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NY株「瞬時の急落」再び 適温経済に変調か フラッシュクラッシュ(瞬時の急落)が再来した。5日、米ダウ工業株30種平均が1175ドル安と史上最大の下げ幅を記録。特段の材料がないままに買い注文がすくみ、電子取引の売りが一気に膨らんだ。
5日の米株市場で特に衝撃的な動きをしたのが午後3時すぎだった。15分ほどで800ドル近くも下落。コンピューターを駆使したプログラム取引の売り注文が押し寄せ、相場が一気に崩れた。 この雪崩は米国債や為替にも波及。もともと先週の米株安の起点となった米金利上昇すら一転し、安全資産とされる国債や円への買いが膨らんだ。前日までの「米金利上昇→株安」という図式は「リスクオフ→米金利低下」へと転換した。 なぜフラッシュクラッシュが起きたのか、詳細は市場関係者の間でも解き明かされていない。ただフラッシュクラッシュ直後も米国株の反発力は鈍く、6日午前の日経平均株価は一時1000円以上下落。投資家の動揺は大きい。 恐怖指数とも呼ばれる米VIXは37へと急上昇し、中国不安が高まった2015年8月以来の高水準を記録した。最近の「適温相場」では低金利と低い変動率に慢心した取引が膨らんでいたが、「投資家のリスク許容度は一気に低下しており、すぐには回復しない」(欧州系銀行)。たまった「適温」のひずみは大きく、相場の潮流の大きな転換に差し掛かるリスクも意識され始めた。 市場の関心はパウエル米連邦準備理事会(FRB)新議長にも向かっている。ここ数カ月は米景気の回復や賃金の上昇で、利上げ観測が強まり、それが米国株の調整を招いた。だが、FRBからすれば、株価の調整色が強まるようなら、利上げも慎重に進めざるをえなくなる。みずほ銀行の唐鎌大輔氏は「2月とみられる議会証言でパウエル氏が利上げに消極的な姿勢をみせれば、米長期金利は再び低下し、円高・ドル安につながる」とみる。(後藤達也) お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2018.02.06 13:52:51
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