns Virus Could Yield 20% Jobless Rate Without Action（抜粋）
(財務長官の発言を追加して更新します)

ソフトバンクＧ株が３年超ぶり安値、時価総額は通信子会社と逆転日向貴彦2020年3月18日 9:29 JST 更新日時 2020年3月18日 13:37 JST　ブルームバーグ
株価下落率も12年以来の大きさに、Ｓ＆Ｐは格付け見通し引き下げ
30億ドルのウィーワーク株購入の合意撤回の可能性も浮上
ソフトバンクグループ株が３年超ぶりの安値を付けた。格付け会社のＳ＆Ｐグローバル・レーティングは17日、同社の長期発行体格付けのアウトルックを「安定的」から「ネガティブ」に変更した。自社株買い実施の方針がかえって財務面に対する投資家の不安心理を強める格好となった。
　　18日の取引で株価は一時前日比12％安の3222円と６営業日続落し、2016年11月以来の安値水準まで下げた。下落率も12年10月12日（17％）以来の大きさとなり、時価総額は一時6.79兆円と通信子会社のソフトバンク（6.98兆円）に逆転された。
　　ＳＢＩ証券の森行真司アナリストは、「ソフトバンクは通信会社で個人主体のストックビジネスだ。収益の変動リスクが少なく、テレワークの通信需要やスマホの個人需要が発生している。一方でソフトバンクグループは投資ビジネスであり、株価変動に影響され、逆転現象が起きている」とみていた。
　　Ｓ＆Ｐは見直し理由を新型コロナウイルスの影響で世界的に株価が急落する中で大型自社株買いを発表し、「財務の健全性と格付けを重視した財務運営を継続する意志に対し疑問が生じている」と説明。投資資産価値が今後大きく低下した場合、「格付けに見合う財務健全性が維持できなくなる可能性がある」とも指摘した。
　　一方、格付け自体は投機的水準の最上位である「ＢＢプラス」のまま据え置き。今後２年間の社債償還に備え十分な手元現預金を維持しているほか、今回の自社株買いが財務に与える悪影響を新規投資の抑制や資産売却などによって吸収できる可能性がある点を挙げた。
　　ソフトバンクＧは13日、発行済み株式総数の７％に当たる5000億円を上限に自社株買いを行うと発表していた。同社の社債保証コストを示すＣＤＳを見ると、17日時点で16年２月以来の高水準にある。
　　また、ソフトバンクＧはシェアオフィス事業を手掛けるウィーワークの株主に対し、30億ドル（約3200億円）相当の株式を購入するとした合意を撤回する可能性があると通告した。ブルームバーグが確認したウィーワーク株主に宛てた電子メールによると、ウィーワークが米証券取引委員会（ＳＥＣ）などから調査を受けていることを理由に挙げた。


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2/29日経：投資マネー、リスク資産離れ　原油・低格付け社債下落 長短金利は再び逆転ほか

10/25 Bloomberg:ＣＬＯの火薬庫、くすぶる危険性－高債務の米企業に迫るトラブルほか

9/9NHK BS1：第２のサブプライムローン？ＣＬＯのリスクとはと、関連ニュース

小幡績の視点：東洋経済ONLINE



Wikipedia:世界恐慌

大恐慌 - みずほ総合研究所