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2020年03月20日
テーマ：注意！流行中の感染症(188)
カテゴリ：政について
新型コロナウイルスによる肺炎、武漢肺炎の情報独占について、要約して記載している記事があった。
河井議員らの辞職がタイトルになっている。 旧軍系の組織に関する情報開示は「ヤバいネタ」なのだろうか？ 2020年3月13日 J-CASTテレビウォッチ …（略）… 新型ウイルス情報隠蔽の感染研究所 ――ルーツはあの陸軍731部隊 中国はコロナウイルス感染は抑え込んだと発表したが、彼の国のことだから、どこまで信用できるかわからない。 それに、日本ではようやくPCR検査が健康保険適用になり、まだまだ患者数が増えるのは間違いない。  サンデー毎日で倉重篤郎が、上昌弘医療ガバナンス研究所理事長の話として、今回のコロナウイルス対策の遅れは、「現体制の行き過ぎた『臨床軽視・研究至上主義』にあり、人事で体制を一新することが唯一の解決策」だという考えを紹介している。 実に興味深い話だ。 現体制とは、対ウイルスル戦の参謀本部ともいえる「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」のことで、ここのメンバーは国立感染症研究所、東京大医科学研究所、国立国際医療センター、東京慈恵会医科大学で、この4組織のルーツをたどると、いずれも帝国陸海軍と深い関わりを持っているというのである。 なかでも感染研は、陸軍防疫部、731部隊の関係者が名を連ねたそうだ。 そうしたルーツがクルーズ船対応にも出て、情報開示を積極的にせず、結果的に、「第二の武漢」「人体実験船」と酷評されるまでになってしまったというのである。 国内に約100社の民間検査会社があり、約900の検査センターを運用しているという。 そのセンターを使って1日20人を検査すれば、1万8000人の検査ができるのに、それをしないのは、「感染研の処理能力を超え、彼らがコントロールできない状況になるのを恐れた」（上理事長）からだという。  旧軍のDNAは自前主義で、感染研には税金が投入され、利権化しているそうだ。 上はこういう。 「国民の方を見ていない。帝国陸海空軍の亡霊たちが、専門家会議にとりつき、復活を果たそうとしているように見えて仕方がない」  そうした亡霊たちを払しょくして、「国民皆保険制度を利用してマスデータを取り、その膨大なデータを解析、公開して、世界の研究者たちが議論し、論文を書いて、エビデンスに基づいたコンセンサスを形成すべきだ」と上はいうのである。 ― 引用終り ―
この考えをメディアは積極的に取り上げ、感染研以外の専門家も入れて広く議論するよう働きかけるべきだと思う。 お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2020年03月20日 16時00分07秒
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