テーマ:テーマパーク・遊園地(89)
カテゴリ:テーマパーク 遊び場 旅
コロナ禍の緊急事態宣言以前、TDRは場内混雑が常態化し、アトラクションの待ち時間が増加したことなどによる、顧客満足度の低下に悩んでいた。 インバウンド客の増加で、利用料金の段階的な値上げも、利用者の減少に結び付かなかった。 2020年7月、東京ディズニーリゾートの運営が再開された。 感染症の拡大を受けて2月末から臨時閉園を続け、運営を再開した後、日付指定の前売制となり、チケットが入手困難であることが話題になった。 2021年3月から、TDRは繁忙期と閑散期でチケットの価格を変動させるダイナミック・プライシングを導入した。 TDRは、今後も価格の変動幅を拡大する意向。 USJは2019年1月から1日入場券「1デイ・スタジオ・パス」で変動価格制を導入。 現在、大人料金(12歳以上)は8400~9400円に設定され、イベント期間中や週末は高くなっている。 今年の10月から、ハロウィンイベント期間中の混雑の平準化のため、新たに最高価格として9800円を追加。子供料金(4~11歳)の最高価格も200円高い6500円とすることが8月に発表された。 アトラクションなどへの大規模投資を続けるTDRやUSJは、単価の引き上げによる増収で投資をカバーしようとしている。 一方、水族館、サファリパークなどは、電気料金など固定費の増加による利用料金の引き上げに迫られている。 混雑緩和と燃料高が影響 2022年8月20日 産経新聞 国内のテーマパークや水族館の値上げが相次いでいる。東京ディズニーリゾート(TDR、千葉県浦安市)やユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ、大阪市此花区)などの大規模施設では、混雑緩和を目的に繁忙期の入園料を値上げする動きが広がる。 一方、規模の小さなテーマパークや水族館は2倍近くに高騰した電気代の負担が重くのしかかっており、入園料を引き上げざるを得ない事態となっている。 … (略) … 一方、電気代などの高騰でチケット代をを値上げせざるを得ない施設も少なくない。今年6月、新潟県阿賀野市にあるテーマパーク「サントピアワールド」のツイッターへの投稿が話題となった。 「やばい大ピンチです」との言葉とともに公開されたのは「電気料金の再契約について」と題した社内文書。年間の電気料金が従来の倍近い約3580万円になることが記されている。 高橋修園長は「節電対策でどうにかなるレベルではない」と話す。同園の客足は6月時点でコロナ禍前の8~9割まで回復したものの、「さすがに耐えられなかった」とし、7月から乗り物の乗り放題チケットを一律400円値上げした。 また、富士サファリパーク(静岡県裾野市)は、6月から一部施設の入館料などを最大500円値上げした。鳥羽水族館(三重県鳥羽市)も6月から大人の入館料を300円値上げ。電気代高騰による負担増は1千万円以上に上るが、同館の広報担当者は「動物たちの健康維持のためには削ることができないコスト」と苦しい胸の内を明かす。 (桑島浩任、飯嶋彩希) ― 引用終り ― 各種のイベントで、感染防止のため、入場者数に制限をかけることなどで混雑を回避する取り組みがなされている。 今後は、人気のある施設では、諸物価高騰などにより、混雑をを緩和しながら顧客満足度を一定以上に保つ、より高度な価格面の取り組みが幅広く展開されることが予想される。 2022年、日本の新型コロナ感染者は世界一となっている。 少子高齢化は深刻であり、インバウンド客の増加はいまだのぞめない。 量(利用客数増加)から質(顧客満足度の引上げ)をはからなければ存続が危ういが、財務体質の脆弱な遊園地、私立動物園などの閉園、閉館が続くことも考えられる。
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最終更新日
2022年08月30日 06時00分11秒
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