わたしの部屋

日本が地震国であることは疑いようがない。

近年記憶に残るものだけでも
阪神淡路地震、東日本大地震、熊本地震、
そして今回の能登地震と続き、いずれも甚大な被害を出している。

大地震はインフラをはじめ
家屋など生活のすべてを破壊するから
まさに日本人にとって恐ろしいものの第一位に掲げられる。

尊い人命、財産、生活、のすべてが奪われる。

ひとたび大きな地震に見舞われると救助もままならぬ。

余震が続く中で、
破壊された道路や橋を修復しながら
がれきを乗り越えての救助となるから困窮を極める。

被災者側からすれば
住む家はもちろん、飲料水や食料にも事欠き、トイレも使えなくなる。
ケガや体調を崩しても、おいそれ診てくれる病院もない。

このように、天国から地獄へ
まっさかさまに突き落とされるのが大地震なのである。

しかし地震は必ずやってくる。

が、やってくると分かっていても
いつどこに起きるかは誰も予測できない。

残念ながら、現代の科学では地震を正確に予知することは不可能です。

しかし絶対と言う不確定な時間を経て
日本のどこかに、
必ず襲って来ることは確かだ。

それがもし、明日の東京だったらどうか？

東京直下型地震、M8.0、最大震度7が襲ったら？

それこそ近年の大地震とは比べようがない甚大な被害が発生するだろう。

言うまでもなく東京都は、日本の政治経済の中枢だ。

人口1380万人を擁し
もし人口が膨らむ平日の昼間に発生すれば、想像を絶する被害が出る。

首都直下大地震は、まさに日本沈没に繋がると言えよう。

だから今までの地震の教訓として
今すぐにでも首都の強靭化と
未来の首都づくりに動かなければ間に合わない。

いかにして、地震に強い都市に作り変えるかが最重要課題だ。

また東京都ばかりではなく、地方の役所の所在地も
強靭化を進めるべきだ。

役所が機能しなければ、いざと言う時
迅速な対応が取れないからである。

だからまずは日本の中心、東京都をどうにかして
日本の行政の手本と為すべきだ。

そこで提案だが、東京都の政治と経済を分離させる。
それには遷都するのが一番手っ取り早い。

遷都と言うと皇居を移すことだが、京都もよろしい。
皇居は御所がそのまま使える。
後は国会と省庁を作るだけの広さが京都にあるかどうかだ。

ちょっと狭いか…

が、日本は島嶼を別にすれば、南北に2000Kmにも満たない矮小な島国だ。
国会がどこにあっても対応がとれる。
遷都は断層が少なく滑走路が作れるやや平坦な高台がいい。

そういう意味では成田空港に近い内陸が一番コストが掛からない。

省庁を作る土地だって十分にある。

もしほかに候補を上げるなら
地震とともに、水害、火山にも気を配りたい。

そこに皇居と国会を作る。

そして東京は経済都市に特化する。

そうすれば、東京都の人口を減らせるかもしれない。
それでも多分多すぎるから、地方都市に企業分散を促す。

日本改造の青写真を訴え各企業に協力を仰ぐ。

誘致の促進には、地方の格安な用地あっせんや
10～20年程度の税軽減措置などがよろしかろう。
企業の地方分散は地方の活性化につながる。

移転企業に人が集まり、地方が豊かになって暮らしやすくなれば
きっと少子化も止まる…かも。

大地震が頻発する激動の時代

近い将来、東京都直下地震や、東南海地震が予想されている。

今こそ、かつて、田中角栄元首相が唱えた
列島改造に着手すべき時だと思う。

とはいえ、ふ～～む。天文学的金がかかるな。

といったって、インドネシアではすでに遷都が始まっている。

国家の意思より個人の権利が優先する
日本のシステムでは、高い壁が立ちはだかるが
日本だって、やってできないはずがない。

ようはやる気があるかどうかだ。


今日の一句



草燃えてエンドウの弦絡みつく


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